30年を超える長年の受験指導実績にもとづくTAC式の税理士試験完全合格メソッドを、教科書として市販化。まさに「みんなが欲しかった」税理士の教科書です。消費税法の膨大な学習範囲から、合格に必要な論点をピックアップし、イラストを用いながら各事例をわかりやすくまとめました。
【主な特長】
□さまざまな事例をイラストを用いながら詳しく説明しているので、イメージをつかみつつ、学習できる。
□本文は極力シンプルで一読明解。例題も入っているから、具体的なゴール(試験でどのような問題を解ければよいのか)をイメージしながら学習できる。
□理論試験対策として、重要条文も解説とともに掲載している。
□多くの受講生がつまづいてきたちょっとした疑問や論点について、ひとことコメントとしてまとめてあるので、学習上のつまづきを事前に防止できる。
□教科書と問題集が1冊にまとめてあり、教科書編には問題集編へのリンクが貼ってあるので、効果的にインプット学習&アウトプット学習を進められる。
□解答用紙ダウンロードサービスつき。
【改訂内容】
*インボイス制度に対応するため、問題文を全体的に改訂
*書籍全体にわたって、よりわかりやすくするために、内容を見直し
*前付の試験情報等を改訂
新型コロナ税特法にも対応!複雑化する特例をわかりやすく解説。最新の改正点を含む適用判定ポイントが身につく。
申告書・付表の記載内容から消費税を理解する実務に即した基本書。調査で指摘を受けない税務処理と申告書作成のポイントがわかる。
非営利法人に対する特例の基本から申告までと、組織形態別消費税の実務を詳しく解説。
税率の引き上げと経過措置を中心とした改正消費税法に対応したQ&A最新版!!改正法令から経過措置通達、さらには国税庁の経過措置Q&Aまで踏み込んで詳しく解説!!
税理士試験消費税法の本試験の計算問題対策として重要な、総合問題形式の問題を収載したトレーニング問題集!
消費税法の税額計算は、売上げに係る消費税額から仕入れに係る消費税額を控除して求めます。
本書を制限時間を意識して解くことで、より速く、より効率的に合格のための答案作成練習ができます。
≪総合計算問題集とは≫
消費税法は基礎編と応用編の2冊があり、応用編は総合問題を解くために、応用的な知識の確認と答案作成能力の養成を主眼としています。
≪本書のポイント≫
1.合格のための答案作成練習
本書に収録した問題は、受験上必要な規定だけを使用しており、また、解答のプロセスが理解できるように詳しい解答への道や条文番号、基本通達番号を掲載しています。
2.制限時間を明示
問題にはすべて標準的な解答時間を制限時間として付しています。
制限時間内の解答を目標としましょう。
3.難易度を明示
問題ごとに、学習の指針となるように難易度[(A:基本問題)(B:やや難しい問題)(C:本試験レベルの難しい問題)]付けをしています。
到達レベルにあわせて問題を選択することができます。
4.本試験の出題の傾向と分析を掲載
最新の第74回(2024年)を含めた、本試験の出題傾向を分析を掲載しています。
学習を進めるにあたり参考になさってください。
【改訂内容】
*2024年10月現在の法令に準拠
*問題4、問題7を新規問題に差し替え
*試験傾向等にあわせた内容(解説等)の一部修正
*前付の出題分析等を最新の内容に改訂
「95%ルール」の見直しにより、消費税の仕入税額控除の実務が大きく変わります。本書では、仕入税額控除における個別対応方式の用途区分に焦点を絞り、基本的な考え方を解説するとともに、実務的な使いやすさを考慮して、勘定科目別にその論点を整理しています。また、複雑化・煩雑化を迫られる企業経理の現場に向けて、経理ソフト作成会社からの対応策も提言しています。
消費税の基本構造から、軽減税率の適用対象、複数税率制度下の仕入税額控除、税額計算の特例、事業者の対応・準備まで、最新の情報に基づきQ&A形式でわかりやすく解説!
