本書は百貨店87社、スーパー208社、専門店471社、卸売業767社、生活協同組合47社、通信販売・eコマース278社、コンビニ・ミニスーパー68社の計1926社、外食358社、総計2284社の最新データを収録。解説編では「デフレが直撃する流通業界」を専門記者が執筆、各業界・業態の動向と主要グループ企業の戦略分析を行っている。
百貨店86社、スーパー205社、専門店478社、卸売業718社、生活協同組合45社、通信販売・eコマース296社、コンビニ・ミニスーパー93社の計1926社、総計1911社を収録した流通会社年鑑。2004年版では、店舗情報の充実を図り、巻末に「小売業企業別個別店補データ編」を新設して、百貨店、スーパー、コンビニ、専門店、生協の直営店舗情報を企業別に収録している。
世界46ヵ国・地域の有力企業3,286社を収録した。89年版に比べ250社の増加である。「フォーチュン」誌の売上高ランキングなどを参考に、各国の主力企業を網羅するように努めたが、特に米国企業については売上規模にかかわらず各業種の上位企業や技術力・販売戦略等で特色ある企業をも収録する方針を採った。
日本経済新聞社の「日経WHO’S WHO」に収録されたデータをもとに編集。収録社会は上場会社2,039社、店頭・未上場会社1,224社の計3,263社である。調査・収録対象は、平成2年8月1日現在、全国8証券取引所に上場している会社、店頭登録会社、及び日本経済新聞、日経産業新聞、日経流通新聞に人事異動情報を掲載している全国の有力未上場会社である。合併会社については存続会社のみを対象にした。