30年を超える長年の受験指導実績にもとづくTAC式の税理士試験完全合格メソッドを、教科書として市販化。まさに「みんなが欲しかった!」税理士の教科書です。消費税法の膨大な学習範囲から、合格に必要な論点をピックアップし、イラストを用いながら各事例をわかりやすくまとめました。
【主な特長】
□さまざまな事例をイラストを用いながら詳しく説明しているので、イメージをつかみつつ、学習できる。
□本文は極力シンプルで一読明解。例題も入っているから、具体的なゴール(試験でどのような問題を解ければよいのか)をイメージしながら学習できる。
□理論試験対策として、重要条文も解説とともに掲載している。
□多くの受講生がつまづいてきたちょっとした疑問や論点について、ひとことコメントとしてまとめてあるので、学習上のつまづきを事前に防止できる。
□教科書と問題集が1冊にまとめてあり、教科書編には問題集編へのリンクがあるので、効果的にインプット学習&アウトプット学習を進められる。
□解答用紙ダウンロードサービスつき。
【改訂内容】
*書籍全体にわたって、よりわかりやすくするために、内容を見直し
*一部の問題を改題、新規問題を追加
*答案用紙の形式を最新の本試験に合わせて改訂
*前付の試験情報等を改訂
新たに制度化された「医療法人会計基準」を読み解き、実務運用への理解を深める解説書。
★2019年10月1日,消費税増税に伴い,DPC/PDPSの診断群分類ごとの点数,基礎係数・機能評価係数が全面的に改定されます。
★本書は,2019年10月消費税改定による新点数・新係数に完全準拠させた最新版。消費税改定による変更だけでなく,2019年10月1日現在までの追加告示・通知──1出来高算定となる高額薬剤の追加,2「手術・処置等2」の追加・変更──も新たに収録しています。
★本書では,2018年改定および2019年4月増補版での変更点に加え,今回2019年10月版での変更点にもすべてにマーキングしてあるので,何がどう変わったかが一目でわかります‼
★1樹形図+2入院期間別の包括点数+3対応する傷病名+4手術・処置等+5副傷病名──を組み合わせて一括掲載。フルカラーのレイアウトで,すべての情報が一目でわかる画期的な全覧表です!
★疾患名・ICDコード・Kコードの3種類の精密な検索機能により,スピーディに診断群を探し当て,包括点数に到達できます!
★本書購入者は本書の電子版を無料でダウンロード可能です。目次・検索機能も付き,パソコンでの活用も便利です!
※なお,『DPC点数早見表 2019年4月増補版』をご購入いただいた皆様には,追補として,本書の電子版ダウンロード権を無料で提供させていただきます。
【2018年4月版の主要目次例】
はじめに
凡例
第1章 DPC点数表の読解術
第1節 制度・請求方法の解説
第2節 診断群分類樹形図の読解術
第2章 診断群分類樹形図と点数早見表
MDC01 神経系疾患
MDC02 眼科系疾患
MDC03 耳鼻咽喉科系疾患
MDC04 呼吸器系疾患
MDC05 循環器系疾患
MDC06 消化器系疾患,肝臓・胆道・膵臓疾患
MDC07 筋骨格系疾患
MDC08 皮膚・皮下組織の疾患
MDC09 乳房の疾患
MDC10 内分泌・栄養・代謝に関する疾患
MDC11 腎・尿路系疾患及び男性生殖器系疾患
MDC12 女性生殖器系疾患及び産褥期疾患・異常妊娠分娩
MDC13 血液・造血器・免疫臓器の疾患
MDC14 新生児疾患,先天性奇形
MDC15 小児疾患
MDC16 外傷・熱傷・中毒
MDC17 精神疾患
MDC18 その他
【付録1】手術・処置等2で扱われる主な薬剤一覧
【付録2】注意すべきコーディングの事例集(DPC上6桁別)
第3章 関係告示・通知・Q&A
第1節 診断群分類・算定方法
第2節 対象病院・係数
第3節 DPC点数のQ&A
第4節 請求書等の記載要領
資料 医科点数表第10部の区分番号(Kコード)に対応する手術基幹コード(STEM7)
索引
疾患名索引
ICDコード索引
Kコード索引
合格実績抜群、TAC税理士講座の合格するためのノウハウをあつめた自信作「消費税法 理論マスター」をそのまま読み上げた、理論暗記用の学習CDです。
読むだけではなく耳からも覚える教材なので、理解・記憶のスピードが断然違います。
各問題ごとの頭出しも可能で、苦手な論点を中心に学習することも可能です。
別売の「2023年度版 消費税法 理論マスター」との併用がお勧めです。
※Cyber Book Storeにて、音声ダウンロード版も発売しております。
【改訂内容】
*最新の税制改正に対応(「2023年度版 消費税法 理論マスター」の改訂内容に準拠)
★2019年10月1日,消費税増税に伴う改定と市場実勢価格改定により,薬価基準が全面的に改定されます。本書はこの10月改定に完全準拠し,2019年9月までの新規収載項目もすべて収録した最新版です。
★すべての医療用医薬品の,1薬価,2効能効果,3用法用量,4禁忌・併用禁忌,5保険適用関連通知──を完全収載!!
