レジリエンスという新たな経営学領域への飽くなき挑戦!稀代ビジネスリーダーのインタビュー満載。
主に国際経営論や多国籍企業論を初めて学ぶ大学生を対象とし、多国籍企業によるマーケティングや人的資源管理をはじめ重要な戦略を網羅した入門書。各章末に読者の理解度を確認するための「Exercise」と、各章で学習した知識をもとに議論するための「Group Discussion」を設け、効果的に学習できるよう工夫した。
職場でのダイバーシティ・マネジメントにおいて、中核的な担い手であり、最前線で対応することになる管理職に着目し、その果たすべき役割と職場にもたらす成果について解説する。
SDGsに取り組まなけば…でも、どこから着手すればいい?経営にSDGsを組み込むとはどういうこと?社会的課題を解決しながら成長するビジネスとは?ビジネスの世界にも浸透しつつある国連の持続可能な開発目標(SDGs)。だが、どう実践したらよいのか悩む担当者は多い。「なんちゃってSDGs」に終わらせないために、サステナブル経営の専門誌「日経ESG」が企業の本気の取り組みを紹介。
女性は本当に活躍できているのか、なぜ女性のキャリア支援が重要か、女性の活躍によって何を目指すのか。ジェンダー・ダイバーシティを視点に据えて、日本のダイバーシティ経営を推進する上での現状と課題を明らかにする。
長時間労働の解消のみが働き方改革の目的ではない。社員ひとり一人が高い時間意識を持った働き方へ転換することと管理職の職場マネジメントの改革を進めるための方策を示す。
【目次】
序章 ダイバーシティ経営の土台作りとしての働き方改革
第1章 日本の労働時間の変化と現状
第2章 ワーク・ライフ・バランスに関わる労働時間の多様な側面
第3章 企業における働き方改革の現状と課題
第4章 働き方改革の担い手としての管理職
第5章 勤務場所の柔軟化:在宅勤務などテレワーク
第6章 働き方改革と生活改革
序章 ダイバーシティ経営の土台作りとしての働き方改革
第1章 日本の労働時間の変化と現状
第2章 ワーク・ライフ・バランスに関わる労働時間の多様な側面
第3章 企業における働き方改革の現状と課題
第4章 働き方改革の担い手としての管理職
第5章 勤務場所の柔軟化:在宅勤務などテレワーク
第6章 働き方改革と生活改革
介護と仕事の両立は、育児と仕事の両立と何が違うのかを浮き彫りにしながら、ダイバーシティの喫緊の課題である仕事と介護の両立支援について、柔軟な発想で考え方を示す。
【目次】
序章 介護離職が経営課題に
第1章 仕事と介護の両立問題の背景
第2章 育児・介護休業法の考え方
第3章 両立支援制度の利用と介護保険サービス
第4章 通常勤務と介護
第5章 コミュニケーションを起点にした両立支援
第6章 さらなる少子高齢化への対応
序章 介護離職が経営課題に
第1章 仕事と介護の両立問題の背景
第2章 育児・介護休業法の考え方
第3章 両立支援制度の利用と介護保険サービス
第4章 通常勤務と介護
第5章 コミュニケーションを起点にした両立支援
第6章 さらなる少子高齢化への対応
職場や学校で「多様な地域住民」との間に生じる課題解決に、他者理解と自己省察を行うための技法であるエスノグラフィーはどのように活用できるのか。対象に接近し、できることに向き合い、実行してみた、人類学者たちの様々な事例をダイバーシティ包摂への警鐘とあわせて詳解する。
まえがきーーこの本を手に取ってくださったあなたへ
序論 なぜ、いま、ダイバーシティなのか[清水展]
第1部 気づくーー現場への接近
1 はじまりはテイクノーツから[内藤順子]
2 戦略的「現場主義」を貫くために[西崎伸子]
3 被災の記憶ある場所での学生フィールドワーク[飯嶋秀治]
コラム 現場主義の災害時外国人支援よりーー東日本大震災時の経験から[土井佳彦]
第2部 臨むーーいま地域でできること
4 まちづくりにダイブするーー「プロトタイプ」をつくる方法としての現場グラフィー[早川公]
5 ジンルイガクのトリセツーー世界農業遺産が生まれる現場から[内藤直樹]
6 思いをつなぎ、人をつなげる文化遺産ーー地域遺産の可能性[俵木悟]
7 つながりをデザインするーーコードのズレを生かし新しいモードを生成するまちづくり[森正美]
コラム 実践者と研究者が協働する「メタ現場」の展開ーー行政職員の裁量性への期待[平野隆之]
第3部 仕掛けるーー「ふつう」を解くには
8 リモート・フィールドワークのススメーー外国人技能実習生受入れ現場から[小國和子]
9 ミッション型活動がつなぐ「当事者」とアライーーLGBT活動の実践を省察しながら[砂川秀樹]
10 実務が変わる、人生観が変わる[堀江正伸]
コラム 「射真」という新概念[広瀬浩二郎]
補論 ダイバーシティ、その一歩先へーー多様性を語りうるのはだれか[亀井伸孝]
あとがきーー「束ね」のない連帯を想起する[小國和子]
さくいん
執筆者一覧
日本企業が直面している課題を踏まえ、多様な人材の能力発揮を経営価値の向上につなげるために不可欠な人事管理、求められる社員像やそれに関連する取組みを紹介する。その際、従来のダイバーシティ経営の議論においてはあまり取り上げられてこなかった、日本企業の人事管理システムや、そこで働く人たちのキャリアに対する考え方についても欠かせない視点ととらえ、これらを含め、新しい切り口から多様な人材のマネジメントの課題に迫る。
日本政府は、大麻使用罪の新設を検討している。しかし、サイエンスは、大麻の医療上の効用を証明した。国際社会は、大麻使用の非刑罰化・非犯罪化に向かっている。私たちは、エビデンスに基づく正しい知識と良識ある議論から出発する。大麻使用罪の是非を徹底検討する!!
