ひとりで何でもしなければならない。個人事業主に贈る「改良式簡易簿記」。
本書では、平成13年の10月から既に施行されている制度をはじめ、本則である申告分離方式はもちろん、完全移行するまでの様々な特例について、その内容、利用の仕方、注意点を図解・計算例等を入れながらQ&Aでわかりやすく解説。
過去5年の出題傾向を分析・研究し、出題頻度の高いもの、また特に重要なテーマをピックアップ。ピックアップしたテーマによって、大問を設定し、設問を編成、また、本書を模擬試験演習としても利用できるよう、各課目とも設問総数を、本試験同様の50問に構成。
本書は、ファイナンシャルプランナーが個人顧客からよく相談を受ける個人税務について、見開き2頁でわかりやすく、全体を理解しやすくコンパクトに解説した税金のハンドブック。
本書は、FPになるための学習をはじめる方々のために、FPに必要な知識のうち基礎的な部分をQ&A方式でまとめた基本テキストである。
法人税・所得税・消費税・相続税・贈与税の要点がこれ1冊でわかる。経営者のための税金オールガイド。
投信、株式投資など、資産運用の分野でケースを整理統合し、15ケース新設。平成14年度税制の改正による土地・住宅税制、所得税、金融関係税制ならびに法律については全面的に見直しを行った。このため、新規に15ケース、全面改訂15ケース、部分改訂157ケースとなり、残りのケース全てに関しても最新データによって見直すところとなった。
本書は、法人税の納税者の大部分を占める中小企業者の方々のために、やさしい解説書として作ったものである。物品卸売業を営む中小企業という最も一般的な法人をモデルとして、法人に通常、起こってくると思われる問題について実務的に記述している。平成14年6月現在の法律により改訂。
所得の種類、所得金額の計算方法、各種控除の扱い、税額算出から納税手続、不服申立てまで、法令解釈から手続に及ぶ、体系的な解説に、計算要領及び判例・通達の動向も織り込み、初めて税法を読む人にも、措置法まで含めた所得税のしくみを、わかりやすく説明。
法人税の規定のうち会社に関係あるものを、小規模な法人の担当者でも容易に理解できるように解説するとともに、法人税申告書の書き方については、設例によって記載方法を詳説し、あわせて修正申告書の書き方の概要についても記述。
1問当りの解答の分量は30分で解答するものとしてせいぜい1,500字程度までが限度。本書では各理論とも原則としてその範囲に収めるように配慮した。
本書は、法人税の煩雑さを解消し、職業会計人はもとより、経営者や経理を担当される方々に、法人税に関する必要な知識を手早く習得していただくことをねらいとして、これに関係する法令通達等を体系的に収録した。
かんたんに税務申告ができる「特定口座制度」をわかりやすく、徹底紹介。新証券税制や特定口座制度の仕組みを豊富なカラーイラストでやさしく解説。みなし取得価額一覧も掲載。
本書は確定申告のやり方を、できるだけ平易にわかりやすく説明し、申告書の書き方を手取り足取り説明する。
本書では、年末調整の基本的な仕組みや手続について、初めて年末調整事務を担当される方にも十分理解していただけるよう、図解を多く採り入れるとともに、重要な事項については、項目ごとに「確認のポイント」を掲げ、利用しやすいように編集している。また、住宅借入金等特別控除や保険料控除などの本年の年末調整関係の改正事項、所得税の定率減税事務、法定調書の作成の仕方、更には各方面から寄せられた年末調整等に関する質問についても問答形式で分かりやすく解説している。
サラリーマンで申告が必要な人、住宅の取得や高額の医療費がかかった人など申告することにより税金の還付を受けるために、豊富な記入例と添付書類を参考に、自分で作成できるように工夫した。
本書は、猫の手も借りたいほど多忙な確定申告期の事務処理をどうすれば効率よく、しかも、誤りのない処理ができるかを、永年の経験から得た結論をまとめたものである。とりまとめに際しては、類書のように各項目を網羅して記述することをせず、問題の生じやすい項目を抜すいして整理し、確定申告時の税務の取扱いのポイントを簡潔に表記した。