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- 【輸入盤】序奏とロンド・カプリチオーソ（チョン・キョンファ）、交響詩『死の舞踏』、ほか デュトワ＆フィルハーモニア管、ロイヤル・フィル
- サン＝サーンス (1835-1921)
- Decca *cl*
- ￥2090
- 1994年07月01日
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Camille Saint-Saens (1835 - 1921)
Danse macabre, Op.40 [6:56]
Phaeton, Op.39 [8:56]
Le Rouet d'Omphale, Op.31 [7:42]
Philharmonia Orchestra, Charles Dutoit
Introduction et Rondo Capriccioso, Op.28 [9:08]
Havanaise, Op.83 [8:55]
Kyung Wha Chung, Royal Philharmonic Orchestra, Charles Dutoit
La Jeunesse d'Hercule, Op.50 [16:55]
Marche heroique in E flat, Op.34 [7:15]
Philharmonia Orchestra, Charles Dutoit
Disc1
1 : Danse macabre, symphonic poem in G minor, Op. 40
2 : Phaeton, symphonic poem in C major, Op. 39
3 : Le Rouet d'Omphale, symphonic poem in A major, Op. 31
4 : Introduction and Rondo Capriccioso, for violin & orchestra in A minor, Op. 28
5 : Havanaise, in E major for violin & piano (or orchestra), Op. 83
6 : La jeunesse d'Hercule, symphonic poem in E flat major, Op. 50
7 : Marche heroique, for orchestra in E flat major, Op. 34
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- 危機の政治的余波と危機管理の管理
- 2019年03月12日頃
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自治体の危機管理における議会や議員の役割とは何か。大災害を契機により意識が強まった非常事態と自治体の政策過程を考察する。
第1章 問題の所在と分析の枠組み
第1-1節 問題の所在：危機の政治的余波
第1-2節 分析の視点：危機管理の政治問題化
第1-3節 先行研究の検討
第1-4節 危機管理の定型アプローチ
第1-5節 危機管理の非定型アプローチ
第1-6節 小括：統制型と参加型の危機管理
第2章 足銀破綻をめぐる栃木県の対応
第2-1節 金融危機対応の制度
第2-2節 栃木県の地域状況
第2-3節 足銀の経営悪化と増資協力、ペイオフ対策
第2-4節 足銀の一時国有化と地元株主の保護
第2-5節 足銀の受け皿選定と新生足銀への出資
第2-6節 小括：政治問題化した受け皿選定
第3章 拓銀破綻をめぐる北海道の対応
第3-1節 北海道の地域状況
第3-2節 拓銀の経営悪化と道銀との合併延期
第3-3節 拓銀の経営破綻と地元企業への緊急融資
第3-4節 北洋銀等への営業譲渡と債権の引継ぎ
第3-5節 道銀の経営悪化と地元企業の増資協力
第3-6節 小括：政治問題化しなかった受け皿選定
第4章 福島第一原発事故をめぐる栃木県の対応
第4-1節 震災・原発事故対応の制度
第4-2節 栃木県の地域状況
第4-3節 地域防災計画の作成と放射性物質事故・災害対応
第4-4節 福島第一原発事故の発生と風評被害の払拭
第4-5節 放射性物質の除染と指定廃棄物の処理
第4-6節 地域防災計画の修正と防災条例の制定
第4-7節 小括：政治問題化した指定廃棄物処理
第5章 福島第一原発事故をめぐる宮城県の対応
第5-1節 宮城県の地域状況
第5-2節 原子力災害計画と震災対策アクションプラン
第5-3節 福島第一原発事故の発生と風評被害の払拭
第5-4節 放射性物質の除染と指定廃棄物の処理
第5-5節 地域防災計画の修正と震災の検証記録
第5-6節 小括：政治問題化した指定廃棄物処理
第6章 危機管理の政治学的分析
第6-1節 危機管理の関与性に関する分析
第6-2節 危機管理の非線形性に関する分析
第6-3節 危機管理の主観性に関する分析
第6-4節 結論：危機管理の不確実性と政治利用
第6-5節 含意：多元的相互調節による危機管理
- 変貌と伝統の現代インド
- 2018年04月13日頃
- 在庫あり
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カースト絶滅を標榜したアンベードカルの思想とその活動。今も息づく伝統概念 “ダルマ”。新旧織りなす2つの思想を考察することで、激しく躍動する現代インドに一定のパースペクティブを投げかける。
