本書では、まず、契約交渉以前の初期の段階の話合いから、契約締結に至るまでの流れの中で、注意すべきポイントを解説し、次に、目的とするビジネスの内容毎に、どのような取引条件等が問題となるかを明らかにし、最後に、トラブルが発生した場合の対応等について解説している。
本書は、QCサークル活動から管理者・スタッフの改善活動にいたるまで、広い範囲で活用されている統計的方法の中の「QC七つ道具」を活用するための解説書である。
本書は、国際石油市場の洗礼を受けつつある国内市場における自由で公正な取引ルールに基づく市場の必要性と、市場経済化に伴い発生するリスク対応のためのツールについて検討している。
民事保全法は、法律実務家にとっては、極めて重要な法律である。本書は、この法律の解釈適用また、民事保全制度を利用する場合指針となり、それ以上に実務の需要に応えるための本格的な解説書である。
本書は行政手続法の逐条解説の形態をとっている。特色を明確にするために過去の諸案と本法の各条との比較に留意して叙述を進めた。
アメリカのTOEFLなどにも応用され、欧米の言語テストでは常識となっている理論が「項目応答理論」である。これは、受験者のレベルや条件などに左右されないで、言語能力をある一定の尺度で測定できる新しいテスト理論であり、本書は従来の「古典的テスト理論」と比較しながら分かりやすく解説した、日本初の入門書である。
本書は、日本証券経済研究所に設置された証券取引法研究会国際部会において、平成6年4月から「自己責任原則と投資者保護のバランス」についての共同研究を始め、アメリカ合衆国およびヨーロッパでの在り方を中心に検討を行ってきた成果である。
電卓片手に「会社四季報」活用。会社の実力解明のポイント。
虚構は現実を超える!小説・映画・TVドラマに登場した虚構の企業にビジネス戦略を学べ!-虚構は現実の経験以上のものを与えてくれるから。
オーケストラはプロ集団、命令や理屈では動かない。究極の人間関係、究極の経営法のカギがここにあった。
本書は「公益法人会計基準」の起草に携わった著者が、公益法人会計の理論とその計算構造を明らかにした上で、実務上経験した問題点の一つ一つを体系化して平易に解説。税務については収益事業にかかる法人税法上の処理方法を「公益会計基準」に則して一貫した視点から解説。さらに誤りやすい消費税の計算については図解を用いてその理解を助けるよう配慮している。平成9年度以降、収益企業を営まない公益法人等が税務署への提出を義務付けられることとなった財務書類、また、今後法人化が議論されている市民活動団体の財務書類の作成にも最適の解説書。