★B001「2」特定薬剤治療管理料,B008薬剤管理指導料,C101在宅自己注射指導管理料の対象医薬品にすべてマーク表記!! 機能性・情報量No.1の決定版!!
★本書独自の画期的な「一般名索引」も収載。一般名から商品名が検索できます!!
ダントツの情報量!
後発品・劇薬・麻薬・向精神薬・特定薬剤・ハイリスク薬剤・在宅自己注射薬剤の分類表記。さらに「薬効分類」「投与期間上限」「副腎皮質ホルモン適応」「適応外使用事例」「抗菌薬の適応」等も収録。類書に比べ,ダントツの情報量を実現!!
抜群の検索力!
画期的に便利な「一般名索引」。また冠頭語(「複合」「5%」等)の有無にかかわらず検索できるよう,医薬品を二重に掲載。検索力が違います!!
薬効分類一覧表
薬価表
内用薬
注射薬
外用薬
歯科用薬剤
付録
一般名索引
副腎皮質ホルモン製剤適応早見表
医薬品の適応外使用が認められる事例
医薬品再評価結果等に伴う抗菌薬の適応菌種,適応症読替え新旧対照表
投与期間上限設定(長期投与)医薬品一覧
薬価基準収載会社一覧
21世紀、日本経済の維持と国民生活の安定を図るため我々はどのような税制を選択すべきか?21世紀において税体系の中心にならざるを得ないと考えられる消費課税の重要性と消費税改革の必要性を、現状に対する鋭い分析と洞察を通じて明らかにする。
公益法人の現場で生じるさまざまな疑問に対して、Q&A方式でお答えします。公益法人の決算書・税務申告書を理解し、適切に作成していただくのに最適の一冊です。
●キャッチコピー
講師による執筆・監修/税理士試験対策の
学習教材シリーズ
●学習書としてのメリット
本書は、独学者でもしっかり学べて確実に
合格できる教材づくりをコンセプトに、長年
受験講座で指導をしてきた講師が自ら執筆・
監修した学習教材です。
税理士試験の幅広い出題範囲を網羅し、
最新の出題傾向や最新の法令等に基づいて
作成しているため、税理士試験対策として
最適な学習教材となっています。
●本書のメリット
問題集は、教科書の学習項目と同じ章立てで
作成し、インプットとアウトプットがスムーズに
行えるようになっています。また、問題ごとに
目標時間を設定し、合格に必要なスピードを
身に付けることができるよう配慮しました。
●本書の学習内容
応用編の学習では、相続、合併又は分割等が
あった場合の消費税の納税義務の有無の判定、
調整対象固定資産に係る控除税額の調整計算等
特殊論点の学習が中心となります。
各Chapter共基本問題から順次応用レベルの
問題と構成されていますので無理なく学習レベルを
向上させることができます。
また、理論問題が苦手な受験生の方のために
理論対策として穴埋め式の問題を用意していますので、
理論対策として重要語句から押さえて行くように
しましょう。
●その他サービス
問題集の答案用紙については、繰り返し練習が
できるようにダウンロードサービスを行っています。
弊社HPより「読者の方へ」⇒「税理士試験/科目」
⇒「答案用紙」
●改訂について
本書は、2020年10月1日現在の施行法令に基づいて
作成しています。
本書の構成・特長
著者からのメッセージ
ネットスクールの税理士WEB講座
ネットスクールWEB講座 合格者の声
税理士資格を目指す魅力
試験概要
法令等の改正情報の公開について
Chapter1 電気通信利用役務の提供及び特定役務の提供
Chapter2 非課税資産の輸出等
Chapter3 調整対象固定資産
Chapter4 棚卸資産に係る消費税額の調整
Chapter5 課税期間
Chapter6 納税地
Chapter7 相続があった場合の納税義務の免除の特例
Chapter8 合併があった場合の納税義務の免除の特例
Chapter9 会社分割があった場合の納税義務の免除の特例
Chapter10 合併があった場合の中間申告に係る納付税額の計算
Chapter11 簡易課税制度
Chapter12 資産の譲渡等の時期の特例
Chapter13 国、地方公共団体等に対する特例
Chapter14 特殊論点
Chapter15 信託
Chapter16 届出等
法令等の改正・本試験の出題傾向に完全対応!