税理士試験消費税法の本試験の計算問題対策として重要な、総合問題形式の問題を収載したトレーニング問題集です。消費税法は基礎編と応用編の2冊があり、基礎編は総合問題を解くための基礎力の養成を主眼としています。
答案用紙付きで、解答用紙ダウンロードサービスにも対応しています。
≪本書の特長≫
1.制限時間を明示
問題にはすべて、標準的な解答時間を制限時間として付しています。
制限時間内の解答を目標として、演習にお役立てください。
2.難易度を明示
問題ごとに本試験の出題実績に応じた重要度(A:基本問題)(B:やや難しい問題)(C:本試験レベルの難しい問題)を明示しているので、重要度に応じたメリハリのある学習を行えます。
3.正解を導く力をつける
解答のプロセスが理解できるように、詳しい解答への道および条文番号、基本通達番号を掲載しています。
4.出題形式、傾向と対策を掲載
最新の第75回(2025年実施)を含めた、本試験の出題傾向と分析を掲載しているので学習を進めるにあたり参考としていただけます。
【改訂内容】
*2025年7月現在で、2026年試験に関連する税制改正に対応
*問題9を新規問題に差し替え
*試験傾向等にあわせた内容(解説等)の一部修正
*前付の出題分析等を改訂
企業会計基準委員会が、平成30年3月30日に「収益認識に関する会計基準」「収益認識に関する会計基準の適用指針」を公表したことに伴い、平成30年度税制改正において法人税法上も収益認識に関する基本的な取扱いを明確化する等の改正が行われました。さらに、同年5月には法人税基本通達が改正され、消費税についても処理例が公表されています。本書は、それらの収益認識を巡る諸問題について、週刊「税務通信」に6回にわたって連載された記事をベースに再構成したものです。書籍化に当たり、新たな項目を追加するとともに、特に関心の高い消費税の考え方や処理方法を中心に随所に加筆を行いました。企業会計・法人税・消費税の三つの観点から収益認識を巡る異同点が明らかになるように解説していますので、会計・税務に携わる専門家の方々必携の一冊です。
税務調査で「しまった!」とならないための対応と対策。調査での調査官の質問を想定し取引ごとに整理。税務調査で狙われるポイントと対応・対策がわかる。複数税率対応の申告書・添付書類記載例も収録。
軽減税率に関する最新情報収録!
目前に迫った消費税率の引き上げ、軽減税率への対応、その4年後のインボイス制度導入に向け、消費税実務の疑問点を解消する充実の1冊!
消費税増税以外に道があった!共産党の提言をわかりやすく解説。
この本で強調したいことは、たった一つ、「日本の財政は、世界一健全」だということだ。
もちろん、この主張には多くの人が違和感を持つだろう。それは、「日本の財政は破たん寸前の最悪の状態で、世界でも類をみないほど、莫大な借金を抱えている」という政府のキャンペーンを多くの人が信じ込んでいるからだ。
なぜ日本の財政は世界一健全なのか。なぜ多くの国民は、日本の財政が世界最悪と信じ込まされてきたのか、そのカラクリを本書では、詳しくみていく。
そして、日本の財政が世界一健全だということを前提にすると、バブル崩壊以降、四半世紀以上にわたって続く日本経済の低迷を抜け出す経済政策が浮かび上がる。それは、消費税率の引き下げだ。
本書では、日本経済の正しい状況を把握、財務省主導の増税路線の間違いを正し、日本経済の進むべき道を説く。
はじめに 経済ニュースの矛盾
第1章 グロスで見るというウソ
第2章 日銀が日本財政を無借金に変えた
第3章 消費税率引き上げは誰のためか
第4章 日本財政のグランドデザインを描く
第5章 トランプ大統領の誕生とアベノミクスの終焉
おわりに
実績抜群の資格の学校TACで使用している各種教材の内容をコンパクトにまとめた、税理士試験消費税法対策の要点整理テキストです。
合格ノウハウが凝縮されているので、重要ポイントの整理に大変有効です。
1.各項目に、税理士試験での重要度を3段階で明示しています。出題頻度の高い項目から学習するなど、学習計画に役立てられます。
2.各項目の最初に「学習のポイント」として、要点を提示しています。初めて学ぶ人でも効率よく学習が進められます。
3.各ポイントごとに例題を設けているので、手軽に持ち歩ける問題集としても活用することができます。
4.各項目の最初のページに、学習の進捗を確認できる「学習度チェック」が付いています。
5.知識に欠落がないか、弱点はないかを、赤シートを使って確認可能です。
【改訂内容】
*2024年9月現在で、2025年試験に関連する税制改正に対応
*5に積上げ計算の計算パターン、15に金地金等の仕入れ等、21に少額特例、2割特例、38にプラットフォーム課税の創設を追加
*試験傾向等にあわせた内容(解説等)の一部修正
解説に資格の学校TACのノウハウを詰め込んだ税理士試験消費税法の過去問題集の決定版です。傾向分析と詳細な解説で本試験対策を究めることができます。
本書は、過去5年分の本試験問題を収録しており、本試験に合格するために必要不可欠な過去に出題された傾向を把握することが可能です。
模範解答に、TAC推定の採点基準と予想合格ラインを掲載し、解答への道(解説)はできるだけ詳しく説明しています。
また、税理士試験制度の概要と、過去10年間の出題分析を一覧表形式でまとめており、本試験での解答戦略を立てるのに役立ちます。
本試験形式と似せた答案用紙が別冊で付いており、解答用紙ダウンロードサービスに対応しているので、繰り返し学習することができます。
【改訂内容】
*最新第72回(令和4年度)を追加し、第67回(平成29年度)を削除
*2022年10月現在の税制改正(施行法令)に対応
*試験傾向に合わせた内容(解説等)の一部見直し
*出題分析等を最新の内容に改訂