◆学習書としてのメリット◆
本書は、独学者でもしっかり学べて確実に合格できる教材づくりをコンセプトに、長年受験講座で指導してきた講師が制作に携わっている学習教材です。
税理士試験(消費税法)の幅広い出題範囲を網羅し、最新の出題傾向・法令等に基づいて作成しているため、最新の税理士試験(消費税法)対策として最適な学習教材となっております。
◆本書のメリット◆
受験生が段階的かつ効率的に学習を進められるよう、『基礎導入編』(2023年8月発刊済み)・『基礎完成編』(2023年9月発刊済み)・『応用編』(本書)の3部構成としております。
別冊の『税理士試験教科書消費税法3応用編【2024年度版】』と完全対応しているため、教科書の学習進度に応じて問題集の該当する問題を解けるように構成しております。
また、学習途中において独学から講座受講に変更したい場合でも、スムーズにその切り替えができるよう、受験対策講座の学習カリキュラムの進行にあわせた教材を作成いたしました。
◆本書の学習内容◆
本書では、『基礎導入編』および『基礎完成編』で学習してきた内容をもとに、主に税理士試験に毎年出題されている特殊論点を学習していきます。
各問題には『理論』『計算』と見出しをつけており、理論では主に用語の空欄記入の問題でキーワードをチェックし、計算では別冊の『教科書』で学習した内容の解答練習を行うことで、それぞれ知識の定着を図るように工夫しております。
詳細は本書前付『学習アドバイス』をご参照いただき、一緒に学習を進めていきましょう!
◆本書のご利用にあたって◆
本書掲載の各問題の答案用紙の一部については、本書発売後にダウンロードサービスを開始いたします。
ネットスクールホームページ『読者の方へ』よりご利用いただけます。
◆旧版(2023年度版)からの改訂について◆
本書は2023年10月1日現在施行されている法令等に基づき作成しており、また最新の出題傾向に応じた本文の加筆・修正を行っております。
2024年度の税理士試験(消費税法)対策として、本書のご利用をお勧めしております。
本書の構成・特長
著者からのメッセージ
ネットスクールの税理士WEB講座
ネットスクールWEB講座合格者の声
税理士資格を目指す魅力
試験概要
法令等の改正情報の公開について
Chapter1 電気通信利用役務の提供及び特定役務の提供
Chapter2 非課税資産の輸出等
Chapter3 調整対象固定資産
Chapter4 棚卸資産に係る消費税額の調整
Chapter5 課税期間
Chapter6 納税地
Chapter7 相続があった場合の納税義務の免除の特例
Chapter8 合併があった場合の納税義務の免除の特例
Chapter9 会社分割があった場合の納税義務の免除の特例
Chapter10 合併があった場合の中間申告に係る納付税額の計算
Chapter11 簡易課税制度
Chapter12 資産の譲渡等の時期の特例
Chapter13 国、地方公共団体等に対する特例
Chapter14 特殊論点
Chapter15 適格請求書発行事業者
Chapter16 信託
Chapter17 届出等
租税正義実現のための裁決事例研究の決定版ー租税法は誰のためにあるのかを問う。
税理士試験消費税法の論点ごとの知識を定着させることを目的としたトレーニング問題集です。出題傾向に合わせて必要な規定のみを厳選して収録しています。
【改訂内容】
*2018年7月現在で、2019年試験に関連する税制改正に対応
*「第3章 資産の譲渡等の時期」の長期割賦販売等に関する記載と問題を削除
*旧「序章 平成27年度改正点」を、新「第7章 国境を越えた役務の提供に係る課税の見直し」として移動
*試験傾向等に合わせた内容(解説等)の一部修正
*前付掲載の出題分析等を最新の内容に改訂
本書は、独学者でもしっかり学べて確実に合格できる教材づくりをコンセプトに、
長年受験講座で指導をしてきた講師が自ら執筆・監修した学習教材です。
税理士試験の幅広い出題範囲を網羅し、
最新の出題傾向や最新の法令等に基づいて作成しているため、
税理士試験対策として最適な学習教材となっています。
受験生が段階的かつ効率的に学習を進められるよう
