ダイバーシティは、解決すべき「問題」ではなく、活かすべき「強み」。長年にわたり組織のダイバーシティ推進を支援してきた著者が伝える、ダイバーシティの本質的な意義とその重要性。
ダイバーシティにもとづく人事労務について,企業をとりまく現状と個々の属性についての法制度・判例を踏まえた実務対応や実際の取組を概観する。経験豊富な弁護士が,企業の成長のための「攻め」も意識しつつ丁寧に解説。人事部や法務部で働く人にお薦め!
第1章 ダイバーシティを取り巻く状況 1 ダイバーシティとは 2 今後の労働人口とダイバーシティ 3 経済産業省が示すダイバーシティ 4 女性活躍推進法とダイバーシティ 5 ダイバーシティと企業価値 第2章 LGBT雇用 1 LGBT雇用に関わる法制度の概観 2 LGBT雇用をめぐる裁判例 3 多様な人材が活躍できる職場環境に関する企業の事例 第3章 障害者雇用 1 障害者雇用に関わる法制度の概観 2 障害者雇用をめぐる裁判例 3 障害者雇用についての企業の取り組みに向けて 第4章 女性雇用 1 男女雇用機会均等法 2 女性活躍推進法 3 女性雇用をめぐる裁判例 第5章 高齢者雇用 1 高年齢者雇用に関わる法制度の概観 2 高年齢者雇用をめぐる裁判例 3 高年齢者雇用についての企業の取組に向けて 第6章 外国人雇用 1 外国人雇用に関わる法制度の概観 2 外国人雇用をめぐる裁判例 3 外国人雇用についての企業の取組に向けて
ダイバーシティについて、わかりやすく解説したシリーズ。第5巻は、「障害とダーバーシティ」について知り、ユニバーサルデザインなどについて学びます。
neuro(「脳・神経」)、そしてdiversity(「多様性」)。
この2つの言葉から生まれたneurodiversity(ニューロダイバーシティ)は、「脳や神経、それに由来する個人レベルでの様々な特性の違いを多様性と捉えて相互に尊重し、それらの違いを社会の中で活かしていこう」という考え方であり、社会運動を指す言葉です。
自閉症スペクトラム障害をはじめ発達障害と呼ばれる現象を、能力の欠如や優劣とは異なる視点、意味で捉えなおすための言葉であり、そしてさらには「すべての人の脳や神経の在り方」がその対象となる裾野の広さを持った言葉でもあります。
本書は発達障害に関わる支援者や教育者はもちろん、当事者やそのご家族、そして「多様性尊重社会の実現」に関心を持っているすべての方に「ニューロダイバーシティ」という人間理解の新たな視点をお届けする入門書となっています。
はじめに
第1部 ニューロダイバーシティとは何か?
第1章 ニューロダイバーシティという言葉の基礎知識
第2章 ニューロダイバーシティに関する議論,批判
第2部 ニューロダイバーシティ視点の人間理解
第3章 脳・神経の仕組みが異なるということの臨床的理解
第4章 脳・神経の違いが生む異なる体験と文化
第3部 ニューロダイバーシティの諸側面
第5章 『教育』×『ニューロダイバーシティ』
第6章 『働く』×『ニューロダイバーシティ』
第7章 『家族』×『ニューロダイバーシティ』
おわりに 対人支援者,教育者がニューロダイバーシティを学ぶ意味
あとがき
ダイバーシティについて、わかりやすく解説したシリーズ。第1巻は「ダイバーシティとはなにか」について、身近な暮らしや人権、世界情勢などから学び、4つのジャンル(文化・ジェンダー・世代・障害)について学びます。
横領、陳腐化、脱力される「ダイバーシティ」を
自分たちの手に取り戻せないものか?
マジョリティ仕様の学校を変えるための実践の理論がここにーー
すべてのダイバーシティ・ワーカーに捧げる!
