本書は、土地や建物に対するわが国の税制のあり方を、国際比較の視点を重視して分析したものである。
本書では、消費税とはどんな税金かという概要をまず説明し、売上げに係る消費税額の計算、控除すべき仕入れに係る消費税額の計算という順番で解説してある。また、中小事業者が選択できる簡易課税制度についても、事業区分を中心に説明している。さらに、消費税の経理処理や設例に基づく申告書の記入内容についても触れている。
本書は、「新税法シリーズ」の基礎編として、国税一般について、その概要を解説したものである。財政のうち、租税に関する基本問題、直接税である所得税、法人税、相続税や贈与税、地価税、そして、間接税である消費税についての制度の概要をかなり詳細に記述した。
本書は、経営者や経理などの実務担当者が利用しやすいよう実際に直面する取引を基にして、利用頻度の高い各勘定科目について仕訳の基本的な処理を示すとともに、平成11年度の法人税法等の改正事項を織り込み、その科目に関連する最低限知っておくべき法人税及び消費税の基本的な仕組みや内容にポイントを絞り、わかりやすく説明したものです。
不動産の税制が基本から応用までわかります。重要な改正点はすべて網羅。なにがどう変わったか、改正の内容とメリットがよくわかります。各税制ごとの適用要件や計算式・計算例・早見表などが付いているので、営業のツールとしても最適。税の基本体系や居住用・事業用不動産等の特例、その適用のための判断チャートが図示(参照ページ付)。重要な箇所はゴシックにしていますので、大変わかりやすい。
昭和27年に地方公営企業法が制定されて以来、公営企業は着実に発展し、財貨・サービスの提供を通じ、地域住民の福祉の向上に大きく貢献しているところであり、地方公営企業の事業数も平均9年度末で11,346事業となっており、地方公営企業法を適用している事業(以下「法適用企業」という)数も全体の約30%に当たる3,522事業に至っている。法適用企業の職員は、民間企業と同様の企業会計の経理事務について、日常茶飯事処理するところであり、公営企業会計の経理事務に一層精通し、その事務を適正に処理する必要がある。また、平成元年度から消費税(平成9年度から地方消費税が加わる)に伴う経理処理が新たに加わり、その内容についても十分な理解と適正な処理が要求されるところである。本書は、公営企業の財務を理解する上での参考として、多くの人々に活用され、適正な会計処理と企業経営の健全化に貢献することになれば誠に幸いである。
税務実務に必要な法令を、通則、直接税、間接税、地方税の4編に大別して収録したもの。主要法令には、その法令に基づく政令・省令の条文を明示する。内容は1999年6月10日現在。
本書は、消費税の実務に携わる方々が、比較的短期間に消費税関係法令を理解していただけるよう、また「便覧」として手軽に活用していただけるよう、法令・通達を項目別にできるかぎり図解を用いて編さんするなど工夫をしております。
会社の税金がひと目でわかる!!経理・税務担当部門だけでなく、営業・総務(人事・労務)・工場等、会社のあらゆる部門に一冊。そして、社長のデスクにも一冊常備すれば、会社の経営戦略と税務対策は万全です。
本書は、実際の確定申告書や修正申告書の作成方法などの事例を織り込み、消費税制度の全体についてほとんど平易に理解できるように工夫致しています。
平成11年6月1日現在の諸申請等76様式・申告書179全様式掲載。
本書は、キャッシュ・フロー計算書の持つ独自の計算構造を明らかにしたものである。筆者が原型財務諸表行列簿記と呼んでいる行列簿記の手法を利用しながら、その原理を明らかにした。また、キャッシュ・フロー計算書の作成方法に重点を置き、キャッシュ・フロー計算書を用いた経営分析手法の一端にも触れている。
国税・地方税の各税目を納税義務者、課税標準、税率、申告手続き等の事項別に表形式でまとめた税金ハンドブック。
税理士試験消費税法理論対策用。条文に準拠した重要規定を覚えやすく収録。重要論点をすべて押さえ、完璧にマスター。
税理士試験消費税法合格のためのテキスト。本試験で狙われる重要で複雑な部分を詳しく解説。
本書は、実務に携わっている読者はもちろん、一般の読者にも十分活用できるよう、消費税の仕組みや取扱いを具体的な事例を基に体系的に整理し、分かりやすく解説を加えた問答形式としている。