「基礎導入編」「基礎完成編」「応用編」の3部構成としています。
内容説明では、側注部分に講師からの補足説明を数多く記載し、
受験生の疑問を未然に解決するとともに、
より理解を深めることができるよう工夫しました。
また、学習途中において独学から講座受講に変更したい場合でも、
スムーズにその切り替えができるよう
受験講座の学習カリキュラムの進行に合わせて教材を作成しました。
基礎導入編は、これから消費税を学習する方々にとっての入門書となります。
この基礎導入編で
1消費税が課税される取引、
2その消費税を納税する義務を有する者、
3その納税者が納付する消費税額の計算の基礎について詳しく学習します。
なお、基礎導入編は教科書と問題集を合わせた作りとなっており、
教科書でインプット、問題集でアウトプットを繰り返すことで
より効率的に学習を進められるよう配慮しました。
問題集の答案用紙については、
繰り返し練習ができるようにダウンロードサービスを行っています。
弊社HPより「読者の方へ」⇒「税理士試験/科目」⇒「答案用紙」
●改訂について
本書は、2020年4月1日現在の施行法令に基づいて作成しています。
●法改正に伴う改正情報の公開について
最新の法改正による内容の改訂等については、2020年6月に公開する予定です。
弊社HPより「読者の方へ」⇒「税理士試験/科目」⇒「改正情報」
講師による執筆・監修/税理士試験対策の学習教材シリーズ
●学習書としてのメリット
本書は、独学者でもしっかり学べて
確実に合格できる教材づくりをコンセプトに、
長年受験講座で指導をしてきた講師が自ら執筆・監修した学習教材です。
税理士試験の幅広い出題範囲を網羅し、
最新の出題傾向や最新の法令等に基づいて作成しているため、
税理士試験対策として最適な学習教材となっています。
●本書のメリット
問題集は、教科書の学習項目と同じ章立てで作成し、
インプットとアウトプットがスムーズに行えるようになっています。
また、問題ごとに目標時間を設定し、
合格に必要なスピードを身に付けることができるよう配慮しました。
●本書の学習内容
応用編の学習では、
相続、合併又は分割等があった場合の
消費税の納税義務の有無の判定、
調整対象固定資産に係る控除税額の調整計算等特殊論点の学習が
中心となります。
各Chapter共基本問題から
順次応用レベルの問題と構成されていますので
無理なく学習レベルを向上させることができます。
また、理論問題が苦手な受験生の方のために
理論対策として穴埋め式の問題を用意していますので、
理論対策として重要語句から押さえて行くようにしましょう。
●その他サービス
問題集の答案用紙については、
繰り返し練習ができるようにダウンロードサービスを行っています。
弊社HPより「読者の方へ」⇒「税理士試験/科目」⇒「答案用紙」
●改訂について
本書は、2020年4月1日現在の施行法令に基づいて作成しています。
本書の構成・特長 3
著者からの学習アドバイス
2020年度試験向け 税理士講座 消費税法日程表
税理士資格を目指す魅力
試験概要
Chapter 17 電気通信利用役務の提供及び特定役務の提供
Chapter 18 非課税資産の輸出等
Chapter 19 調整対象固定資産
Chapter 20 棚卸資産に係る消費税額の調整
Chapter 21 課税期間
Chapter 22 納税地
Chapter 23 相続があった場合の納税義務の免除の特例
Chapter 24 合併があった場合の納税義務の免除の特例
Chapter 25 会社分割があった場合の納税義務の免除の特例
Chapter 26 合併があった場合の中間申告に係る納付税額の計算
Chapter 27 簡易課税制度
Chapter 28 資産の譲渡等の時期の特例
Chapter 29 国、地方公共団体等に対する特例
Chapter 30 特殊論点
Chapter 31 信託
Chapter 32 届出等
ビジネスでも、日常生活でも税金の知識は欠かせません。「そもそも、何のためにある?」「働きすぎると損をする?」「増税って本当に必要?」…日本で数少ないタックスロイヤー(税法・税務に強い弁護士)が多角的な視点で解説します。法律を学ぶ学生から税理士を目指す方にも最適!
