『ジェンダーの生活経済論』(2000年刊)の全面改訂。現在の新しい個人、家族、世帯のあり方を十分に踏まえ、生活経済における課題に、福祉社会における主体的生活経営という視点を入れ鋭く迫る。給与所得者世帯の収入の源泉である賃金と企業の社会的責任を結びつけるほか、自営や、増えつつある年金生活者といった非給与所得者世帯の家計収支についても広く目を向ける。アンペイドワーク、貧困、多重債務、ESDと生活経済の関連にも着目する。
朝起きてから夜寝るまで、料理の仕方、掃除の方法、洋服の手入れなど、何気なくやっていることのなかには、代々伝えられてきた生活の知恵が生きています。この本では、『おばあちゃんの暮らしの知恵』に加筆し、そのような知恵や工夫について、冠婚葬祭やおつき合いの方法、マナー、健康や美容の知恵にいたるまで、生活に欠かせないものをあれこれと集めました。
生存権を保障する生活保護をめぐる裁判闘争を1990年代より担ってきた裁判連絡会の30年の足跡を書籍化。2025年6月27日には保護費引下げは違法とする最高裁判決が下されたが、研究者、当事者、支援・報道現場からの声も集め、今後の展望を探る。
小売・サービス業などの店舗の販促・マーケティング担当者のバイブル!with/アフターコロナの世界に生活者はどう動くのか?2022年のマーケットチャンスをこの1冊で掴む!!
7月〜9月に東京五輪が開催。開催に向けて祝日の移動、受動喫煙防止法の施行やHACCPの制度化が行われる。また5Gサービスも開始し、生活価値観やスタイルが大きく変わる年。2020年のマーケットチャンスを把握!生活者マーケティング・販促活動に携わる方に毎年好評。
本書は、新連携時代の快適生活ビジョンに加え、ビジョンのポイント、体系図、生活・都市・地域・国土を取り巻く環境の変化についての説明、キーワード解説などを加えてとりまとめたものである。
選職社会の実現という副題のもとに分析された平成11年度国民生活白書を解説したもの。各項目を質問形式で立て、図表をまじえて掲載した。企業の新しい方針、雇用状況、自己啓発、家計などの30の質問について解説。
図表を中心に、国民生活白書をよりわかりやすく解説。ボランティア、NPO、そしてNPOの活動にとって重要な財政基盤となる寄付についてそれぞれ現状と課題を分析、問答集の形式で紹介。
本書では、今から30年後の2030年ごろに至るまでの期間を念頭において、「家族」、「働き方」、「住まい方」など、生活の変化をコラム形式で描いています。これらのコラムは、夢物語を描いているというよりは、むしろ現実とそれほど大きく変わらない、今の生活とかなりの程度連続的な姿を描いています。しかし、これは、未来生活に夢がないということではなく、幸せの青い鳥は、われわれの生活の身近に既に存在する、つまり夢のある社会は手の届くところにあるということを意味しているのです。