課否判定を誤った場合の税額計算等への影響等について具体的事例を用いて解説するとともに、事業者の方をはじめ、消費税の実務に携わる方が一目で課否判定が行えるよう、損益計算書、貸借対照表等の勘定科目ごとに各取引の具体例を示し、わかりやすく解説。
身近な事例を通じて、世界貿易を考える一冊。
新法適用で今年から実務が大幅に変わる。法令・通達を最新内容で収録。
本書は、地方税務職員はもちろん、ひろく地方税にかかわりのある事務にたずさわっている方々に手軽にご利用いただけるようなものを作ることに心掛けつつ、地方税ハンドブックの編集を試みたものです。改訂に当たっては、平成16年度の税制改正による改訂部分を書き改めることとしました。
シニアが20歳代の講師と学んだ!「5×3と3×5って同じなの?」と聞かれて、孫や子どもに教えられますか?計算脳から数学脳へ。
税務実務担当者が最も必要とする直接税関係の通達を厳選し、全体を「所得税」・「法人税」・「耐用年数」・「相続税」・「地価税」・「消費税等」・「地方税」の七編に大別し収録している。
本書は、税務実務担当者が最も必要とする法令を厳選し、全体を「通則」・「直接税」・「消費税等」・「地方税」・「租税特別措置等」・「附録」の六編に大別し、収録している。
調べやすい!わかりやすい!ベンチャー企業から老舗企業まで、会社の税金はこの一冊で、まちがいない!平成16年度税制改正はもとより最新の税務、経理情報に対応。
本書は、“難解な税法をより簡明に”というモットーのもとに、各税目にわたって、納税義務者、課税標準、税率そして申告手続等の必須事項を網羅編集し、「税金ハンドブック」としてお役に立つよう工夫している。
地域の基幹的、中核的役割を担い、地域医療の確保に重要な役割を果たしている自治体病院が、住民に対して良質な医療を提供し、その期待に応えていくためには、まず、それぞれの経営基盤を強化し、経営の健全化を確保することが必要不可欠であり、経営改善に向けたより一層の効率化が求められるところである。本書は、厳しい経営環境のもとで、よりよいサービスを効率的に供給していくために、経営の参考になればとの考えからとりまとめたものである。
消費税は、一定の非課税取引を除き、すべての経済取引に課税する間接税であって、税理士や企業の経理担当者にとっては重要かつ避けて通れない租税の一つです。本書は、消費税法の基本的考え方・仕組みを説明し、各規定についてはその背景、考え方、計算構造を計算例を使って解説してあります。理論問題については、解答項目または見出しを付し、すぐに答案作成ができるように、また計算問題については、設例の解答手順を一定にし、解答のスピードアップが図れるよう工夫してあります。
経済学部を出て「サプライサイダーってどんなサイダー?」「マネタリストってモノマネ専門家のこと?」なんて言ったら、その場が一気に凍ります。でも「4年間大学に行って、経済学がまったくわからないことを学んだ」という人も多いはず。本書を読めば、他学部出身者でも経済通になれること請け合います。
大阪国税局税務相談室には、毎日、数多くの相談が寄せられている。本書は、このような相談事例の中から個人納税者の方に関する身近な事例を中心に体系的に整理し、問答式に分かりやすく解説しているので、専門家の方はもちろん、はじめて本書を手にする方にも容易に理解できる。改訂に当たって、住宅・土地税制、年金税制の見直し、金融証券税制の改正など平成16年度の改正事項も織り込んだ。
本書は、学校法人、公益法人、宗教法人、NPO法人(特定非営利活動法人)、社会福祉法人など、いわゆるプライベート・セクターのための消費税実務書です。非営利法人の非課税収入、不課税収入について具体例によって詳説し、また、特定収入に関しては各省庁の通知や資料の収集を通じて、計算事例および申告書作成までを解説しました。今回の改訂にあたっては、平成16年4月施行の改正消費税法をフォローするとともに、税額調整の問題が生じる特殊な計算事例などを刷新しました。