2011年8月ー10月。THE NIKKEI WEEKLYの記事を厳選して収録。頭読みを鍛える3ステップ。
お金持ちほど無駄使いをしない!物価が上がっても、住宅ローンの金利がアップしてもお金に悩まない!最新マネー術。
二〇〇八年九月に発生したリーマン・ショックとそれに続く世界同時不況は、世界経済のみならず現代経済学にも強い衝撃を与えた。P・クルーグマン(二〇〇八年ノーベル経済学賞受賞)は二〇〇九年の講義で、「過去三〇年間のマクロ経済学の大部分は『良く言っても見事なまでに無益で、悪く言えば積極的に害をもたらした』」と率直に述べた。リーマン・ショックの四か月後に成立した米オバマ政権で国家経済会議委員長を務めたL・サマーズ(現ハーバード大学教授)は、現代マクロ経済学の主流が近年達成してきた膨大な成果は、「ホワイトハウスの危機対応政策において何の役割も果たさなかった」と述べた。現行のマクロ経済学は、何らかの見直しを迫られているのだろうか?
「こんなはずじゃなかった…」と後悔する前に。まんがで解説!
「緩い地獄」からタクマが必死で抜け出そうとしている努力と汗と涙の数々。「相場は上がっているのに、オレの持っている銘柄は上がっていないぞ」「ぼくの資産曲線はここ数年、なぜかずっと横ばいか右肩下がりだ」など「トンネル脱出」のヒントが満載!?
不安定な投資では資産を守ることはできない。超ローリスク・ハイリターンで手に入れる長期安定収入が資産防衛のカギ。30年後も相場の1.5倍の賃料で貸せる、究極の賃貸マンションとは。
消費増税、通貨安、日銀の出口問題……2017年に日本の最大の試練がやってくる! 米国住宅バブル崩壊や欧州債務危機の到来、2014年の日本の景気失速や消費増税先送り、さらには原油価格の下落を自著で的確に予見したカリスマ・エコノミストが、今後の経済、社会、マーケットの行方を大胆に予測する。
第1章 アベノミクスの失敗は最初からわかっていた
第2章 アメリカ型資本主義が国民生活を疲弊させる理由
第3章 インフレ経済は日本の中間層と地方経済を苦しめる
第4章 なぜ円安でも日本経済は回復しないのか
第5章 これから何が起こるのか〜2017年、日本の試練がやってくる
あそこにも、ここにも不公平!取材班がその正体に鋭く迫る!
日本経済をここまでダメにしたのは誰か? デフレから脱却し、経済成長を達成するべく、日銀副総裁を務めた経済学者による5年間の記録。歴史的転換点に立ち会え。
葬儀、お墓、各種手続き、名義変更、財産処分…、税金だけではありません。お金と手間がこれだけかかるのです!各種手続きから節税策まで相続のプロがやさしく解説。
結婚・出産・育児資金の贈与や住宅資金等贈与の非課税など、最新の税制改正大綱にも完全対応!今から始められる節税策から計画的に行うものまで、相続のプロがやさしく解説。
データはどこまで不完全か?日々扱う経済データの速報はいずれ改定される。速報値と、のちに加工された確定値との間に潜むギャップが、しばしば意思決定の場で読み違いを引き起こす。状況に応じてデータの不確実性をどう見抜き、妥当な判断をどう行うべきか。1990年代以降の経済政策の分析を通じて数値データの解釈と読み方を検証する。
行き着く先はインフレタックスという究極の増税策! ?
総選挙を経て、再び安倍内閣に託したこの国の経済。
その処方箋が間違っているとすれば、最後にツケを払うのは、われわれ国民なのかもしれない。
◆異次元緩和は間違った処方箋
5年目に入った「アベノミクス」だが、デフレ脱却には至っていない。それは、アベノミクスの目標及び処方箋が間違っているからではないか? 実は、金融政策依存は、政治的には非常に都合がよい。極論すれば、日銀が物価目標を明示しマネーの供給量を増やすだけで、政治は何もしなくてよいからだ。しかし人口減・高齢化が進む社会では、経済規模は必然的に萎まざるを得ない。量的・質的緩和では、本当の日本経済の構造問題に対処することは不可能なのである。
◆このままでは金融資産がどんどん目減りする!
人口減対策と雇用制度改革を避けるアベノミクスは、実は意図せざる究極の増税策、すなわち「インフレタックス」である。そして、その潜在的な納税者は、金融資産を保有する企業や高齢者なのだ。
異次元緩和で膨れ上がる日銀の資産と増え続ける国家債務は、いずれ国債の価値下落を通じ日本経済をインフレに導く。その時、国家債務の実質負担は収縮する一方で、企業や国民が持つ金融資産の価値は目減りする。実は、戦前、高橋是清は、世界恐慌からの脱却を図るに当たり、日銀による国債保有を悪性インフレの原因になるとして許さなかった。アベノミクスを高橋財政と同一視し肯定するのは、全くの間違いなのである。
本書は、こうした視点をベースに日本経済の近未来を分析、蓋然性のあるシナリオを提示。インフレタックスが現実となれば、高齢者や企業は蓄積した金融資産の購買力を失い、中若年層は、親もしくは祖父母世代の経済力に依存できなくなる。そうしたリスクに備えるうえで、読者に知っておいてほしい知識を提供する。
第1章 外交と経済のギャップ
第2章 異次元の金融緩和はなぜ機能しないのか
第3章 完全雇用でも賃金が上がらない理由
第4章 「大きな政府」を目指すアベノミクス
第5章 天才・高橋是清の予言
第6章 究極の増税策、それがインフレタックス
地方の集落の消滅を危惧する声が高まっているが、むしろ、地方よりも東京のほうがより急激な変化に見舞われると考えられる。東京の高齢化はすさまじい。2040年には、2010年に比べて高齢者が143.8万人増加する。その結果東京の貯蓄率は低下し、インフラが維持できず、都市がスラム化するおそれがある。多くの高齢者が家を失い、老人ホームも圧倒的に不足する…。ならばどうするか。欧州の事例も参考にしながら現実的な対応策を提案する。
財政再建したいなら移民を3000万人受け入れなさい
税率アップで何がどう変わるのか?価格表示はどうする?税抜き表示にできる条件とは?「消費税還元」はダメでも「8%還元セール」はOK?消費税特別措置法の知っておくべきポイントは?知りたいことがすぐに探せる全125項目。
増税にひた走る日本。その元凶は財務省だといわれています。なぜ国民が物価高で苦しんでいるさなかにも増税路線を打ち出すのか。増税しないと本当に日本は破たんしてしまうのか? 本書はその欺瞞を解き明かしたベストセラー単行本『ザイム真理教ーーそれは信者8000万人の巨大カルト』をベースにしながら、マンガと図解で解説。カルト組織といっても過言ではない財務省の考え方や、内部の仕組みを露わにします。世界一わかりやすく「ザイム真理教」というおかしな組織の真の姿を解き明かしていきます。
「デフレ」「円高」「財政再建」「チャイナリスク」「TPP」「高齢化」-。むずかしい経済問題を豊富なデータでわかりやすく解説。