本書では、企業やNPOで働くミドルを対象に、職場のマネジメントに関するいくつかの重要なトピックを取り上げ、学術的な先行研究はもちろん様々な事例や実際の調査結果を踏まえ、活き活きとした職場作りのマネジメントを行うためのいくつかの提言を試みました。本書でミドル・マネジメントや職場に焦点を当てる理由の1つは、本来日本企業の強みは職場にあると言われてきたことと関連しています。もちろん、われわれは「以前はよかった」「昔に帰れ!」といった回顧主義を標榜するつもりはありません。現在の状況に合わせた職場の強化の方向性を探っていきたいと考えており、またそれは可能であるとも考えています。
21世紀のグローバル化時代に求められるスキルは異文化間の英語コミュニケーション能力。英語は現在、多国間・多文化間の伝え合いを可能にする国際言語として大きな役割をはたしています。その多様性を尊重し、相互理解をはかるためにはどのような課題があるかを、さまざまな視点から考えてみましょう。
人的資本経営が話題になっている。ジョブ型雇用への転換と同様に日本型経営の在り方に揺さぶりをかけているかの様相であるが、人的資本情報開示に関する世界的な波に乗って横滑りの形で整えても、本質を見逃して市場からは魅力的な投資対象とみなされなくなるリスクをはらんでいる。このままではジョブ型雇用の時と同じく表面的な対応で終わる可能性大だ。
人的資本の概念自体は海外をはじめ日本でも1990年ごろ、すでに存在していた。しかし、それから「失われた30年」の間に日本で積極的に取り組まれることはなく、海外ではGAFAなどの企業が無形資産に大きな投資をしてきた結果、今日の企業競争力の差に至ったと考えられる。日本ではソニーなど限定的であった。今は当時と日本企業を取り巻く環境は異なるが、人的資本経営に関して欧米が先行して日本が後追いである構図は変わらない。
国内では、人的資本の情報開示に向けて各企業が右往左往している。それは海外の動きとともに、外圧といってもいい政官からの指針が、企業に向けていよいよ本腰の人的資本経営を求めるに至ったからであろう。
本書は、パーソル総合研究所が上場企業の経営者、人事部長に実施した最新調査(「人的資本情報開示に関する実態調査」「人事部大研究調査」)にもとづいて、強みを活かした人的資本経営の実現に向けた日本企業の姿と、カギを握る人事部の在り方を提示するもの。客観的なエビデンスによる信頼性がある内容になる。
本書の中心となる第1部では、「人的資本の論理と戦略」と題して、人的資本の本質をつかむために、その源流にさかのぼり、時代背景が異なっても変わらない人的資本の基本構造を示した。日本企業の進化と軌跡をたどりながら、その明暗を分けた日米欧の違いは何か、大きな潮流となりつつあるESG、あるいはSDGsと、これまで取り組まれてきたCSRとは何が違うのか、それぞれの関係性を整理している。また、政府や官庁から次々に打ち出される新しい枠組みに対して、海外動向にも触れながら理解を深めていく。メインバンクガバナンスからエクイティガバナンスへ、株主資本主義からステークホルダー資本主義へとパラダイムが大きく転換している現実を踏まえて、日本企業が他社の動向に意を注ぎすぎて「横滑り」な模倣をすることなく、独自の人的資本経営を営むスタンスと情報開示の在り方を提示している。
後半では、現段階で人的資本経営に取り組む日本企業の実態、あるいはステークホルダーにあたる求職者の関心事項を、客観的かつ多角的な調査を通じて明らかにしている。加えて自由回答に見られる当事者の本音に耳を傾けて、本当に必要な対応を「あるべき論」ではなく、実際に必要な対応として提示する。その上で人的資本経営を推進する中心的存在となる企業の人事部門が、人的資本経営を機能させるために極めて重要となる「戦略人事」を実践できているかどうかを検証しつつ、そこから見出される課題を示し、人的資本経営を実現させるための実効性の高い道筋を明らかにしていく。
経営倫理とは、「何が適法か」を超えて「何が正しいか」を考えることであり、サステナビリティ経営の基礎たるべきものである。経営倫理を支えるSDGs、ESG、CSR・CSV、コーポレートガバナンス、コンプライアンス、ダイバーシティ&インクルージョン等の諸概念を、学術、実践、国際の3方向のアプローチにより33名の気鋭の研究者が最新の研究内容を盛り込み丁寧に解説。
本書は、主に国際経営論や多国籍企業論を初めて学ぶ大学生を対象とし、多国籍企業によるマーケティングや人的資源管理をはじめ重要な戦略を網羅した入門書である。本書の特徴は、各章末に読者の理解度を確認するための「Exercise」と、各章で学習した知識をもとに議論するための「Group Discussion」を設け、効果的に学習できるよう工夫した点にある。