<この本のセールスポイント>
・セミナーや書籍で人気の小島孝子税理士が書いた、究極にわかりやすい「電帳法とインボイス制度の入門書」です。
・令和5年度改正について税制改正大綱をもとに追加し、対応のポイントをまとめました。
・マネーフォワード社のセミナーに寄せられた質問から厳選した、今知りたい内容について、税理士とマネーフォワードが誌上で回答しました。
・「経理のデジタル化」という切り口からこれらの制度を愉快な登場人物たちとともに学べます。
・何がわからないか、わからない方にもおすすめの1冊です。
2023 年10 月、いよいよインボイス制度が始まります。
インボイス制度が、法律として誕生したのは2012 年のことになります。
この当時、5%であった消費税率を2014 年4 月に8%、2015 年10 月に10%に引き
上げるとともに、インボイス制度を導入する旨がすでに定められていたのです。
しかし、ご承知のとおり、10%への税率の引き上げは、2 度の延期を経て、2019
年10 月に実施され、これに伴い、インボイス制度の開始時期も2023 年10 月となっ
たのです。
令和5(2023)年度の税制改正では、主に小規模事業者に対する大幅な緩和措置が設け
られることとなりました。また、これと同様に多くの事業者が不安視していた電子帳簿保存法によるデータ保存の義務化も緩和されました。
多くの選択肢の中から、自身にとって最も有利な計算方法を選び取る方法や取引先
との交渉をどう考えればいいのかなど、考えなければならない項目は多数あります。
改訂版においては、本年度の改正も踏まえ、実際にどのような形で対応すべきか
を、具体例を交えて掲載しております。
「まずは、何をすべきか?」わからない方が最低限つかむべき情報に集約し、
編集していますので、本書をきっかけに具体的対策について、考え始めてみてはいかがでしょうか。
(改訂版はしがきより)
●学習書としてのメリット
本書は、独学者でもしっかり学べて確実に合格できる教材づくりをコンセプトに、長年受験講座で指導をしてきた講師が自ら執筆・監修した学習教材です。
税理士試験の幅広い出題範囲を網羅し、最新の出題傾向や最新の法令等に基づいて作成しているため、税理士試験対策として最適な学習教材となっています。
●本書のメリット
受験生が効率的に理論暗記を進められるよう「出題年度」「重要マーク」「優先マーク」などにより暗記項目の優先順位を示すことにしました。
さらに、重要理論については音声&デジタル版のWダウンロードサービスを付帯し、移動中や外出先でも理論学習を行えるようにしています(有料サービス)。
また、理論暗記の方法から出題パターンの紹介、解答作成における具体的なテクニックまで、税法学習が初めての方に役立つ「理論学習法」も紹介しています。
巻末には、最近の試験傾向を把握するための情報として、過去10年分の理論の試験問題を掲載しています。
●本書の学習内容
消費税法の条文構成をベースとして、総則/課税標準及び税率/税額控除等/申告、納付、還付等/雑則、その他の規定の5章に区分し、税法を体系的にマスターできるよう整理しています。
●改訂について
本書は、2021年10月1日施行の法令に基づいて作成しています。
●法改正に伴う改正情報の公開について
最新の法改正(2022年度の税制改正)による内容の改訂等については、2022年5月中に公開する予定です。
弊社HPより「読者の方へ」⇒「税理士試験/科目」⇒「改正情報」
令和5年10月1日より、「適格請求書等保存方式」(いわゆる「インボイス方式」)の適用が始まります。インボイス方式は、現行の区分記載請求書等保存方式とは大幅に内容が異なる制度になります。
適格請求書等保存方式の登録制度、帳簿・請求書等の取扱い、適格請求書等の交付・保存の取扱い、電子インボイスへの対応、免税事業者等からの仕入れなど、対応しなければならない課題が山積しています。また、旅費交通費の精算の取扱いなど、仕入税額控除を適切に行えるように社内規程の整備を行う対応も必要になります。
本書は、適格請求書発行事業者の登録制度、適格請求書等保存方式における帳簿・請求書等、適格請求書等の交付・保存等、仕入税額控除の要件、税額計算の方法、免税事業者の取扱い、実務上の諸課題への対応など、適格請求書等保存方式(インボイス方式)について、基本事項から実務レベルの必要事項や留意点などを一通り網羅しています。
会社実務担当者および税理士・会計士等の専門家に幅広くお薦めします。
第1章 これまでの消費税制度の改正を振り返って
・これまでの消費税制度の変遷
・インボイス制度の導入 ほか
第2章 軽減税率と非課税・免税との比較