「どうせウザいこと言うの分かってるんだから、もうポリスでよくない?」
生徒の一言が、その年度のメイン・テーマとなった。
いまや、丸く糖衣にくるまれた言葉「ダイバーシティ」--その本来的な「恐ろしさ」を自らの手に取り戻そうと苦闘する名もなき教師と生徒たち。
マジョリティ仕様の学校を舞台に、キルジョイでポリスなダイバーシティが転がりだすーー
第1章 ダイバーシティ・ナウーー「食べ物」と「虐殺」の間で
第2章 スクール・ダイバーシティへようこそ
第3章 スクール・ダイバーシティのダイバーシティ・ワーク
第4章 高校でダイバーシティ・グループを作る
第5章 挑発的ダイバーシティのすすめ
第6章 挑発的ダイバーシティのために実践を読み直してみる
第7章 むすびにかえてーー「変な人」になろう
「フェア」、「ケア」、キャリア開発、人事、業務慣行の見直し。大規模な調査・分析をもとに明快かつ実践的に解説。ダイバーシティで組織が変わる。
「神経多様性 ニューロダイバーシティ」をテーマにした1冊。
「ニューロダイバーシティ」とは、ASD(自閉スペクトラム症)やADHD(注意欠陥多動性障害)、LD(学習障害)など、発達障害を神経や脳の違いによる「個性」や「能力」だとする概念のこと。
日本語では、「脳の多様性」あるいは「神経多様性」などと訳されます。
発達障がいの研究と支援は日々進んでいます。
ピカソ(ADHD)、ゴッホ(アスペルガー症候群)、マイケル・フェルプス(ADHD)、トム・クルーズ(ディスレクシア)は特別な能力の持ち主として有名です。
その特性を知って、社会で活躍する場を作るよう教育現場では改革が進んでいます。
2004年に翻訳出版された『企業文化』は、やはり名著として名高い『組織文化とリーダーシップ』の、よりビジネス実務に近く活用できる本ととして高く評価されてきた。
この改訂版は、基本的な構成は以前と同じながら、こんにち企業文化に関連し、グローバル化・IT活用などの進展により 具体的に課題となることが増えたテーマを掘り下げて論じている。また、翻訳がより読みやすく図版も充実した上、要所に「読者の皆さんへの質問」が用意され、論点を自身の問題に引きつけて理解しやすいよう工夫した。
エドガー・ヘンリー・シャインの組織文化論の入門に最適!
第1部 文化の仕組みと中身
第1章 なぜ、悩むのか?
第2章 文化とはいったい何か?
第3章 組織文化の要素と次元
第4章 より深層にある仮定
第5章 文化を評価する時期と方法
第2部 文化の形成、発展、変革のダイナミクス
第6章 文化の学習と再学習、そして、変容
第7章 スタートアップ企業における文化の創造、進化、変化
第8章 成熟企業における文化のダイナミクス
第9章 組織版「中年の危機」と潜在的衰退
第3部 多文化主義の現実
第10章 文化が出会う時:買収、合併、ジョイント・ベンチャー等による多文化のコラボレーション
第11章 文化を扱わざるを得ないリーダーにとっての文化的現実
職場でのダイバーシティ・マネジメントにおいて中核的な担い手であり最前線で対応することになる管理職に着目し、その果たすべき役割と職場にもたらす成果について解説する。
【目次】
序章 ダイバーシティ・マネジメントと管理職
第1章 「管理職」とは誰か、「管理職」とは何か
第2章 ダイバーシティがもたらす影響と管理職
第3章 ダイバーシティ・マネジメントにおける管理職の役割
第4章 ダイバーシティ・マネジメントで管理職が直面する課題
第5章 部下のワーク・ライフ・バランスを支援する管理職
第6章 管理職のダイバーシティ・マネジメント行動を引き出す
序章 ダイバーシティ・マネジメントと管理職
第1章 「管理職」とは誰か、「管理職」とは何か
第2章 ダイバーシティがもたらす影響と管理職
第3章 ダイバーシティ・マネジメントにおける管理職の役割
第4章 ダイバーシティ・マネジメントで管理職が直面する課題
第5章 部下のワーク・ライフ・バランスを支援する管理職
第6章 管理職のダイバーシティ・マネジメント行動を引き出す
「飲み会を断らない女」の問題の本質とは?
2012年第2次安倍政権初期の最重要政策として掲げられた「女性活躍推進」。あれから9年、女性の就業率こそ上がったものの、五輪組織委問題が象徴するようにジェンダー平等はいまだこの社会に根付かず、気づけば国際社会からどんどん取り残されている現実がある。
なぜ、日本社会にはダイバーシティが定着しにくいのか?
