本書は、現在、算数科で求められる言語活動をPISAで提案されたアーギュメンテーションという語で明確化した。そして、アーギュメンテーションにより算数を生み出す活動を通して、算数・数学的にみて価値ある思考力・判断力・表現力を育てる問題解決授業を提案した。
生活に結びついた医学を-「農民とともに」を貫いた地域医療の「先駆者」からのラスト・メッセージ。
工学的知性によって描かれる自由・多様性・民主主義ー来たるべき社会を構築するためのヴィジョンがここに。
凶悪な青少年事件の続発、学校教育と家庭教育の不全化…、いま何を考えるべきか、キーポイントを提示する。
"第一章教育の危機・学校の危機
第二章学校・課程・地域の協働の具体的展開
第三章学校のアイデンティティ
第四章二つの教育観
第五章新たな学びの理論に向けて
第六章教育コミュニティづくりをめざし"
住民が、トリウム研究者・資源専門家とタッグを組んで練り上げた。「畑作北限の地」から「畑作の地」へ起死回生策、NPO法人「トリウム研究所」設立を申請中。“活断層がない”中川町だからできる未来プロジェクト。
世界同時不況はなぜ起きたのか?インターネットなどのイノベーションは、新たな経済成長をもたらすことができるか?2011年1月に米国で刊行されるや否や、政策形成関係者や経済論壇で様々な議論を巻き起こし、論争の焦点を変えた話題の書。
植物医科学の実像と目指すものとは。植物の健康に向き合い対処する基礎と実践。植物の健康に向き合う技術者が実践に必要な知識と情報が満載!!
私学教育を語る「9つのカテゴリー」。中学受験の日能研関西がプロデュースする志望校選びの新たなガイドブック!
第1章 最適な教育配分と教育選択
第1節 教育政策の効率性と公平性
1.1 教育への公的支出
1.2 教育の効率性
1.3 教育の公平性
1.4 教育政策の展開
1.5 教育機会の平等と経済の効率性
第2節 教育の機会均等と平等性
2.1 投入の平等、結果の平等
2.2 公共支出の公平性
2.2.1 投入の平等と結果の平等
2.2.2 公共支出の最適配分
第3節 教育支出の公平性
3.1 教育配分モデル
3.2 累進税の導入
3.3 最適教育配分と所得再分配
第4節 おわりに
第2章 公的教育と私的教育
第1節 教育費用の負担
1.1 義務教育費用の公的負担と私的負担
1.2 義務教育における国と地方自治体の役割
1.3 義務教育と私立学校
第2節 私的教育と公的教育
第3節 線形所得税の導入
3.1 個人の行動
3.2 政府の行動
3.3 最適政策
3.3.1 最適課税
3.3.2 教育の最適配分
第4節 おわりに
第3章 親による子どもの教育選択と最適政策
第1節 親の教育動機
1.1 利他的動機と利己的動機
1.2 教育の動学的側面
第2節 親による教育選択と政策
2.1 個人の行動
2.2 生産
2.3 政府の行動
2.4 生産物市場の均衡
第3節 最適政策
3.1 動学的な分析
3.2 定常状態での分析
第4節 おわりに
第4章 義務教育と格差
第1節 個人と義務教育
第2節 モデルと長期均衡の安定性
第3節 義務教育制度の導入と格差
第4節 特定化による検証
第5節 おわりに
第5章 高等教育の普及と教育政策
第1節 大学進学率の動向
1.1 進学率と教育財政
1.2 大学進学の動機・誘因
第2節 進学動機と教育政策
2.1 個人の行動
2.2 政府の行動
第3節 特定化による検証
第4節 おわりに
第6章 高等教育の社会貢献と最適政策
第1節 多様化する大学
1.1 高等教育への公的支出
1.2 役割の多様化
1.3 大学における教育と研究の複合生産
第2節 教育・研究を含むモデル
2.1 教育部門
2.2 生産部門
2.3 労働制約
第3節 最適状態の導出
第4節 課税/補助金政策による最適状態の誘導
4.1 生産部門の行動
4.2 個人の行動
4.3 教育部門の行動
4.4 政府の行動
4.5 市場均衡
4.6 市場均衡の動学
4.7 定常状態均衡
第5節 おわりに
第7章 大学を取り巻く環境の変化
第1節 大学教育市場
第2節 私立大学の存在
第3節 モデル
3.1 個人の行動
3.2 大学の行動
第4節 18歳人口減少の影響
第5節 おわりに
補論 大学の規模の経済性と範囲の経済性
1 分析方法
1.1 インプット距離関数
1.2 規模の経済性
1.3 範囲の経済性
1.4 特定化
2 データ
3 分析結果
参考文献
索引
本書は、設計幹部向けの「マネジメント」の実務に必要な部分をまとめた内容である。
本書は、OECDが行った世界中のスクールリーダーシップの政策と実践についての研究に基づいている。様々な国際的な見方をすることで、4つのテコ入れ政策(責任の再定義、仕事の分散、魅力的な専門職、技能の開発)と幅広い政策オプションを明らかにして、政府がすぐにでもスクールリーダーシップを向上させ、将来に向けて持続可能なリーダーシップを構築する一助となるものである。
言語教育とは、誰が誰のために、何のためにするものなのでしょうか。
今、言語教育は形を変えようとしています。たとえば、日本語教育は、日本政府の「外国人材の受入れ・共生のための総合的対応策」(2018)に日本語教育の推進が明記されて以降、「社会」と急接近しています。
また、英語教育をはじめとする外国語教育は、「グローバル化」の旗を掲げ、大学の生き残りをかけて、戦略的にそのあり方が模索されるようになっています。
本書では「公共性」(公的なもの、開かれたもの、共通するもの)を軸として、言語教育と公共の接点を探ります。そして、「ことばの活動」として再提起することにより、未来志向(フィードフォーワード)型の議論を展開します。