計上時期、非課税、免税等との関連を踏まえ、随所に実体験に基づくQ&Aを掲げて具体的に解説。
複数事業を行っている場合を含めた事業区分の判定とみなし仕入率の適用を中心に、複雑な計算を具体例で解説。
課税対象か否かの判定基準を、理論・事例・勘定科目ごとに具体的取引をあげて解説。
◆学習書としてのメリット◆
本書は、独学者でもしっかり学べて確実に合格できる教材づくりをコンセプトに、長年受験講座で指導してきた講師が制作に携わっている学習教材です。
税理士試験(消費税法)の幅広い出題範囲を網羅し、最新の出題傾向・法令等に基づいて作成しているため、最新の税理士試験(消費税法)対策として最適な学習教材となっております。
◆本書のメリット◆
受験生が効率的に理論暗記を進められるよう、『出題年度』『重要マーク』『優先マーク』などにより暗記項目の優先順位を示すことにしました。
また、理論暗記の方法から出題パターンの紹介、解答作成における具体的なテクニックまで、税法学習が初めての方に役立つ『理論必勝法』を掲載しております。
さらに、巻末には最近の試験傾向を把握するための情報として、最新の試験問題までの過去10年分の理論問題を掲載しております。
なお、重要理論については音声&デジタル版のWダウンロードサービスを付帯し、移動中や外出先でも理論学習を行えるようにしております(別途有料サービス)。
◆本書の学習内容◆
消費税法の条文構成をベースとして全5章(『総則』『課税標準及び税率』『税額控除等』『申告、納付、還付等』『雑則、その他の規定』)に区分し、税法を体系的にマスターできるよう整理しております。
別冊の教科書(基礎導入編・基礎完成編・応用編)を使って理解しながら覚え、一度覚えた理論が長続きするようにしていきましょう。
◆旧版(2022年度版)からの改訂について◆
本書は2023年4月1日現在施行されている法令等に基づき作成しており、また最新の出題傾向に応じた本文の加筆・修正を行っております。
2023年度の税理士試験(消費税法)対策として、本書のご利用をお勧めしております。
【問題が潜在していそうな取引を見落とさないための考え方や目の付けどころを解説!】
海外取引や国際課税の問題は、法人税、源泉所得税、消費税という主要な税目のすべてで生じてきます。経理や税務の担当者が、日々生じる海外取引の税務処理の一つ一つに丁寧に対応するのは、なかなか大変です。そのような中で、問題が潜んでいそうな海外取引とそうでない取引をうまく仕分けたり、潜在する問題の内容に見当を付けたりできれば、事務の効率が上がると思います。
本書では、「海外取引の税務に慣れていない中堅規模の日本企業」を対象として、海外取引関係の各種の税制(法人税・源泉所得税・消費税+国際課税)への向き合い方や税務リスクの所在を見分けるポイントを解説しています。
第3章では、「調査官の視点」からの発想や切り口を取り上げた、税務調査対策に役立つ30の事例を掲載しています。
海外取引を行う企業の経理担当者におススメの一冊です。
第1章 海外取引の税務と向き合う
1 海外取引の税務の広がり
2 3 税目+国際課税の考えどころ
3 「海外取引」と「国際課税」の区別
第2章 税制の目的と仕組みからリスクを考える
1 国内取引の延長で考える海外取引と法人税
2 海外取引と源泉徴収
3 租税条約はなぜある、何が書いてある、どう使う?