MeToo、#わきまえない女、イクメン、「あたしおかあさんだから」、女性入試差別等等、近年話題をよんだトピックをもとに、この国がかかえる問題の根源に迫る。
【本文より抜粋】
日本で女性がフルスロットルで「仕事も家庭も」両立して駆け抜けるには、重力に抗する並の努力が必要なのかも知れない。「自然体」などでいたら、とてもではないが不可能だ。
私は女性活躍推進関連政策を、「日本女性超人化計画」と呼んだ。
はじめに 日本社会にある異物
第1章 「女性活躍」と「ダイバーシティ」の齟齬
第2章 なぜ日本のダイバーシティは進まないのか
第3章 かわったようでかわっていない
第4章 日本の母に課される荷はなぜ重い?
第5章 わたしたちのガラパゴスな結婚
第6章 まだ居場所のない男
エピローグ 日本でダイバーシティを実現するために
共にはたらく。
共に生きる。
本書は日本企業のダイバーシティマネジメントを全面的、かつ組織・個人の観点から分析し、日本でいま実施すべきモデルを提案することを目的としている。性的マイノリティだけでなくダブルマイノリティとされる人々に対して、表層的ではないダイバーシティマネジメントを行うことの困難と希望を、包括的に描く。
ダイバーシティについて、わかりやすく解説したシリーズ。第4巻は、超高齢・少子化社会における「世代とダーバーシティ」について知り、学びます。
◆女性管理職登用に必要な施策とは何か
◆どのように行動計画やアクションプランを策定するのか
◆組織成果をあげることのできる推進体制とは
市場の成熟化や少子高齢化、グローバル化が進展し、顧客ニーズが多様化するなかで企業が発展を続けるには、多様な人材を活用していくことが求められます。とりわけ人口が急速に減少していく今後は、女性社員を積極的に管理職そして役員に登用していくことが不可欠です。女性の活用により、企業内のパワーバランスを変え、組織変革を通じて生産性を向上させ、価値創造性を高めていくのです。そのためには、ジェンダー・ダイバーシティ施策とワーク・ライフ・バランス施策を組み合わせて進めることが欠かせません。
本書では、資生堂でダイバーシティ経営に向けた意識改革・行動改革と女性の活躍推進を実践してきた著者が、その具体的取り組みを詳述します。
各社の「女性活躍推進・次世代育成支援行動計画」実現に欠かせない一冊です。
わが国のグローバル戦略の一環としての「留学生30万人計画」は、2019年には日本で学ぶ外国人留学生の数が31万人強に達し、数字の上ではクリアした。しかしこの計画の「出口戦略」とも言うべき、留学生の「就職」に関しては、日本人学生と比べてかなり低い就職率となっており、かねてより問題視されている。
本書は、このような状況を受けて、日本の大学・大学院を卒業・修了した外国人留学生の日本企業における採用・活用をめぐる諸問題について、広範な分野の文献研究のみならず、日本企業、大学、そして留学生へのアンケート調査、ヒアリング調査を通して多角的にアプローチし、留学生の採用・活用をめぐる課題を浮き彫りにするとともに、その改革の提言を行っている。
すなわち、留学生を採用・活用することによる企業の「効用」として、「異文化シナジーの創出」「バウンダリー・スパナー(文化の橋渡し役)」「内なる国際化」の3点を挙げ、それらの効用を企業が享受し、新たな価値創造へとつなげるためには、ダイバーシティ・マネジメント(ダイバーシティ&インクルージョン)が求められる、と指摘する。
「組織の多様性の向上」を標榜しながら、外国人留学生の採用・活用に関して悩み模索を重ねている日本企業、また留学生の支援にあたる大学の担当者に向けて、変革へのヒントを提供する。
第1章 国民文化の多様性とそのマネジメントに関する理論的考察
第2章 わが国における外国人留学生の受入れと就職を巡る状況
第3章 日本の大学のキャリアセンターに対するアンケート調査報告ー外国人留学生の「就職状況」と「就職活動支援」についてー
第4章 日本企業に対するアンケート調査報告(1)-外国人留学生の「採用状況」と「採用活動」についてー
第5章 日本企業に対するアンケート調査報告(2)-外国人留学生の入社後の「人的資源管理施策」と「働きぶり」についてー
第6章 外国人留学生に対するアンケート調査報告ー外国人留学生の「就職活動」「就職内定」を巡る状況と「大学・企業への要望」