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本書に収められている論考は、龍谷大学国際社会文化研究所において、二〇一三年度から二〇一四年度の二年間にわたり「現代インド変貌の諸相ーーマイノリティとマージナリティの視点から」というテーマのもとにすすめられた共同研究の成果の一部である。共同研究では、ますますダイナミックに躍動しつつある現代インド社会の実際の姿を、マイノリティとマージナリティの視点から捉えるとともに、それを支えている論理や原理が、伝統的なインド思想とどのように繋がり、また同時に相克する関係にあるのかということについて議論を重ね、考察をおこなった。共同研究に参画したのは、歴史学、文献学、文化人類学、宗教学、仏教学など、さまざまなディシプリンにもとづいて南アジア地域の歴史・文化・社会・政治・宗教を研究の対象としている研究者である。それぞれの研究者が、それぞれのディシプリンにもとづいて、現代インド社会の実際の姿を理解する視座を提供しようと試みている。
より具体的に言えば、第1部では、現代インド社会における「下層民の台頭」に大きな影響を与えたアンベードカルの思想が、民主主義やカースト制度に対してどのような理解と態度をとったのかについて明らかにするとともに、アンベードカルの思想が独立以降のインドの地域社会でどのような役割を果たしてきたのかについて考察している。
（中略）
第2部の各章では、アンベードカルの思想やその後のダリト運動の言説に見られる論理や、行動の背後には、インド社会の中で、長期にわたり歴史的に培われてきた伝統思想が存在しているという共通理解のもと、特にダルマあるいはダンマという概念に焦点を当てて、伝統的なインドの思想において、ダルマあるいはダンマという概念がどのような思想系譜を持っているのか、そしてそのような系譜がどのように現代のインド社会において継承されているのかが議論の中心となっている。すなわち、ダルマというインドの伝統的な概念は、歴史的にインド社会に生きる人々にとって、行動の重要な規準となってきたことが観察される。そして、現在のインド社会における下層民の一定の地位向上が、ダルマというインドの伝統思想、とりわけ宗教思想の変革と深く関連している。つまり、ダルマという伝統思想の再起用が、ダリト運動などの実践を支えているのである。
（「はじめに」より）
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龍谷大学国際社会文化研究所叢書21
- 人文科学における「解釈」のアクチュアリティ
- 立正大学人文科学研究所創立60周年記念論集編集委員会
- 知泉書館
- ￥4950
- 2022年04月11日頃
- 在庫あり
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人文科学は「問いを立て，解答を導き出す」ことを目的に，解釈を通して多様な価値観と選択を通して最善の生き方を実現するものである。しかし今日，大学への進学の動機は，就職に有利，スキルの獲得，資格取得が主流である。客観的法則による自然科学の信頼と有用性が重視されるなか，解釈の曖昧さを伴う人文科学への信頼に応えるために，既存の知から飛躍する新たな「解釈」が期待される。それらの事情を踏まえ本書は人文科学の実践的な意義を問うものである。
第1部では，解釈という営みと学としての「解釈学」の成立過程を解明する。自然科学の実在論的性格を解釈学に拡張し，また自己理解の形成について分析する。さらに理解と解釈が表現世界を通して創造的に展開する過程を考察する。
第2部では，戯作を史料に江戸庶民の日常を観察し，方言の記述分析から解釈の可能性を吟味する。ヘミングウェイ『医者と医者の妻』で描かれた人物や社会を観察し，英語教育の解釈法についてその意義を考察。
第3部では，1960年代に登場した解釈的社会学から分析する。ゴッホ「ひまわり」の多様な解釈の可能性を検討，ネット上の作品やコンテンツの解釈を論じる。ライフヒストリーの主観性と客観性の問題，そして獅子舞の地域における解釈と伝承を論じ，古武術における「腑に落ちる」の共有体験の可能性を考察する。
- 途上国における乳幼児期の子どもの発達
- 2024年03月13日頃
- 在庫あり
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開発途上国における乳幼児期の子どもの発達（ECD）に関する国際潮流と分析枠組みを整理。なかでもラオスの現状と課題を詳細に分析
第1部 乳幼児期の子どもの発達に関する国際潮流と分析枠組み
第1章 途上国における乳幼児期の子どもの発達に関する国際潮流［神谷 祐介］
第2章 乳幼児の全人的発達を支援するための戦略ーーNurturing Careの国際潮流［野村真利香］
第2部 ラオスにおける乳幼児期の子どもの発達
第3章 ラオスの乳幼児期の子どもの発達における保健セクターの役割［堀内 清華]
第4章 ラオスにおける就学前教育の教員のモチベーションと教育環境［矢野 泰雅］
第5章 ラオスにおける就学前教育と家庭での働きかけの効果検証［神谷 祐介]
第6章 母親の自律性と子どもの発達阻害ーービエンチャン都郊外におけるフィールド調査より［神谷 祐介]
第7章 ラオスにおける飲料水と衛生設備が子どもの低栄養と下痢症に与える影響［神谷 祐介・岸田 隆明］
