セレブもOLも高齢者も、せっせと預金を海外口座に移している。その驚くべき方法とは?英語ができなくてもOK。完全密着ルポ。
増税の前にできること、あります。人気エコノミストによる新しい日本経済論。
GDPの大きさなど、もはやどうでもいい。グローバル化が進む中で成熟化する初の先進国、それが日本だ。後に続く国々に「モデル」を示せるか。碩学と気鋭の教授が語り尽くす。
元財務相幹部による史上最大のスクープ。増税は不要、今すぐ使える300兆円を震災地と日本経済のために。
「大企業や高額所得者・資産家には大減税」をご存知ですか?目からウロコの徹底試算。不公平税制を改革すれば消費税ゼロで大丈夫。
消費税増税は必要ない。富裕層の貯蓄に課税する新税制「貯蓄税」で日本は復活する。気鋭のエコノミストの大胆提案。
らくらく経済学入門を読む前に身近な、ナニ?ナゼ?から経済学を解きほぐす。経済学の予備知識はいりません。この本で経済学の考え方が身につきます。
経営コンサルタントが、ついに明かす悪魔の税金・消費税のカラクリ。増税で日本が衰弱する真の理由、財政赤字解消の特効薬は何か、「国富倍増」で日本は再び元気になる。
憂国のエコノミスト13人が緊急寄稿!いま私たちはなにをすべきか。
東日本大震災が経済に与えた影響は甚大だった。日経平均株価は暴落し、消費の自粛によって景気は一気に低迷。被災地以外でも倒産する企業が相次いだ。しかし、著者は「本当の経済危機はこれからやってくる」と警告する。復興のために必要とされる費用は約20兆円。これが消費税などの増税によってまかなわれた場合、関東大震災後の昭和金融恐慌、昭和恐慌に匹敵する未曾有の大恐慌が始まるというのだ。もうすぐやってくる混迷の時代を生き抜くためのマネー防衛術を指南する。
日本政府は、なぜ現在に至っても、復興を実現し、日本経済を新たな成長のステージに押し上げる各種の政策を拒否するのだろうか。なぜ、復興のための財源を、よりにもよって「増税」に求めようとすることをやめず、真っ当な公共投資拡大に踏み出さないのだろうか。国家のカラクリを暴く。
デフレ不況、財政破綻、官民癒着、東電問題…危機克服のための「高橋」経済学。
もともと贈税したかった人たちによる「震災につけ込む増税論」。もともとアメリカに日本の市場を差し出したかった人たちによる「震災につけ込むTPP論」。もともと中国が好きだった人たちによる「震災につけ込む中国必要論」。…震災のドサクサに紛れて、自分たちの利益のために日本を不幸にしようとする者たちを許してはいけない。
1923年、関東大震災発生。被害総額50億円〜70億円。4年後、昭和金融恐慌、さらにその3年後、昭和恐慌が発生。社会不安が増大する中、海外の植民地へと活路を見出した日本は、第二次世界大戦に突入。1995年、阪神・淡路大震災発生。被害総額約10兆円。その2年後、先進国では戦後初のデフレ不況に突入。行き場を失った日本は、年間の自殺者数が3万人にまで急増した。そして、2011年3月11日。三陸沖を震源地とする東日本大震災が発生。被害総額20兆円超(阪神・淡路の2倍以上)-。日本経済をとことん知る二人の論客が警鐘をならす。
風評、デマに騙されるな。震災後の日本経済はこうなる。日本経済が復興するために国家ができること。
日銀と財務省の愚策、凡策を糺し、危機下の日本を救う政策を第一人者が緊急提言。
感情論では経済は衰退する。いまこそ合理的な選択を。この逆境を新しい日本をつくる機会に変えよう。