振動規制法の根拠となったISO規格が新たに「ISO2631/1997:全身振動の評価-基本的要求」として規格化され、全身振動の健康、快適性・振動知覚および乗り物への影響を評価するための手法や周波数補正特性が、それぞれ影響ごとに示されるようになっている。本書は、振動規制法で規制されているいわゆる公害振動を主体として記述するとともに、日常生活に密着した公害振動問題を速やかに解決できるように、多くのデータに基づいて事例を取り上げた。
その有機的な構造と見落とされてきた人間的な秩序、魅力あふれる生活空間の存在を明らかにする。
米国の家庭医、英国の一般医などに範を求め、グローバルな視点で日本において展開できる家庭医療学の基本を著述したものである。
わが国の合計特殊出生率は、著しく低下し、いよいよ少子化が進むとともに、少数の子どもを大切に育てる傾向はますます顕著になり、一方では若い母親の子育てにおける孤立化も指摘されており、乳幼児の保健医療対策はますますその重要性を増している。このような社会の動きの中で、乳幼児保健の現状とあるべき姿、必要な医療知識に関する書籍の出版を企画し、完成したのが本書である。
近世を代表する遠隔地取引の担い手・北前船商人の経営展開と日本の産業化を、その活動が頂点を迎えた近代を視野に描き出す。北前船商人たちの活躍を広範に捉えて、現代にまで及ぶ、日本および日本海地域の産業発展にもたらした影響を示した注目の成果。
出土木製品の詳細な分析から、首長の実態や専業工人の存在を追究し、弥生・古墳時代の地域社会を描く。日本列島の木製品の変遷・系譜関係を明確化。樹種同定・植生などの膨大なデータを分析、考察。弥生・古墳時代の階層化について新視点を打ち出す。
大学と地域の関係はいかにあるべきか。初の公立大学である大阪医科大学の学長、佐多愛彦の大学論に着目し、公立大学理念の形成過程を解明。大学令の成立経緯を考察しつつ、各地での公立大学設立への動きを周到にたどり、近年急増した公立大学を根源から見つめ直す。
1990年代以降の台湾において、民主化、中央・地方政府の政策、地域社会の変容の中で社会運動はどのように形成され、またその社会運動がどのように政策や地域社会を変えていくのかを、日本の地域社会学の知見を導入しながら解明する。
360円レート設定から、貿易・為替自由化を経て、IMF(国際通貨基金)8条国に移行するまでの日本の対外経済関係を、IMFとの関係を中心に歴史的に解明する。
最新情報をフォローし、進出から再編・撤退までを完全解説!組織再編税制、増値税改革、移転価格税制の最新動向をカバー。自由貿易試験区の創設・拡大、会社法改正をフォロー。新旧準則の相違点、IFRSや日本基準との比較を一覧表で明示。中国子会社を連結する際の留意点や不正のチェックポイントを整理。