第8章 ラオスのEarly Childhood DevelopmentにおけるUNICEFの取り組み［小島 梨沙]
本書のまとめ［神谷 祐介］
- サン=サーンス 序奏とロンド・カプリチオーソ
- 2008年04月15日頃
- 在庫あり
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- 5.0(1)
大変人気の高いヴァイオリン曲。モスクワ出身で現在フランスを拠点に活躍しているヴァディム・チジクにより運指・運弓をはじめ、演奏のためのヒントが丁寧につけられた。ビゼー編曲のピアノ伴奏譜も運指付き。
- ヨーロッパ私法・消費者法の現代的課題と日本法
- 中田 邦博/若林 三奈/松岡 久和
- 日本評論社
- ￥8140
- 2025年03月11日頃
- 在庫あり
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ヨーロッパ私法・消費者法とドイツ私法の展開を分析し、日本の消費者契約法やデジタル世代の消費者保護に関する課題を明らかにする。
- シューベルト:フルートとピアノのための音楽
- マッテオ・ナポリ (ピアノ)/ウーヴェ・グロット (フルート)
- ナクソス・ジャパン(株)
- ￥1191
- 2009年03月25日
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- 専門図書館におけるキャリア形成と人材育成
- 2024年11月27日頃
- 在庫あり
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専門図書館職員を対象にそのキャリア形成と人材育成の状況を明らかにし、修得した知識・技術を担保し得る認定のしくみを検討する。
専門図書館は日本に1600機関以上存在するが、経済環境や情報通信技術が変化するなか、親機関の事業目的や使命の達成に寄与し得る資料情報の提供を通して意思決定を支援することが求められている。専門図書館職員の実情を把握した上で、そのキャリア形成と人材育成のあり方、ならびに知識・技術の認定を可能とする制度を検討する。
まえがき
第1章 序論：専門図書館職員の育成を検討するにあたって
1.1 本書の背景と目的
1.2 本書の研究課題と研究方法
1.3 先行研究
1.4 用語の定義
1.5 本書の構成
第2章 専門図書館職員の職務を構成する知識・技術
2.1 本章の目的と方法
2.2 質問紙による職務の実施状況調査
2.3 聞き取りによる職務の実施状況調査
2.4 本章のまとめと考察
第3章 職務経歴から捉えた専門図書館職員のキャリア形成のプロセス
3.1 本章の目的と方法
3.2 聞き取りによる専門図書館職員のキャリア分析
3.3 分析結果
3.4 本章のまとめと考察
第4章 専門図書館職員のプロフェッション性
4.1 本章の目的と方法
4.2 プロフェッションに関する先行研究からの示唆
4.3 プロフェッションとは
4.4 組織内プロフェッションとは
4.5 企業内専門図書館職員の組織内プロフェッション性
4.6 本章のまとめと考察
第5章 組織の側から捉えた専門図書館職員の人材育成
5.1 本章の目的と方法
5.2 質問紙による人材育成の状況調査
5.3 聞き取りによる人材育成の状況調査
5.4 本章のまとめと考察
第6章 専門図書館職員の認定資格制度
6.1 本章の目的と方法
6.2 資格を取り巻く状況
6.3 専門図書館職員に関連する認定資格
6.4 専門図書館職員の認定資格制度の検討
6.5 本章のまとめと考察
第7章 結論：専門図書館職員に必要となる知識・技術の特性
7.1 本書の総括
7.2 本書の成果
付 録
あとがき
索 引
- 持続可能な地域社会の形成に向けた自治体・企業・組織・市民の関わりとつながり
- 2025年06月02日頃
- 在庫あり
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「SDGs未来都市計画」は内閣府の地方創生の取り組みの一つであり、選定を受けると優先的な資金的支援を受けることができる。本書は、自治体のSDGs担当者へのヒアリングを実施、また注目すべき事例には定点的な調査を行い、その取り組みを丁寧にまとめた。
1 持続可能な地域社会の形成に向けた論点
2 SDGs未来都市の現状と取り組み状況
3 地域ごとのSDGs未来都市の取り組み事例
4 SDGs未来都市における浸透・普及・継続のためのプロセスの検討
5 SDGs未来都市における浸透・普及・継続のためコミュニケーションのあり方（1）
6 SDGs未来都市における浸透・普及・継続のためコミュニケーションのあり方（2）
7 環境視点からのSDGs浸透・普及・継続に関する取り組み
8 産官学連携に基づく地域の自立的発展に関する取り組み
9 持続可能な地域社会の形成を目指した連携の在り方
- MaaSプラットフォームと自動運転事故の民事責任
- 2026年04月07日頃
- 在庫あり
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Maasプラットフォーム構築後における日本とドイツの危険責任の法理を検証し、利用者の自動運転事故に対する人身損害の救済のあるべき姿を考察する。2024年に早稲田大学で開催されたシンポジウムの報告の成果をまとめて加筆・訂正を加えたもの。
