企業の会計実務が必要とするあらゆる勘定科目を網羅。標準勘定科目、五〇〇項目余について「性質と範囲」、「処理方法」および「関連諸則」が一覧できるユニークな記述方式で、それぞれについて、会計の理論的説明はもとより、相関連する商法、税法等の側面についても洩れなく解説。今回、会計基準をはじめ商法、証券取引法および税法等を含めた会計関連法令にかかる記述部分について全般的な見直しをするとともに、勘定科目と呼ぶことは、できないとしても、計算書類の一環として、有用視されている現状を踏まえ、末尾に「キャッシュフロー計算書」の項目を設けた。また財務諸表様式等についても最新の資料を補充した。
原則は「広く、薄く、シンプルに」生産性の高い企業と個人を育て、「受益」と「負担」をセットで考える税制のあり方をさぐる。
難解な法律的表現を避け、親しみ易い会話調表現を採用。法令の個々の条文、通達の各項について立法、制定の趣旨、考え方を徹底的に究明。法令、通達の一つ一つの字句について懇切に説明。合併、分割、公共法人課税など、難解な条文について図解、計算例によってていねいに解説。平成14年3月1日現在の法令等による。
過去5年の出題傾向を分析・研究し、出題頻度の高いもの、また特に重要なテーマをピックアップ。ピックアップしたテーマによって、大問を設定し、設問を編成、また、本書を模擬試験演習としても利用できるよう、各課目とも設問総数を、本試験同様の50問に構成。
業務システムを開発するために必ず理解しなければならない業務の流れと会計制度との関連を、無理なく理解することができます。ITコンサルタント、システム・エンジニア待望の書。
本書は、税務を効率的に学習することを目的としたものである。税金は専門用語も多く、税法も複雑多岐にわたることから、難解といわれているが、本書では、全体像をつかんでもらうことを主眼に解説した。
本書は、税理士試験の受験者のうち、消費税法の受験者のために、近年出題された試験問題のうち5回分を収録し、その問題を現行法(平成14年4月22日現在の法令による)に基づいて作成するとともに、模範解答と詳細な解説を付したものである。
本書では、消費税とはどんな税金かという概要をまず説明し、売上げに係る消費税額の計算、控除すべき仕入れに係る消費税額の計算という順番で解説してある。また、中小事業者が選択できる簡易課税制度についても、事業区分を中心に説明している。さらに、消費税の経理処理や設例に基づく申告書の記入内容についても触れている。
不動産に関する税制は、非常に複雑で多岐に亘っている。そして、その税制はこの時代の大きな変化の中で、毎年といってよいほど改正され、社会的・経済的にその時代を最も反映する法制度として、ますますその重要度を増してきている。そこで、本書は、不動産業にたずさわる方々のために、税制をいかに分かり易く、正しく理解できるようにするか、そして営業の第一線の方々が日常の営業活動に便利なようにと作られたものである。
本書では、買う、買い換える、相続する、贈与する、売るときのそれぞれの節税の方法を各種の控除、減額措置などの特例を中心に、図解とチャートで解説した。これらの特例をしっかり理解していないと、せっかく受けられる恩恵をみすみす逃してしまうことがある。本書で、不動産売買のプロが明かす節税の知恵をあなたのものに。
税務計算のポイントを具体例で解説。法人・所得・資産・消費・地方税の税額計算の方法と留意点を、設例を用いて解説した税務便覧。
本書は、納税者や税の実務に携わる方々が、消費税法をより一層理解していただけるよう、その基本的仕組みを分かりやすく解説する。
脱税とみなされない巧妙なタックスシェルター(=課税逃れ商品)が、米国はもちろん日本においても社会問題となりつつある。租税法理論を前提に、ファイナンスの視点をふまえ、これらの行為の類型化、理論的分析をはかる意欲作。租税実務家・ビジネスマン・租税法を学ぶ学生必携の書。
法人税・所得税・消費税・相続税・贈与税の要点がこれ1冊でわかる。経営者のための税金オールガイド。
本書は、地方税のすべてを簡潔に取りまとめ、地方税の入門書として、また、経理に携わる方々の手軽なハンドブックとして最適なものとなるよう作成したものである。