4 外国税額控除と外国子会社配当の益金不算入
5 海外取引と消費税
6 国際的な租税回避を防止する税制
7 税務当局が保有する情報の進化
第3章 取引事例でリスクを見分ける
1 法人税・源泉所得税・外国税額控除の事例
2 国際的租税回避ルールを適用する事例
3 海外取引と消費税の事例
あらゆるケースを想定して事例を掲げ、著者独自の「計算書」を駆使して付表・申告書の書き方を詳述。
税負担に大きな影響を及ぼす仕入税額の控除方法・手順を、どんなケースにも応用できるようわかりやすく解説。
霞が関と永田町を知り尽くす元財務官僚が
増税政策の「不都合な真実」を暴く!
バブル崩壊以降、政治家や官僚は「このままでは日本の財政が危ない!」と日本国民を煽って様々な増税政策を実行してきた。さらに、2019年秋には消費税増税も控えている。
ところが、元財務官僚の高橋洋一氏によれば、本当は増税をしなくても日本経済の状況は問題がなく、増税には別の理由が隠されているという。
そこで本書では、政治家や官僚が国民に伝えようとしない増税の本当の理由を暴く。
(もくじ)
第1章 「消費税増税」はデタラメばかり!
第2章 「年金財源」に消費税なんて必要ない!
第3章 消費増税の前に、「歳入庁」の設立が先だ!
第4章 「少子高齢化」でも年金制度は維持できる!
第5章 財政再建が完了した今、消費増税の必要はない!
第6章 こうすれば、消費税は要らない!
第1章 「消費税増税」はデタラメばかり!
第2章 「年金財源」に消費税なんて必要ない!
第3章 消費増税の前に、「歳入庁」の設立が先だ!
第4章 「少子高齢化」でも年金制度は維持できる!
第5章 財政再建が完了した今、消費増税の必要はない!
第6章 こうすれば、消費税は要らない!
◆学習書としてのメリット◆
本書は、独学者でもしっかり学べて確実に合格できる教材づくりをコンセプトに、長年受験講座で指導してきた講師が制作に携わっている学習教材です。
税理士試験(消費税法)の幅広い出題範囲を網羅し、最新の出題傾向・法令等に基づいて作成しているため、最新の税理士試験(消費税法)対策として最適な学習教材となっております。
◆本書のメリット◆
受験生が段階的かつ効率的に学習を進められるよう、『基礎導入編』(2023年8月発刊済み)・『基礎完成編』(本書)・『応用編』(2023年12月発刊)の3部構成としております。
本文では側注部分に補足説明を適宜掲載することにより、受験生の疑問を未然に解決するだけではなく、より学習内容の理解を深めることができるよう工夫しております。
また、学習途中において独学から講座受講に変更したい場合でも、スムーズにその切り替えができるよう、受験対策講座の学習カリキュラムの進行にあわせた教材を作成いたしました。
◆本書の学習内容◆
『基礎導入編』で学習した消費税の計算規定についてさらに内容を深めて学習していきます。
各Sectionでは『計算』『理論』と見出しをつけており、本試験対策として本書・『税理士試験問題集消費税法2基礎完成編【2024年度版】』・『税理士試験理論集消費税法【2024年度版】』の3点がリンクするように構成しております。
本格的な税理士試験(消費税法)対策が始まる時期に入りますので、詳細は本書前付『学習アドバイス』をご参照いただき、一緒に学習を進めていきましょう!
◆旧版(2023年度版)からの改訂について◆
本書は2023年10月1日現在施行されている法令等に基づき作成しており、また最新の出題傾向に応じた本文の加筆・修正を行っております。
2024年度の税理士試験(消費税法)対策として、本書のご利用をお勧めしております。
「法人成りは税金対策になる」と多くの人が思っています。
しかし、実は社会保険料の影響が非常に大きく、
やり方を間違えると出費が大幅に増えてしまいます。
本書では、社会保険料も含めて個人事業と会社を徹底的に比較し、
「得する法人成り」の方法を明らかにしました。
条件さえ合えば、業務内容を変えずに、会社を設立するだけで
年間80万円以上、手取りを増やすこともできます
今の利益が400万〜500万円で、「会社設立なんてまだまだ」と思っているフリーランスの方でも、
会社を設立することで手取りを増やすことも可能です。
消費税インボイス制度の導入(2023年10月〜)によって
・何がどう変わるのか
・どうすれば負担を軽くできるのか
も詳述。
税金と社会保険料の両方を考慮した、
個人事業主とフリーランスに本当に役立つお金の話。
全国経理教育協会テキスト。