累計50万部突破、『新・戦争論』『大世界史』に続くシリーズ第3弾!新自由主義と格差の拡大、トランプ現象と英国EU離脱をもたらしたポピュリズム…歴史の転換期を迎える今、必要なリーダーとは?
消費税増税、経済音痴の政治家、誤解だらけのマスコミ…リフレの敵とはなんだったのか?元日銀副総裁が語る本音。実録!日本経済の転換点。
消費税10%は「焼け石に水」。財政破綻かハイパーインフレで社会的大混乱は必至。なぜ周知の事実を誰も言わないのか?お金は自分で守るしかない。
「真実の97%」が隠されている。復興のためには増税しかない。負債1000兆円、財政は破綻寸前。日本国債がデフォルトになり暴落。全部、ウソ。
フロート制への移行からゼロ金利政策、量的緩和までー。政策決定・通貨外交の最前線で長く活躍した著者による、日本経済30年の「エピソード分析」。
不況下の増税で国民生活は壊滅、’97年の橋本総理の失敗を繰り返すな!30兆円ともいわれるデフレギャップを、なぜ日銀は放置しておくのか!?デフレ下の日本では、金融政策と政府支出で不況克服を目指すのが最良の手段ーこれは、ノーベル経済学賞受賞者を代表に、世界の経済学者の常識。しかし、インフレ目標などを設定して責任論が発生するのを恐れる「お公家集団」にとっては、日本経済復活よりも保身が重要なのだ。「増税で景気回復」は絶対不可能!日銀はなぜ、マネーを市場に供給しないのか?痛みのない景気回復と税収増の方法とは何か。
円安・株高、日銀新体制人事を的中させたNo.1エコノミスト7年ぶりの経済金融分析。日経平均1万6000円超、加速する円安インフレ時代の投資戦略の極意。
内閣官房参与が大予測!コロナ禍の日本経済はどうなるか…?スガノミクス、Go toキャンペーン、株価、為替…“経済理論”を学べば“未来”がわかる!
政府は「復興のため」「将来世代にツケを回さないため」などと繰り返し主張し、増税を強行しようとしている。だが、現時点の日本が増税すると逆に政府の減収になり、デフレが深刻化し、日本の虎の子である供給能力が失われる。かえって、将来世代にツケを回すことになりかねないのだ。
2017年に最大の試練がやってくる!米国住宅バブル崩壊や欧州債務危機の到来、2014年の日本の景気失速や消費増税先送り、さらには原油価格の下落を自著で的確に予見したカリスマ・エコノミストが、今後の経済、社会、マーケットの行方を大胆に予測する。
地方の集落の消滅を危惧する声が高まっているが、むしろ、地方よりも東京のほうがより急激な変化に見舞われると考えられる。東京の高齢化はすさまじい。2040年には、2010年に比べて高齢者が143.8万人増加する。その結果東京の貯蓄率は低下し、インフラが維持できず、都市がスラム化するおそれがある。多くの高齢者が家を失い、老人ホームも圧倒的に不足する…。ならばどうするか。欧州の事例も参考にしながら現実的な対応策を提案する。
消費税を12%どころか45%にしないと破産する政府。1000兆円を超える国家破産の全貌。
世界の金融・株式市場に動揺を与え続けたサブプライム問題は一時的、限定的な現象に過ぎない。恐怖心さえ取り除かれれば株価は急速に回復する。伝説のトレーダーと呼ばれた著者は現在いかなるスタンスで自らの個人資産を運用しているのか?その根拠たる金利、為替、株、不動産等、市場の未来を徹底予測。遅かれ早かれ、インフレが日本を襲う。ならば、長期固定金利の借金をして土地や株に投資する。それが世界のフジマキのやり方だ。
風評、デマに騙されるな。震災後の日本経済はこうなる。日本経済が復興するために国家ができること。
金融緩和の魔力から抜け出せない世界。3つのバブルが崩壊した中国。大難民が押し寄せるユーロ圏。周回遅れで、グローバリズムに門戸を開く日本。2016年は、大変動の年となる!
無策な民主党政権を一喝!五つの戦略でこの国は必ず甦る。
経済・ビジネスに強くなる「役に立つ数学の使い方」教えます!二次方程式、微分・積分、等比級数…。「霞が関埋蔵金男」が日本一シンプルに解説。
本書は、社会人として最低限知っておきたい税金の知識についてストーリー形式で解説。こんな考え方もあるなぁ、自分の意見はどうだろう…と読み進めるうちに、税金の基本的な仕組みが頭に入り、税制や政治経済のニュースも「そういうことだったのか!」と理解できるようになる、そんな一冊です。
沈みゆく日本と共倒れになるか、この日本を飛び出して生き延びるかー。それを決めるのは「あなた自身」だ。誰も教えてくれなかった最悪の事態を最大のチャンスに変える方法。
日本人の持っている起業家精神(アニマルスピリッツ)を抑え込むような経団連なら、ハッキリいって不要です。なぜなら、経済を長期停滞から救い出すのは、リスクを恐れずにチャレンジする起業家たちだから。本来、政府は、彼らの生存に適した環境を作ることが仕事です。そして、たくさんの起業家がチャレンジしやすい環境とは、デフレから完全に脱却し、二度と後戻りしない経済の状態です。ところが、経団連は日本をデフレに引き戻しかねない消費税増税に賛成している…その理由は驚くべきものです。