本書は、表示に関する登記手続を中心とするかなりの改正が行われた(平成5年10月1日施行)のを機に、不動産登記法中、表示に関する登記手続に直接・間接に関係する条項を抽出し、平易かつ簡明な解説を加えることとした。なお、より深い学習への手引として、関係項目ごとに現時点で入手可能な参考文献を紹介することとした。
平成5年に、建物の合体の登記手続規定の新設を中心とする不動産の表示に関する登記手続の大幅な整備・改善がなされた。これを機に、著者が、不動産登記法中、表示に関する登記手続に関する各条文を、先例を踏まえ、関係法令との関連を示しながら、平易かつ簡明に解説したのが、本書である。
不動産表示登記に関する法令及び実務に必要な資料をまとめた法令集。土地家屋調査士の実務、土地家屋調査士試験の受験勉強、登記実務を担当する法務省(登記所)及び公共団体の実務、に役立つために編集された。内容は、1998年7月1日現在。法令171件、先例等413件、判例43件を収録。法令名索引、先例等索引付き。
本書の全頁にわたって抜本的な見直しをし、重要な事項には図や表を多数掲げ、その理由付けとともにより詳しく解説するなど、内容が理解し易くなるようにして改訂を図ったのが、この新訂版である。
本書は振動積分を道具とし、ファインマン経路積分の時間分割近似の収束を論じる。特に停留位相法の剰余項に対し空間次元が限りなく大きくなっても有効な評価を与えることがキーポイントである。ヒルベルト空間論、フーリエ積分論の初歩の知識を前提としているが、基本的には予備知識を仮定しない。本文の議論に使われる技術的な事実は第2部の補遺にまとめて紹介し、読者の便をはかっている。細部まで省かず詳しく説明し、初学者にも配慮した明快な数学書。
不動産表示登記に関する法令及び実務に必要な資料をまとめた法令集。土地家屋調査士の実務、土地家屋調査士試験の受験勉強、登記実務を担当する法務省(登記所)及び公共団体の実務、に役立つために編集された。内容は、1999年7月1日現在。法令172件、先例等413件、判例44件を収録。法令名索引、先例等索引付き。
本書は、商法・商業登記法を短期間にマスターするために、この両者を一体として捉え、しかも、最初から商業登記書式問題を取り入れながら、解説を進めるものである。
逐条ごとに、理論的かつ実務的な観点から、重要な判例・先例を引用しながら解説を施し、条文の意味内容を明らかにした。また、膨大な判例・先例を逐条ごとに分類整理し、掲載した件数は2000件に及ぶ。
金融商品取引法制定に携わった著者が、実務の視点から政令・府令を織り込み詳説。有価証券・デリバティブ取引の定義、開示制度、特定投資家制度、行為規制等を、図表を用いてわかりやすく解説。ポイントとなる政令・府令等を本文中に引用し、実務に即活用できる法律実務家・企業関係者の必携書。
行政法の基本原理(法治主義)と法のシステムの理解を踏まえ、複雑な条文のもとにおける多様な事例の適法性を判断すべく、体系的解釈論を試みる。実務的な解釈論が求められる法科大学院の授業のほか、訴訟実務にも有益。
特定商取引法を体系的に捉え直し、今般導入された訪問勧誘や迷惑メールの規制の強化及び過量販売解除権、法定返品権等の民事効についても詳説した待望の改訂版。平成20年改正に対応した第4版。日弁連消費者問題対策委員会のメンバー3名が、紛争事例や行政処分の分析、政省令・通達のみならず最新の判例・学説も踏まえ、多数の具体的事例を想定して詳しく解説。
本書は、商法、有限会社法、商業登記法、株式の消却手続きに関する商法の特例に関する法律の改正に伴う論点、並びに平成9年の基本例先例、依命通知に伴なう論点を全て網羅。
本書は、商法・商業登記法を短期間にマスターするために、この両者を一体として捉え、しかも、最初から商業登記書式問題を取り入れながら、解説を進めるものである。