いま、経済パラダイムの大転換が進行しつつある。その原動力になっているのがIoT(モノのインターネット)だ。IoTはコミュニケーション、エネルギー、輸送の“インテリジェント・インフラ”を形成し、効率性や生産性を極限まで高める。それによりモノやサービスを1つ追加で生み出すコスト(限界費用)は限りなくゼロに近づき、将来モノやサービスは無料になり、企業の利益は消失して、資本主義は衰退を免れないという。代わりに台頭してくるのが、共有型経済だ。人々が協働でモノやサービスを生産し、共有し、管理する新しい社会が21世紀に実現する。世界的な文明評論家が、3Dプリンターや大規模オンライン講座MOOCなどの事例をもとにこの大変革のメカニズムを説き、確かな未来展望を描く。21世紀の経済と社会の潮流がわかる、大注目の書!
TOEIC550〜800点、英検2級〜準1級対象。「長文会話+ニュース英語」でレベルアップする本。
バイリンガルに育てることは子どもの知性や想像力にどんな影響を与えるのか?ネイティブの教師、日本人教師、どちらが望ましい?日本人の親が不正確なアクセントで子どもに英語で語りかけることは問題?文法中心でない、もっとよい英語学習の方法とは?日本における英語教育について論じた一冊。
収入が増える見込みがない人は、今すぐ資産運用を始めなさい。はじめての投資の王道はコレ。
生産性と効率化は別物なんです!生産性=アウトプット÷インプット。最小の投資で最大の利益を出す!「生産性」にまつわる誤解が解消され、利益の出し方がわかる。リーダーの仕事〜ビジネスモデルまで、生産性の上げ方を伝授!
稲荷塾では「中学受験」という大きな負担を子供に強いることなく、小学生らしい生活を満喫しながら東大、京大を狙える仕組みを生み出した。その秘密は、「算数・数学の学び方」にある。
コンピュータには計算できない数がある。チューリング機械を動かしてコンピュータと数学の限界に答えを出す。不朽の論文「計算可能数とその決定問題への応用」(1936)の本当の意味がわかる。
日本社会における喫緊の課題である多文化共生をめぐり、ナラティブ分析というミクロアプローチから、言語教育政策や公共政策への提言といったマクロアプローチまで、分野を超えて多層的に考察する。ポストコロナの日本社会において、何を変えるべきなのか、誰が変わるべきなのか、越境者との共存や多様性をあらためて問い直す。
執筆者:岩田一成、大石尚子、岡本能里子、片岡邦好、木村護郎クリストフ、Astha TULADHAR、村田和代、山口征孝、吉田悦子、Julian CHAPPLE、Magda BOLZONI
はじめに
第1章 ネパール人が選ぶ留学先としての日本ー渡日前後の質問紙調査から探る
吉田悦子・Astha TULADHAR
第2章 移動する子どもの「語り」から見る受け入れ側の課題ー多文化に拓かれた「選ばれる国ニッポン」を目指して
岡本能里子
第3章 長期在留カナダ人から見た日本社会ー高度人材移民とのインタビューからの考察
山口征孝
第4章 マルチチュードとしての多文化共生社会ーイタリアに暮らす日本人女性たちのライフストーリーを通じて
大石尚子
第5章 職場談話研究から人材育成への貢献ーニュージーランドにおける実践紹介
村田和代
第6章 教育現場における「やさしい日本語」の可能性ー子どもたちにとって難しい科目は何か
岩田一成
第7章 日本社会を開く妨げとしての英語偏重
木村護郎クリストフ
第8章 共生と「スケール」-新型コロナ感染症と「ばい菌」言説
片岡邦好
第9章 日本語概要 境界を越える、別々に暮らす?-日本の都市における多様性と多文化主義
マグダ・ボルゾーニ
Chapter 9 Crossing the Border, Living Apart?: Diversity and Multiculturalism in Japanese Cities
Magda BOLZONI
第10章 日本語概要 多様性とインクルージョンか、多様性の排除かー日本が進むべき方向とは
ジュリアン・チャプル
Chapter 10 Diversity and Inclusion or Excluding Diversity: Which Way Forward for Japan?
Julian CHAPPLE
索引
執筆者紹介
さまざまな言語を尊重し、対話を重ね、「日本語で」日本を発信できる人材。その育成のために必要な人・教育・政策とは。鈴木孝夫・當作靖彦・大木充による鼎談「グローバル人材と日本語」収録。
やる気・忍耐力・協調性ーー幼少期に身につけた力が、人生を変える!
なぜ幼少期に積極的に教育すべきなのか?
幼少期に適切な働きかけがないと、どうなるのか?
早い時期からの教育で、人生がどう変わるのか?
ノーベル賞学者が40年にわたって追跡調査
脳科学との融合でたどりついた衝撃の真実!
●5歳までの教育は、学力だけでなく健康にも影響する
●6歳時点の親の所得で学力に差がついている
●ふれあいが足りないと子の脳は萎縮する
子供の人生を豊かにし、効率性と公平性を同時に達成できる教育を、経済学の世界的権威が徹底的に議論する。
「就学前教育の効果が非常に高いことを実証的に明らかにしている。子供の貧困が問題となっている日本でも必読の一冊」解説 大竹文雄
【パート1】子供たちに公平なチャンスを与える
ジェームズ・J・ヘックマン
【パート2】各分野の専門家によるコメント
職業訓練プログラムも成果を発揮する
カリフォルニア大学ロサンゼルス校大学院教育・情報学部教授 マイク・ローズ
幼少期の教育は母親の人生も改善する
ジョージタウン大学法律センター法学および哲学教授 ロビン・ウェスト
幼少期の教育的介入に否定的な報告もある
アメリカンエンタープライズ研究所W・H・ブレイディ研究員 チャールズ・マレー
思春期の子供への介入も重要だ
スタンフォード大学心理学教授 キャロル・S・ドウェック
質の違いよりすべての子がプログラムを受けられることが大事
ハーヴァード大学教育学部大学院教育学および経済学准教授 デヴィッド・デミング
ペリー就学前プロジェクトの成果は比較的小さい
ケイトー研究所教育的自由センター副所長 ニール・マクラスキー
学業成績や収入は大事だが、人生のすべてではない
ペンシルヴェニア大学社会学教授 アネット・ラロー
良いプログラムは何が違うのかを研究し続ける必要がある
ワシントンDCのチャータースクール教師 ルラック・アルマゴール
恵まれない人々の文化的価値観に配慮した介入を
オックスフォード大学ベリオールカレッジ政治学講師 アダム・スウィフト
ウィスコンシン大学マディソン校哲学教授 ハリー・ブリグハウス
就学前の親への教育と「考え方を変えること」が子供たちを救う
ハーレム・チルドレンズ・ゾーンの創設者、代表者 ジェフリー・カナダ
【パート3】ライフサイクルを支援する
ジェームズ・J・ヘックマン
【解説】就学前教育の重要性と日本における本書の意義
大竹文雄(大阪大学副学長、大阪大学社会経済研究所教授)
2015年9月の国連総会で決定した持続可能な開発目標(SDGs)は、ミレニアム開発目標(MDGs)に代わる国際開発目標として、2030年の世界のあり方を導こうというものであり、本書はSDGsに関する最初の概説書である。従来型の開発パターンから、サスティナビリティへ向けた変革を促すために必要なことは何か。特徴や内容紹介のほか、扱う課題などをわかりやすく解説する。
OECDが24か国の教員や校長を対象に行った「第1回TALIS調査」の報告書。