本書は行政手続法の逐条解説の形態をとっている。特色を明確にするために過去の諸案と本法の各条との比較に留意して叙述を進めた。
アメリカのTOEFLなどにも応用され、欧米の言語テストでは常識となっている理論が「項目応答理論」である。これは、受験者のレベルや条件などに左右されないで、言語能力をある一定の尺度で測定できる新しいテスト理論であり、本書は従来の「古典的テスト理論」と比較しながら分かりやすく解説した、日本初の入門書である。
本書は、日本証券経済研究所に設置された証券取引法研究会国際部会において、平成6年4月から「自己責任原則と投資者保護のバランス」についての共同研究を始め、アメリカ合衆国およびヨーロッパでの在り方を中心に検討を行ってきた成果である。
電卓片手に「会社四季報」活用。会社の実力解明のポイント。
虚構は現実を超える!小説・映画・TVドラマに登場した虚構の企業にビジネス戦略を学べ!-虚構は現実の経験以上のものを与えてくれるから。
オーケストラはプロ集団、命令や理屈では動かない。究極の人間関係、究極の経営法のカギがここにあった。
本書は「公益法人会計基準」の起草に携わった著者が、公益法人会計の理論とその計算構造を明らかにした上で、実務上経験した問題点の一つ一つを体系化して平易に解説。税務については収益事業にかかる法人税法上の処理方法を「公益会計基準」に則して一貫した視点から解説。さらに誤りやすい消費税の計算については図解を用いてその理解を助けるよう配慮している。平成9年度以降、収益企業を営まない公益法人等が税務署への提出を義務付けられることとなった財務書類、また、今後法人化が議論されている市民活動団体の財務書類の作成にも最適の解説書。
先例や質疑応答も含めて、いかに各論が実務的な出題が多いか、受験に必要な実務の取扱いを理解する上で最も役立つ過去問解説書。
資格や技術を身につけるための留学ガイド。ミュージシャンやソムリエ、スポーツ選手など資格や技術の分野別に留学先の学校名・住所(連絡先)・留学期間・学費・語学力・内容を掲載。第3章の「各国別留学ガイド」ではアメリカ・イギリス・カナダなどへの留学を紹介するほか留学用語集・略地図付きの留学取扱会社一覧を収録する。