建築の誕生を問うことは、それが何であり、その未来は那辺に、という疑問を追求することである。この方法の中に、何をもって建築の本質とするか、あるいは本質となっていくのかという問題が秘められている。建築を通して歴史の曙に迫らんとする本書では、巨石造建築、古代エジプト建築、神社本殿の成り立ちを取り上げる。
第一章 巨石造建築
1 はじめに
2 巨石造建築の形態と分布
3 各地の巨石造建築
4 歴史時代の巨石造建築
5 巨石造建築への現代的視点
第二章 石造建築の誕生
1 日干しれんがから石へ
2 重力との闘い
3 技術の飛躍的発展
第三章 日本の信仰にかかわる建物と神社本殿
1 はじめに
2 自然への畏れと崇敬の祭場
3 祖霊への祭祀
4 神社形成期の本殿
黒船来たり風雲急。幕閣能吏はただあわてふためき、討幕志士の大多数は井の中の蛙だった。貧乏に苦しみながら洋学をおさめた勝海舟は、日本をねらう列強の危険を知る。海舟によって幕府終末の時を知った慶喜は祖霊の鎖国政策の誤りを嘆き幕引きの時と手段を探る。剣と弾を究め日本の進路を悟った不殺の剣豪山岡鉄舟は、駿府の東征軍大参謀西郷隆盛に刺しちがい覚悟で江戸攻撃の停止を迫る。真の革命家は誰か?命も金も名もいらない始末に困る男たちを活写。
グループ経営、グローバル展開を行う企業の資金管理効率化、ガバナンスの高度化を実現するキャッシュ・マネジメントの仕組みを詳説。CMSの開発・運用に携わってきた著者が、企業財務責任者へのインタビュー調査結果を基にCMSの運用事例や課題を解き明かす。
イラストを交えて、やさしく・たのしく学べる!ビジネス実務法務検定試験(R) 2級の受験対策書。2020年以降の法改正に完全準拠!!
東京商工会議所主催のビジネス実務法務検定試験(R)2級の試験対策書です。
本書は、初学者に向け、たのしいイラストを交えやさしく丁寧に解説しています。また、試験によくでるところだけをピックアップして解説しているので、少ない学習時間で試験合格レベルまで到達することが可能です。さらに、各節末には練習問題があるので、学んだ知識の確認ができます。
「鳩山はハト派ではない。意外に戦争するよ」人物の見抜き方、マスコミ論、日本開戦の警告…etc天才戦略家の知性が冴えわたる。
HACCPは、それ自体が単独で機能するものではありません。HACCPを効果的に機能させるためには、一般衛生管理プログラムと呼ばれる取組みが必要です。
食品等事業者にとってはHACCPが制度化されるのに伴い、一般衛生管理プログラムの整備が急務となっています。特に中小の食品事業者が、HACCPの制度化に対応する上で、施設・設備の無駄な投資を防ぐとともに、食品衛生管理の勘どころについて理解することが不可欠です。
そこで、やさしく食品関連法規が求める衛生管理とは何かを学べるように、国内外の関連法規・規定類を参照し、具体的には、食品衛生法関係の規定、食品安全等に係る規格、消費者の信頼確保のために実施することが望ましい事項として国等が示しているガイドライン等に記載されている内容のうち、HACCP導入の基盤となる衛生管理および品質管理に関して実施すべき事項に該当するものを、網羅的かつ具体的に取りまとめました。
信用保証協会保証付融資、いわゆるマル保融資のロングセラー・バイブル、10年ぶりの改訂版刊行。
債権法改正をはじめとする10年間の制度改正をキャッチアップ。
中小企業金融の中核的存在としてきわめて重要な役割を担っている信用保証制度について、利用要件、調査・審査、融資実行、債権管理、代位弁済、回収、事業再生支援など、信用保証の仕組みと実務を、豊富な書式例と図表を交えてQ&A形式でわかりやすく解説。
社会の側から中国の国家・社会関係を考察する。
オーストラリア史および白人による人種差別研究の第一人者である藤川隆男教授による「世論」研究。〈35年にわたる史料読み込み〉と〈ビック・データを利用した史料の定量分析〉で、「世論」という茫漠たるテーマの客体化に見事成功した。
はじめに iii
第1章 公共圏とパブリック・ミーティングの誕生
第2章 構造としてのパブリック・ミーティング
第3章 デジタル・ヒストリーを用いた分析
第1節 対象の把握
第2節 データの抽出
第3節 分析1-日時
第4節 分析2-場所
第5節 分析3-招集者
第6節 分析4-参加者
第7節 分析5-目的と規模
第4章 権力闘争の場としての公共圏
第1節 メルボルンにおける集会と行進の規制
第2節 シドニーにおける自由な屋外集会の伝統
第3節 女王陛下とパブリック・ミーティング
むすび
民法や国民健康保険法等にまたがり応用的な問題を含んでいる「第三者行為の求償」について、Q(仮想事例)&A形式で解説する。時効、過失相殺、監督者責任、運行供用者責任、債権回収の手続等、第三者行為求償に携わるうえで必要となる法律知識を網羅。債権法改正に完全対応、介護保険法、個人情報保護法等に関するQ&Aも追加した改訂版!
