TDKと北海道大学(北大)は10月2日、小脳を模倣したアナログ電子回路を用いたリザバーAIチップのプロトタイプを共同で開発したことを発表した。
日立製作所は、「量子コンピュータ」の特徴やグローバルでの研究開発の潮流、そして日立としての研究開発戦略を語る研究開発戦略説明会を開催した。
山梨大学など4者は、ハワイ島マウナケア山山頂部の残雪に、大繁殖により「赤雪」現象を引き起こす「雪氷藻類」を確認したと発表した。
シュナイダーエレクトリックは、電源管理と液体冷却制御を統合した「NVIDIA Mission Control」と「NVIDIA GB300 NVL72」に対応した2種類の電源・冷却リファレンスデザインを発表した。
繰り返し使える2次電池において、分子イオンであるヘキサフルオロリン酸イオン（PF6-）が、リチウムイオン（Li+）よりも電極内を速く移動することを産業技術総合研究所（産総研）などのチームが明らかにした。正極と負極の間を分子イオンが行き来する「分子イオン電池」であれば急速な充放電ができることを示しており、すでに普及しているリチウムイオン電池と並ぶ、新たな2次電池開発につながる可能性がある。
JSRは10月2日、同社の100％子会社で3Dプリンタの製造販売を担う「ディーメック(D-MEC)」の全株式を2025年10月1日付で3Dプリンタ大手Stratasysの日本法人であるストラタシス・ジャパンに譲渡したことを発表した。
筑波大学は、相対論的重イオン衝突型加速器(RHIC)における国際共同の「STAR実験(第二期)」が、金の原子核同士を衝突させた際の「正味陽子数の4次ゆらぎ」を高精度に測定し、「量子色力学(QCD)臨界点」の存在を示唆する成果を得たと発表した。
Samsung Electronicsの元役員と元研究員2名が、Samsungの18nmプロセスDRAM技術に関する中核技術を中国に流出させたとしてソウル中央地検情報技術犯罪捜査部により拘束されたと複数の韓国メディアが報じている。
Samsung Electronicsは10月1日、OpenAIとAIデータセンターのインフラ発展に向けた戦略的パートナーシップに関する意向書(LOI)を締結したことを発表した。
シキノハイテックと高槻電器工業が2025年10月1日付で日本OSAT連合会(J-OSAT)の正会員として入会したことが明らかとなった。
三星ダイヤモンド工業は10月1日、半導体ウェハ分断装置「DIALOGICシリーズ」の新製品として、新たなコンセプトを採用した「DIALOGIC Plus+」を発表した。
レゾナックは10月1日、宇宙ステーション開発などを手掛ける米Axiom Spaceと宇宙空間での高機能半導体材料の研究・開発・製造に関する覚書(MOU)を締結したことを発表した。
STマイクロ、次世代PLP技術の開発を、フランス・ツール工場で2026年第3四半期から稼働予定のパイロットラインで実施へ。
埼玉大学など3者は、食虫植物の「ハエトリソウ」のタンパク質「DmMSL10」が、昆虫などに触れられたことを感知する“触覚センサー”として機能していることを解明したと発表した。
再建中のIntelが、自社の受託製造の顧客として競合であるAMDと交渉を行っている模様だ。
ソニーセミコン、車室内モニタリングカメラ向けのCMOSイメージセンサー「IMX775」商品化し2026年春に量産出荷へ。業界最小2.1µｍ画素採用、ワンチップでRGB-IR撮像対応。
NVIDIAによる矢継ぎ早の巨額投資が大きな話題となっている。今年に入って時価総額が4兆ドルを突破し、半導体の枠を大きく超えて、世界最大の企業となったNVIDIAのCEO、Jensen Huangが2つの巨額投資案件を発表した。
SiTimeは10月1日、都内で説明会を開催し、同社が9月17日付で発表したMEMS振動子「Titan Platform」の紹介を行った。
SCREENセミコンダクターソリューションズとIBMは9月30日(米国時間)、次世代EUVリソグラフィ向け洗浄プロセスの開発に関する契約を締結したことを発表した。
京都工芸繊維大学(京工繊)と大阪工業大学(大工大)は、ニッケル-エテンテトラチオレート系配位高分子「poly(NiETT)」不溶性の問題を解決する新手法を開発したと発表した。
東京大学 生産技術研究所とダイセルは、同研究所内に「ダイセル人を繋ぐエレクトロニクス」寄付研究部門を設置したことを発表した。
堀場アドバンスドテクノは、アンモニア態窒素と硝酸態窒素の濃度をリアルタイムで連続測定できる新製品「HC-200N」を発売した。
ホンダ、北海道大樹町で6月に離着陸実験を行った「サステナブルロケット」の実機をJapan Mobility Show 2025で展示へ。
Intel(インテル)は、米オハイオ州における数十億ドル規模の半導体製造工場の建設が遅れていることについて継続する姿勢を示している。
ベルギーimecは9月29日、同社エグゼクティブバイスプレジデント兼共同最高執行責任者(EVP/COO)であるパトリック・ヴァンデナメーレ(Patrick Vandenameele)氏を次期最高経営責任者(CEO)に任命したことを発表した。
Alteraは9月30日(米国時間)、プライベートイベント「Altera Innovators Day 2025」を開催。そこでAgilex 5 Dシリーズに大容量モデルを追加したこと、Quatus Primeのv25.3をリリースしたことなどが発表された。
