99年改正商法による最新版!難解な税務処理および一連の法律手続・書式を網羅。
本書は、「弥生会計Pro2000」について、簿記会計の知識がない経理初心者から会計事務所までの幅広い方々を対象に、操作方法やその機能について詳しく解説しています。
本書は、最新の法律、政令、省令、告示、更には関係通達などを網羅し、体系的に整理編集するとともに、必要に応じ分かりやすい計算例等を挿入しているほか、特に第二編には、具体例による申告書の書き方と各種届出書等の記載要領を掲載し、他の法令の関係条文も整理するなど、納税義務者の方やその実務に携わる読者が消費税について正しく理解し申告するよう工夫した。今回の改正に当たっては、平成12月4月1日施行の介護保険法創設に伴う法令及び消費税法基本通達の改正事項についても、完全収録している。
会社の税金がひと目でわかる!!経理・税務担当部門だけでなく、営業・総務(人事・労務)・工場等、会社のあらゆる部門に一冊。そして、社長のデスクにも一冊常備すれば、会社の経営戦略と税務対策は万全です。有価証券税制大改正収録。
本書は、実務に携わっている方々に消費税の取扱いについて、より一層理解を深めてもらうため、経理方式別に消費税及び地方消費税の納付税額の計算過程を設例により解説し、各勘定科目と課税売上げ、非課税売上げ、課税仕入れ等の関連を一覧できるように配慮するとともに、法人税及び源泉所得税との関連についても、図解や設例を用いて詳しく解説するなど、実務に密着した内容としている。
本書は、金融業務能力検定「税務上級」の受験生の学習の利便を図るためにまとめた問題解説集。本書の構成は6章からなり、各テーマ別に数多くの例題を掲載。各章ごとに「重要ポイント」の解説欄を設け、要点整理と知識の再確認ができるように配慮した。また、各設例とも検定試験と同一の出題形式にしており、試験の模擬演習としても最適なものになっている。
本書は、介護老人保健施設の事業運営に関係する法令・通知を集め、介護老人保健施設に必要な部分のみを抜粋し、編集した。関連する法令・通知を分かりやすく、現場の職員の方々に使いやすいようにまとめられている。
本書は、最新の法律、政令、省令、告示、更には関係通達などを網羅し、体系的に整理編集するとともに、必要に応じ分かりやすい計算例等を挿入しているほか、特に第二編には、具体例による申告書の書き方と各種届出書等の記載要領を掲載し、他の法令の関係条文も整理している。今回の改正に当たっては、平成13年4月1日施行の改正法令について完全収録した。
本書は、金融業務能力検定「税務上級」の受験生の学習の利便を図るためにまとめた問題解説集。6章からなり、各テーマ別に数多くの例題を掲載している。
本書は、実務に携わっている方々が消費税の取扱いについて、より一層理解を深められるため、経理方式別に消費税及び地方消費税の納付税額の計算過程を設例により解説し、各勘定科目と課税売上げ、非課税売上げ、課税仕入れ等の関連を一覧できるようにした。更に、本年度は企業組織再編成に係る税制を適宜織り込むとともに、法人税及び源泉所得税との関連についても、図解や設例を用いて詳しく解説するなど、実務に密着した内容としている。
条文だけではなかなかその実像がわかりにくい「会社の税金のしくみ」を活動別・業務別に図表を駆使してコンパクトに解説。会社の税金をもっと知りたいすべての人に。
本書では、経理の日常業務、決算業務、申告書作成業務について、それぞれの関連を示しながら、実務上の作成手順にしたがって解説した。特に、確定税額を決算書に表示することについて、別表4、別表5(1)、別表5(2)の関係を分かり易く解説している。さらに、個別編として、税効果会計やキャッシュフロー計算書の概要の解説、赤字法人や分割法人の場合の申告書の作り方などを加えた。
税金はどのように課税するのがよいか?公共投資はどう行えばよいか?実際の政策を直視しながら、公共経済学の理論が体系的に学べるテキスト。
タダで作れる。楽しく作れる。Cocoaアプリ自作の楽しみ。
本書は、源泉所得税の取扱いをできるだけ分かりやすく解説するために、源泉徴収事務に携わっておられる多方面の方々から寄せられた具体的な事例などを基に、問答形式で取りまとめたものです。改訂に当たっては、平成15年度の源泉所得税関係の税制改正事項の概要を収録するとともに、既に収録してある事例についても内容を検討し、新たに発生した課税上の問題や重要と思われる事例を追加して登載しました。
会社の日常業務にかかわる税金、社会保険、労働保険の基礎知識を簡潔な表形式で1冊に集約。「月別税務・社会保険等日程表」「各種申告書・届出書・申請書の一覧表」「ケース別の税金・社会保険の手続等一覧」なども収録した総務・経理・人事担当者必携の「トラの巻」。税理士・社労士にも。
消費税法令の改正を収録した最新版。事業免税点と簡易課税制度の適用上限引下げ、総額表示義務化などの改正を収録、関連通達を追録。