第7章 外国人留学生に対するヒアリング調査報告ー「就職活動で苦戦する背景」と「大学・企業への要望」及び「後輩の留学生への助言」:M-GTAによる分析ー
第8章 元外国人留学生社員に対するヒアリング調査報告ー「仕事上の苦悩」と「インクルージョンの促進要因」を巡る状況、「経営・人的資源管理に対する不満」及び「キャリア展望」:M-GTA(Modified Grounded Theory Approach)による分析ー
第9章 大学と企業の取り組みに関する事例研究
終 章 本書の総括と大学・企業・留学生に求められる変革
『同和教育への招待』を引き継ぎ、人権状況や人権教育の大きな変化に対応したテキスト。個別の人権課題に共通の枠組みや概念、取り組み方に応える横断的な学びは、今後の人権教育の在り方や生きる指針を示す手がかりにもなる。
江戸人は、マルチ・バース(多元的宇宙)に浸って自分のアバター(分身)を切り替えながら生き生きと豊かなダイバーシティを獲得していた。「身分社会」の江戸でなぜ絢爛豪華な文化が咲いたか?歴史と未来、デジタルと認知科学を縦横に駆け抜けるスリリングな論考。
人的資本経営が話題になっている。ジョブ型雇用への転換と同様に日本型経営の在り方に揺さぶりをかけているかの様相であるが、人的資本情報開示に関する世界的な波に乗って横滑りの形で整えても、本質を見逃して市場からは魅力的な投資対象とみなされなくなるリスクをはらんでいる。このままではジョブ型雇用の時と同じく表面的な対応で終わる可能性大だ。
人的資本の概念自体は海外をはじめ日本でも1990年ごろ、すでに存在していた。しかし、それから「失われた30年」の間に日本で積極的に取り組まれることはなく、海外ではGAFAなどの企業が無形資産に大きな投資をしてきた結果、今日の企業競争力の差に至ったと考えられる。日本ではソニーなど限定的であった。今は当時と日本企業を取り巻く環境は異なるが、人的資本経営に関して欧米が先行して日本が後追いである構図は変わらない。
国内では、人的資本の情報開示に向けて各企業が右往左往している。それは海外の動きとともに、外圧といってもいい政官からの指針が、企業に向けていよいよ本腰の人的資本経営を求めるに至ったからであろう。
本書は、パーソル総合研究所が上場企業の経営者、人事部長に実施した最新調査(「人的資本情報開示に関する実態調査」「人事部大研究調査」)にもとづいて、強みを活かした人的資本経営の実現に向けた日本企業の姿と、カギを握る人事部の在り方を提示するもの。客観的なエビデンスによる信頼性がある内容になる。
本書の中心となる第1部では、「人的資本の論理と戦略」と題して、人的資本の本質をつかむために、その源流にさかのぼり、時代背景が異なっても変わらない人的資本の基本構造を示した。日本企業の進化と軌跡をたどりながら、その明暗を分けた日米欧の違いは何か、大きな潮流となりつつあるESG、あるいはSDGsと、これまで取り組まれてきたCSRとは何が違うのか、それぞれの関係性を整理している。また、政府や官庁から次々に打ち出される新しい枠組みに対して、海外動向にも触れながら理解を深めていく。メインバンクガバナンスからエクイティガバナンスへ、株主資本主義からステークホルダー資本主義へとパラダイムが大きく転換している現実を踏まえて、日本企業が他社の動向に意を注ぎすぎて「横滑り」な模倣をすることなく、独自の人的資本経営を営むスタンスと情報開示の在り方を提示している。
後半では、現段階で人的資本経営に取り組む日本企業の実態、あるいはステークホルダーにあたる求職者の関心事項を、客観的かつ多角的な調査を通じて明らかにしている。加えて自由回答に見られる当事者の本音に耳を傾けて、本当に必要な対応を「あるべき論」ではなく、実際に必要な対応として提示する。その上で人的資本経営を推進する中心的存在となる企業の人事部門が、人的資本経営を機能させるために極めて重要となる「戦略人事」を実践できているかどうかを検証しつつ、そこから見出される課題を示し、人的資本経営を実現させるための実効性の高い道筋を明らかにしていく。
なぜ女性の能力発揮が重要なのか、女性の活躍によって何を目指すのか。日本のダイバーシティ経営の推進や女性が主体的にキャリア形成に取り組むための課題を明らかにする。