本書は、消費税の仕入税額控除法の2つの方法、消費税の経理方式の2つの方法の組合せで、1つの事例で4とおりの申告書の調理方法がある点に着眼してそれぞれの処理方法を解決したところに特色があります。
消費税に関する勘定科目別取引の可否判定早見表。損益計算表、貸借対照表等の勘定科目に沿った項目ごとに課税、非課税、免税、不課税区分の可否判定を行い、あわせて根拠法令・通達、アドバイスや誤りやすい事例等を掲載し解説をしている。今回の改訂では介護保険法の導入及び有価証券取引税法の廃止等に伴う消費税法の廃止をふまえて項目の見直し、追加をおこなった。巻末に五十音順の事項索引を付す。
本書は、最新の法律、政令、省令、告示、更には関係通達などを網羅し、体系的に整理編集するとともに、必要に応じ分かりやすい計算例等を挿入しているほか、特に第二編には、具体例による申告書の書き方と各種届出書等の記載要領を掲載し、他の法令の関係条文も整理するなど、納税義務者の方やその実務に携わる読者が消費税について正しく理解し申告するよう工夫した。今回の改正に当たっては、平成12月4月1日施行の介護保険法創設に伴う法令及び消費税法基本通達の改正事項についても、完全収録している。
本書は、実務に携わっている方々に消費税の正しい取扱いについて、より一層御理解を深めていただくため、経理方式別に消費税及び地方消費税の納付税額の計算過程を設例により解説し、各勘定科目と課税売上げ、非課税売上げ、課税仕入れ等の関連を一覧できるように配慮するとともに、消費税と法人税及び源泉所得税との関連、消費税等の額の異動に伴う法人の所得計算についても、図解や設例を用いて詳しく解説するなど、実務に密着した内容としております。
過去10年間の本試験ズバリ的中。平成11年11月現在の法令に基づき改訂。本試験問題が見えてくる、過去問題集の決定版。
本書は、これから消費税の申告をされる方々が消費税を正しく理解し、申告していただけるよう、誤りの多い事例や最近の質疑応答並びに改正事項などについて、具体的な事例に基づいてポイントを絞って解説しています。
本書では、消費税とはどんな税金かという概要をまず説明し、売上げに係る消費税額の計算、控除すべき仕入れに係る消費税額の計算という順番で解説してある。また、中小事業者が選択できる簡易課税制度についても、事業区分を中心に説明している。さらに、消費税の経理処理や設例に基づく申告書の記入内容についても触れている。
勘定科目別取引の課税・非課税・免税・不課税の課否判定をひと目でわかる一覧表として編集。
5%消費税に完全対応の実務必携。消費税に関係する取引・処理を、期中と決算さらには申告までの流れでとらえ、その実務ポイントを読者の利用のしやすさにも留意して解説。
本書は、事業者の方が消費税の申告をするに当たって、実務上理解しておくべき改正事項の内容とその取扱いについて極力ポイントを絞って分かりやすく解説するとともに、新様式の申告書の作成手順と書き方について説明したものです。
本書は、改正消費税法や政令、通達等の内容を正しく理解してもらうために、図解や計算例を交えながら、具体事例による記載例等を示し、そのポイントをわかりやすく解説するとともに、実際の申告書の作成方法などの事例を織り込み、改正に伴う疑問点のほとんど全てに答えるもの。
本書は、消費税の実務に携わる方々が、比較的短時間に消費税関係法令を容易に理解していただけるよう、各取引の課否判定、税額の計算手順、国・地方公共団体等に対する課税の特例のほか各種手続などについて、項目別に編さんするとともに、できる限り図解を用い「便覧」として身近に活用していただけるよう工夫しております。今回の改訂に当たっては、平成9年4月1日に施行された改正法令を盛り込み、必要に応じ改正前の事項も注釈するとともに、読者の方々から寄せられた貴重な意見も参考にして内容の充実を図り、平成9年度版として刊行することといたしました。
本書は事業者の立場から消費税の仕組みを解説したものである。