・非課税制度との関係
・免税との関係 ほか
第3章 適格請求書等保存方式における登録制度
・適格請求書発行事業者の登録制度
・免税事業者が登録を受けるための手続
・登録申請書の記載事項
・適格請求書発行事業者が免税事業者となる場合
・登録の取消し事由 ほか
第4章 適格請求書等保存方式における帳簿・請求書等
・帳簿の記載事項および他の方式との比較
・適格請求書の記載事項および他の方式との比較
・適格返還請求書 ほか
第5章 適格請求書等の交付・保存等
・適格請求書の交付義務
・適格請求書の交付義務が免除される取引
・適格返還請求書の交付義務
・適格請求書等の写しの保存
・電子インボイスの許容
・委託販売の取扱い ほか
第6章 適格請求書等保存方式における仕入税額控除の要件
・帳簿の記載事項
・帳簿のみの保存により仕入税額控除が認められる取引
・仕入税額控除の要件を満たす請求書等
・電磁的記録による提供を受けた場合の保存(提供を受けた電子インボイスの保存)ほか
第7章 適格請求書等保存方式における税額の計算
・売上税額の計算
・仕入税額の計算
・売上げに係る対価の返還等をした場合の消費税額の計算
・仕入れに係る対価の返還等を受けた場合の消費税額の計算 ほか
第8章 免税事業者等からの仕入れの取扱い
・適格請求書等の交付不可
・免税事業者等からの課税仕入れに係る経過措置 ほか
第9章 実務上の諸課題への対応
・売手負担の振込手数料の取扱い
・課税期間をまたぐ適格請求書による税額の計算
・銀行等の金融機関から振込サービス等の役務提供を受けた場合 ほか
自分たちの団体は、どんな会計基準に従えばいい?セミナーや機関誌の収入には課税されるの?税務署から突然の調査依頼。どう対応する?会計基準や決算書の基本から方針を立てにくい会計・税務の悩みまで、わかりやすく回答。
30年を超える長年の受験指導実績にもとづくTAC式の税理士試験完全合格メソッドを、教科書として市販化。まさに「みんなが欲しかった!」税理士の教科書です。消費税法の膨大な学習範囲から、合格に必要な論点をピックアップし、イラストを用いながら各事例をわかりやすくまとめました。
【主な特長】
□さまざまな事例をイラストを用いながら詳しく説明しているので、イメージをつかみつつ、学習できる。
□本文は極力シンプルで一読明解。例題も入っているから、具体的なゴール(試験でどのような問題を解ければよいのか)をイメージしながら学習できる。
□理論試験対策として、重要条文も解説とともに掲載している。
□多くの受講生がつまづいてきたちょっとした疑問や論点について、ひとことコメントとしてまとめてあるので、学習上のつまづきを事前に防止できる。
□教科書と問題集が1冊にまとめてあり、教科書編には問題集編へのリンクが貼ってあるので、効果的にインプット学習&アウトプット学習を進められる。
□解答用紙ダウンロードサービスつき。
【改訂内容】
*2018年7月現在で、2019年試験に関連する税制改正に対応
*書籍全体にわたって、よりわかりやすくするために、内容を見直し
→「Chapter19 電気通信利用役務の提供及び特定役務の提供」については、改正背景から内容まで流れがわかるように全面的に改訂
*一部の問題を差替え
*前付の試験情報等を改訂
※2019年度版より装丁(カバー)をリニューアルしました。
30年を超える長年の受験指導実績にもとづくTAC式の税理士試験完全合格メソッドを、教科書として市販化。まさに「みんなが欲しかった」税理士の教科書です。消費税法の膨大な学習範囲から、合格に必要な論点をピックアップし、イラストを用いながら各事例をわかりやすくまとめました。
【主な特長】
□さまざまな事例をイラストを用いながら詳しく説明しているので、イメージをつかみつつ、学習できる。
□本文は極力シンプルで一読明解。例題も入っているから、具体的なゴール(試験でどのような問題を解ければよいのか)をイメージしながら学習できる。
□理論試験対策として、重要条文も解説とともに掲載している。
□多くの受講生がつまづいてきたちょっとした疑問や論点について、ひとことコメントとしてまとめてあるので、学習上のつまづきを事前に防止できる。
□教科書と問題集が1冊にまとめてあり、教科書編には問題集編へのリンクが貼ってあるので、効果的にインプット学習&アウトプット学習を進められる。
□解答用紙ダウンロードサービスつき。
【改訂内容】
*書籍全体にわたって、よりわかりやすくするために、内容を見直し
*一部の問題を新規問題に差替え
*前付の試験情報等を改訂
※2019年度版より装丁(カバー)をリニューアルしました。
法令等の改正・本試験の出題傾向に対応!
