本書は、事業を経営する方や経理を担当する方にとって、知っていただきたい消費税の基本的な仕組みや、申告・納付する消費税額等の計算方法について、簡潔に分かりやすく説明することに心掛け、説明に当たっては、表やチェックポイントを入れるとともに、身近な事例を数多く取り入れることによって容易に理解していただけるよう工夫した。
本書は、初めて消費税を学ばれる方にも理解していただけるように、また、既にある程度の基礎的な知識を有する方にも役立つように、消費税制度の全体についてできるだけ平易に解説するとともに、重要事項については丁寧に解説を加え、必要に応じて図解するなど、読者の理解を助ける工夫がされている。
本書は、消費税及び地方消費税並びに付表の作成についての事例を詳述した実務書です。
本書は、企業利益や課税所得の計算に当たって、消費税をどのように処理するか、という問題を中心として述べたものです。具体的には、消費税の経理処理に関する企業会計と法人税との基本的な考え方を述べた後、勘定科目ごとの消費税の検討のポイントと実際の取引を想定しながら、その経理処理を説明しました。また、消費税額に異動が生じた場合の法人税の申告調整の方法についても、設例に基づき説明を加えています。
非営利法人に対する消費税は、一般企業と異なり、「特定収入」の扱いが非常に複雑でわかりにくいものになっています。本書は、フローチャートとワークシートを用いて、決算書から申告書記載までの消費税計算の一連の流れをわかりやすく解説したものです。他に類を見ない、職業会計人や実務担当者の方に最適の1冊です。
本書では、消費税に関して事業者の方々から寄せられた多数の質問や実務上生じた疑義の中から基本的、かつ、重要なものを厳選し、これに対する簡潔な回答と分かりやすい解説をする。
本書は、消費税の基本的仕組みを分かりやすく解説するとともに、確定申告書の書き方と具体的な税額計算について、参考表を活用して計算手順、記載例を示し、詳細に解説する。
本書は、最新の法律、政令、省令、告示、更には関係通達などを網羅し、体系的に整理編集するとともに、必要に応じ分かりやすい計算例等を挿入しているほか、特に第二編には、具体例による申告書の書き方と各種届出書等の記載要領を掲載し、他の法令の関係条文も整理するなど、納税義務者の方やその実務に携わる読者が消費税について正しく理解し申告するよう工夫した。今回の改正に当たっては、平成12月4月1日施行の介護保険法創設に伴う法令及び消費税法基本通達の改正事項についても、完全収録している。
本書は、消費税が導入されて以来の大きな法改正が平成9年4月1日に施行されたのを機会に、札幌国税局消費税課によせられた最新の質疑事例を織り込んで編さんした。特に実務に直結する事例を項目別に整理しており、消費税を正しく理解していただくうえで格好の手引書。
本書は、消費税等に関する広範囲な質問や法令、取扱いの内容を、ポイントとなる用語をもとに約1500項目にまとめ、五十音順に編集して、意義、取扱い等をコンパクトに解説した検索実務書です。疑問とした項目の消費税等の取扱いを導くための手引書として、実務家必携の一冊です。
本書は、消費税等の経理処理における法人税の諸問題解決のため日常取引はもとより期末処理や申告調整、税務調査による認定課税を含めた適正な経理処理方法をQ&Aにより体系的にまとめた実務家必携書です。新たに創設された地方消費税に係わる処理も詳説。
勘定科目別取引の課税・非課税・免税・不課税の課否判定をひと目でわかる一覧表として編集。
本書は、消費税の納税者となる方々やその実務に携わる方々に、消費税の基本的事項について体系的に理解していただけるよう、図や表をできるだけ多く用いて解説。平成6年11月の消費税法の改正内容及び新たに創設された地方消費税の概要も解説した。
本書では、消費税の改正事項に関して簡潔に解説するとともに、実務に即した問答を加えることにより読者が短時間で改正内容のポイントを理解できるように工夫しました。また、地方消費税が新たに導入されたことにより、確定申告書等の様式も新様式となり、これに加えて確定申告書等への添付書類も新たに設けられたことから、これらの申告書等の作成手順及び作成要領を数字を用いて説明しています。
最近の法人税と消費税の同時調査では、法人税の非違事項の他、消費税の非違事項がかなり多く発見されています。その原因の一つに、消費税も法人税と同様な取扱いをしてしまうことが挙げられています。法人税と消費税は本質的に性格を異にするもので、そのしくみの違いのため取引によって取扱いが同じであったり、まったく異なったりします。そこで本書では、両者の取扱いの違いを理解するため、取扱いが共通する部分を「接点」、異なる部分を「相違点」としてとらえて事例別に解説しており、また、第3章では税務調査への対応策についても言及しています。