消費税の仕組みを解説した本は数多く出版されているが、理論としての消費税を体系的に取り上げたものはなく、また、税理士試験の受験生を対象としたものは見当たらない。本書は、受験上の対応に配慮して、体系的に理論問題を取り上げ、解答についても、記述すべきポイント、解答を示し、条文関連図を配した。また、規定の趣旨や考え方も盛り込んである。
本書は、消費税法の税理士受験者用に、個別問題31問、総合問題7問で構成されている。解説にかなりのスペースをとり、消費税法の理解がより深まるように工夫された計算問題集である。基礎的事項には多くの取引事例で、判断力、区分する力を養い、課税標準、税額控除等については、個別的取引を組み合わせた具体的計算問題を用意し、仕入税額の調整、公益法人等に対する特例等幅広く取りあげ、最後に総合問題で合格の実力をつけるように配慮している。
税の仕組みや税額などの基本から税制改正の最新情報まで網羅。
税務調査の正しい処理と税務証拠書類の集め方を主眼として、最近の税務調査の傾向を分析・検討し、法律・判例・学説・税務当局の見解を踏まえながら、税法の法律的解釈や具体的処理方法等、事例・図表を加味して、よけいな課税負担を負わないよう税務調査対応策を詳解。
法人・所得・資産・消費・地方税の税額計算の方法と留意点を、設例を用いて説いた税務便覧。
外圧としての日米構造協議、内圧としての消費者の意識変化…。いま、流通の世界は大変革の時代に突入した。大店法の改廃、規制緩和、小売業の興亡を読み抜き、最も進んだ流通形態“ニューリテイラー”の誕生を説き明かした、近未来のシナリオ。
本書では、45問の理論問題、30問の計算問題のそれぞれにつき、個別・総合の両形式に区分して収録しました。本書に収められた問題75問によって、税理士試験の出題分野はほぼカバーされています。また、初学者のために、「消費税法の学習のしかた」で勉強法と学習のポイントを解説し、さらに「消費税法計算総合問題の解法」、「消費税法の重要用語解説」、「学習進度確認のためのチェックリスト」などで試験前の知識整理等に役立つ工夫もしています。
本書は、学校法人、財団・社団法人、宗教法人等の公益法人のための消費税の実務について、税額計算から申告書の作成までを簡易課税と原則課税とに分けて、わかりやすく解説。特に、不課税収入のうちの特定収入と特定収入対象外については、具体的な資料にもとづいて詳細に説明しています。