◆学習書としてのメリット◆
本書は、独学者でもしっかり学べて確実に合格できる教材づくりをコンセプトに、長年受験講座で指導してきた講師が制作に携わっている学習教材です。
税理士試験(消費税法)の幅広い出題範囲を網羅し、最新の出題傾向・法令等に基づいて作成しているため、最新の税理士試験(消費税法)対策として最適な学習教材となっております。
◆本書のメリット◆
受験生が段階的かつ効率的に学習を進められるよう、『基礎導入編』(本書)・『基礎完成編』(2022年9月発刊)・『応用編』(2022年12月発刊)の3部構成としております。
本文では側注部分に補足説明を適宜掲載することにより、受験生の疑問を未然に解決するだけではなく、より学習内容の理解を深めることができるよう工夫しております。
また、学習途中において独学から講座受講に変更したい場合でも、スムーズにその切り替えができるよう、受験対策講座の学習カリキュラムの進行にあわせた教材を作成いたしました。
◆本書の学習内容◆
本書はこれから消費税を学習する方々にとっての入門書の位置付けとなります。
本書では主に消費税が課税される取引、その消費税を納税する義務を有する者、その納税者が納付する消費税額の計算の基礎について詳しく学習します。
なお、基礎導入編は“教科書(テキスト)”と“問題集”の内容を1冊にまとめた構成となっており、『教科書編』ではインプット、『問題集編』でアウトプットを繰り返すことにより、効率的に学習を進められるよう工夫いたしました。
何事も最初が肝心となりますので、本書とともに消費税法学習の土台を作っていきましょう!
◆本書のご利用にあたって◆
本書掲載の各問題の答案用紙の一部については、繰り返し練習ができるようにダウンロードサービスを行っております。
ネットスクールホームページ『読者の方へ』よりご利用いただけます。
◆旧版(2022年度版)からの改訂について◆
本書は2023年4月1日現在施行されている法令等に基づき作成しており、また最新の出題傾向に応じた本文の加筆・修正を行っております。
2023年度の税理士試験(消費税法)対策として、本書のご利用をお勧めしております。
30年を超える長年の受験指導実績にもとづくTAC式の税理士試験完全合格メソッドを、教科書として市販化。まさに「みんなが欲しかった!」税理士の教科書です。消費税法の膨大な学習範囲から、合格に必要な論点をピックアップし、イラストを用いながら各事例をわかりやすくまとめました。
【主な特長】
□さまざまな事例をイラストを用いながら詳しく説明しているので、イメージをつかみつつ、学習できる。
□本文は極力シンプルで一読明解。例題も入っているから、具体的なゴール(試験でどのような問題を解ければよいのか)をイメージしながら学習できる。
□理論試験対策として、重要条文も解説とともに掲載している。
□多くの受講生がつまづいてきたちょっとした疑問や論点について、ひとことコメントとしてまとめてあるので、学習上のつまづきを事前に防止できる。
□教科書と問題集が1冊にまとめてあり、教科書編には問題集編へのリンクが貼ってあるので、効果的にインプット学習&アウトプット学習を進められる。
□解答用紙ダウンロードサービスつき。
【改訂内容】
*CH16 高額特定資産、CH18 法人の消費税の申告期限の特例の創設に変更あり
*書籍全体にわたって、よりわかりやすくするために、内容を見直し
*一部の問題を改題、新規問題を追加
*前付の試験情報等を改訂
税理士試験消費税法の本試験の計算問題対策として重要な、総合問題形式の問題を収載したトレーニング問題集!
消費税法の税額計算は、売上げに係る消費税額から仕入れに係る消費税額を控除して求めます。
本書を制限時間を意識して解くことで、より速く、より効率的に合格のための答案作成練習ができます。
≪総合問題集とは≫
消費税法は基礎編と応用編の2冊があり、応用編は総合問題を解くために、応用的な知識の確認と答案作成能力の養成を主眼としています。
≪本書のポイント≫
1.合格のための答案作成練習
本書に収録した問題は、受験上必要な規定だけを使用しており、また、解答のプロセスが理解できるように詳しい解答への道や条文番号、基本通達番号を掲載しています。
2.制限時間を明示
問題にはすべて標準的な解答時間を制限時間として付しています。
制限時間内の解答を目標としましょう。
3.難易度を明示
問題ごとに、学習の指針となるように難易度[(A:基本問題)(B:やや難しい問題)(C:本試験レベルの難しい問題)]付けをしています。
到達レベルにあわせて問題を選択することができます。
4.本試験の出題の傾向と分析を掲載
最新の第70回(2020年)を含めた、本試験の出題傾向を分析を掲載しています。
学習を進めるにあたり参考になさってください。
【改訂内容】
*2020年10月現在の法令に準拠
*問題2、8を新規問題に差し替え
*試験傾向等にあわせた内容(解説等)の一部修正
*前付の出題分析等を最新の内容に改訂
「孫への教育資金贈与の非課税制度」をはじめとした最新の情報から、税金のしくみと各種税額の計算方法、さらには節税の基本や納税の仕方、専門用語の解説まで、税に関する基礎知識がマンガと図解で短時間でわかる。