映画撮影の現場では長年にわたりガソリンやディーゼルの発電機を利用して、有害な二酸化炭素(CO₂)を排出してきました。ガソリンやディーゼル発電機は環境に悪影響を与えるだけでなく、騒音も大きく、特に映画撮影現場では大きな問題になります。そこでReVolt は、映画セットへ電力を供給するためのより優れた方法を実現しました。その方法に迫ります。
富士フイルムは9月29日、同社の半導体材料事業に関する説明会を開催し、2030年度(2031年3月期)の売り上げ目標5000億円達成に向けて注力するCMPスラリの最新の取り組みなどについての説明を行った。
三菱UFJ信託銀行は9月30日から、スペースワン向けの貸付債権を裏付けとする金銭信託を「マネフィット」で個人向けに販売開始。「個人投資家として国内宇宙産業の発展に参画できる機会を広げる」。
スペースシフトと不動産AIツールを提供するWHERE、国土交通省の3D都市モデル「Project PLATEAU」を活用した、震災時の早期被害規模推定AIの実証実験開始。
広島大学は、生薬として知られる「スギナ」の抽出物の口内炎に対する創傷治癒と鎮痛効果を確認し、さらにその鎮痛作用のメカニズムの一部を解明したと発表した。
沖縄科学技術大学院大学(OIST)は、二次元シート物質の半導体においてこれまで捉えることが難しかった「暗い励起子」の変化過程を直接観測することに成功したと発表した。
産業技術総合研究所(産総研)は、中部電力とともに、太陽光パネルのカバーガラスに含まれる希少元素の「アンチモン」を抽出するための温和なプロセスを開発したと発表した。
中国のレアメタル輸出規制で進む“重希土フリー”に注目が集まっている。規制回避に動く中国の磁石大手と、供給不足への対策から重希土類の含有量低減を進める日本の磁石大手。奇しくも「省レアアース」という開発テーマで一致する両国の間で揺れる、レアアース磁石業界の今を読み解く。
本田財団（石田寛人理事長）は2025年の本田賞を、半導体レーザーの一種「面発光レーザー」を提唱し実用化へと導いた、東京科学大学の伊賀健一栄誉教授（85）に授与すると発表した。小型で高密度に集積でき、省電力といった利点を生かし、通信やセンサーなどへの活用が進展。光エレクトロニクス分野の発展を支えた点が評価された。
富士フイルムは9月29日、先端パッケージングの1種「ハイブリッドボンディング」向けCMPスラリ(砥粒と薬液)の販売を開始したことを発表した。
東京大学は、河川の流量を衛星観測データから推定する「衛星観測流量」が、人間活動による流量変化を宇宙から捉えられることを明らかにしたと発表した。
QPS研究所、衛星データとIoT浸水深センサのデータを活用した水害対策の実証実験協定を5者間で締結。官民連携で防災DXへ。
米トランプ大統領が、外国人従業員のH-1Bビザ取得者を雇用しようとする者に毎年10万ドル(約1500万円)のビザ手数料支払いを義務付けると発表した。
ソニーセミコンダクタソリューションズ、産業機器向けのCMOSイメージセンサー新製品「IMX927」商品化。業界初をうたう、有効1億画素超で毎秒最大100枚の高速出力を両立。
OKIエンジニアリング(OEG)は、静電気放電への耐性を評価する国際試験規格の最新版に対応した静電気放電試験サービスを開始すると発表した。
ispace、将来の月探査ミッション用の軌道間輸送機の活用などでイタリアの宇宙サービス事業者・Telespazioと協業へ。意向表明書を締結。
さくらインターネットは9月30日、「NVIDIA H200 GPU」を採用したマネージドスーパーコンピュータ「さくらONE」の提供を開始した。
Honda米法人のアメリカン・ホンダモーターとAstrobotic Technologyは、持続的な月面ミッションに対応するための拡張型統合電力システムの開発に向け、共同開発契約を締結したと発表した。
第一三共ヘルスケアと御木本製薬は9月19日、肌の内部に存在する「中間水」や「弱い結合水」などを精密に分析することで保湿状態を評価する、新たな解析手法を確立したと発表した。
Synspectiveは、米・Rocket Labの「Electron」ロケットで、新たに10機の人工衛星を打ち上げることに合意したと発表した。
現在、自動車業界は多様な技術革新のまっただ中にあり、安全性や快適性を追求する動きが強まると同時に、ますます電子化が進んでいる。一方で自動車が消費する電力の増大が課題として浮上してきた。そこで注目されるのが電源分配方式の刷新であり、従来の4倍相当にあたる48V電源の採用が広まる見通しになっているという。
富士通と産業技術総合研究所(産総研) 量子・AI融合技術ビジネス開発グローバル研究センター(G-QuAT)は、量子技術における国際的な産業競争力の強化に関する連携協定を締結したと発表した。
京都大学は、「スズペロブスカイト半導体」について、高品質かつ大面積の薄膜を作製するための汎用性の高い塗布成膜法を開発したと発表した。
三菱重工が開発中の、バイオエタノール製造の膜分離脱水システム「MMDS」パイロットプラントで、国内燃料規格99.5vol％以上のエタノール純度達成。低コスト・高効率化も。