○現場に不足していた第三者行為求償のノウハウを法的根拠や判例を明示しながらQ&A形式で解説。
○求償事務の現場が、複数の法律にまたがる事案に法的にどう対処すればよいのか悩んだとき手に取る本として、第三者行為求償の訴訟を扱ってきた弁護士が解説した実務書。
○国民健康保険法、健康保険法の解説だけでなく、交通事故等の民法上の知識についても解説。
〇債権法改正に対応のほか、介護保険法、個人情報保護法等に関するQ&Aも新たに追加。
第1章 第三者行為求償の基本
Question1 第三者行為求償の仕組み
Question2 代位取得の要件
Question3 代位の対象
Question4 独自の求償権
第2章 代位取得する損害賠償請求権による類型
Question5 不法行為責任1 不法行為概説
Question6 不法行為責任2 因果関係
Question7 監督者責任1 監督者責任概説
Question8 監督者責任2 監督義務者の免責
Question9 監督者責任3 監督義務者の範囲
Question10 監督者責任4 親権者等の民法709条責任
Question11 使用者責任1 使用者責任概説
Question12 使用者責任2 事業執行性
Question13 土地工作物責任
Question14 運行供用者責任1 運行供用者責任概説
Question15 運行供用者責任2 運行供用者性
Question16 運行供用者責任3 運行起因性
Question17 運行供用者責任4 他人性
第3章 重要な法律問題
Question18 時効1 時効概説
Question19 時効2 時効期間
Question20 時効3 時効の起算点(基本)
Question21 時効4 時効の起算点(第三者行為求償との関係)
Question22 時効5 時効の完成猶予・更新
Question23 時効6 時効の完成猶予・更新と代位の前後
Question24 過失相殺1 過失相殺の概説と代位取得との関係
Question25 過失相殺2 被害者側の過失
Question26 好意同乗減額
Question27 過失相殺3 素因減額
Question28 共同不法行為
Question29 被害者の示談等と第三者行為求償
Question30 自賠責保険による支払いと第三者行為求償の関係
Question31 介護保険給付に基づく第三者行為求償
Question32 不当利得・不正利得
Question33 個人情報の保護
第4 章 債権回収の実務
Question34 損害賠償請求権回収の手順
Question35 回収方法の検討
Question36 自賠責保険1 自賠責保険概説
Question37 自賠責保険2 各請求の優劣関係
Question38 自賠責保険3 自賠責保険の支払基準
Question39 自賠責保険4 自賠責保険への直接請求権の時効
Question40 裁判外紛争解決手続き(ADR)について
Question41 民事調停
Question42 支払督促
Question43 少額訴訟
Question44 通常訴訟
Question45 強制執行
本書は貸金業の第一線で業務に携わる担当者向けに、貸金業法、規則、利息制限法等、金融庁監督指針、新協会自主規則等に基づいて、重要な規制の内容等について項目を精選、「やってはいけないこと」を実務ベースで平易に解説し、担当者の重要法令の理解、法令遵守意識の向上に役立てるものとして編集した。
シリーズ累計100万部超のロングベストセラー商品のB5サイズ!
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従来からの特長である、
・通常よりも、さらに細かなスモールステップにする
・大事なところはくりかえして習熟できる
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は、そのままにさらにパワーアップ!
以下の点が加わりました!
・ポイントがひと目でわかる「イメージマップ」
・基礎も記述もバッチリ!「まとめテスト」&「学年末テスト」
・楽しい「社会ゲーム」
・理解度を助ける「太字の手書き風文字」「図解」
・白黒コピーで消えるページ番号(先生向け)
従来からさらにパワーアップした習熟プリントで、さらに子どもたちに力をつけましょう!
本書は税効果会計の基本および具体的な手続について、会計基準等を読んだだけでは、なかなか具体的な手続がわからないという方にも、十分理解していただけるようにわかりやすく解説しています。税効果会計の実務の流れを整理し、ステップごとに解説するとともに、おさえておくべきポイントを適宜明示。さらに、実務上の作業フローをより深く理解できるように、実際に作成する表や多くの設例を盛り込み具体的に解説しています。第4版では、主に、税率変更時の処理方法や、改正退職給付会計基準などによる実務への影響ポイントを追加しています。