『空想科学読本6』で、たくさんの読者の質問に答えているうちに、柳田理科雄は大きな不満を覚えるようになってきた。「なぜ誰も、ウルトラの父がつけた成績表や、星飛雄馬がクリスマスに暴れていた件について、聞いてこないんだっ!?」21世紀のいま、そんな質問がじゃんじゃん届いたら大変だが、業を煮やした柳田が、自ら問うて書き下ろしたのが本書である。ショッカーのマヌケな世界征服計画、怪獣を輸送する無謀な人々、空想科学の世界には必ず登場するにせヒーロー…。常軌を逸した話がてんこ盛りの一冊、果たして読者はいるのかっ。
いかなる経済学が、新自由主義に代わって、ポスト・グローバル化時代の指針となるのか?金融危機・債務危機を引き起し、地球環境を破壊してしまった「新自由主義」に代わって、現在、最も欧州で注目されているのが、“脱成長”の経済学である。“脱成長による新たな社会発展”を目指すこの経済理論は、グローバル資本主義の構造的矛盾を克服するものとして、左右の政治の壁を越えて話題となり、国会でも論議されている。“脱開発”を掲げる新聞・学術誌が発刊され、学会や地方政党も誕生し、社会現象となるにまでにいたっている。本書は、その提唱者である経済学者ラトゥーシュの代表作二冊を日本読者向けに一冊にまとめた、“脱開発”学派の基本書というべきものである。
科学の専門家と一般の人をつなぐーそんな試みが、いま世界中で行われている。だが、なぜ科学と向き合う必要があるのだろうか。そもそも、どうして科学はわかりにくいのか。“人間”と“科学”を改めて見つめ直すなかで、科学と、科学とともに歩むことの意味を考える。
介護の現場で使いやすい工夫を満載。『改正介護保険法等の概要(平成23年6月成立)』など知りたい情報を厳選。
エネルギーの選択は、どのような未来を選びとるのか、社会のあり方の選択の問題でもある。電力のグリーン化をキーワードに、カリフォルニアやドイツでの「省エネ」を超えたエネルギーの効率利用、再生可能エネルギー活用の実践をふまえ、政府・企業・NGO・消費者の協働にもとづく、未来志向的な「脱原子力大国」への政策転換を提言。
発想力、コミュニケーション力、整理力、タイムマネジメント力が一気にアップ!この一冊で、仕事が変わる。
二〇〇〇年の第二版以来の大改訂。9.11、BRICsの台頭、世界金融危機、3.11、ユーロ危機を経た現在の状況について、環境問題や食料問題、新興国と先進国の利害バランス、エネルギー問題と京都議定書後の状況など、喫緊の課題をデータで詳細に解説。今後の世界経済のゆくえを読み解くうえで基本となる一冊。
本当の企業の価値は、財務諸表だけでは見えてこない。4500社へのアンケート調査が明らかにした、“高業績の中小企業が共通して大切にしていること”。今こそ注目したい12の会社。
東日本大震災は、臨海地域の開発に依存してきた近代日本への警告である。無思慮な開発は国土の脆弱性を増し、大水害の危険度は増大している。一方、人々は防災を行政に依存するあまり自助の意識が薄れ、災害の可能性すら考えない。水源地の森林から河口の海岸まで、川の流域全体を統一した保全思想と、防災立国の構想が必要だ。
社会科用語を、地理・歴史・公民の分野別に分け、内容は教科書の学習単元順に並べています。中学3年間、いつでもスムーズに取り組むことができ、中1から高校入試直前まで、3年間ずっと使えます。
これまで地域を再生するために様々な施策が取り組まれてきた。しかし、現実には衰退は変わらず続いている。地方では自動車利用を優先した都市計画により、中心市街地の空洞化、路線バスの廃止が進み、衰退は加速した。この悪循環を止め、地方を復活させる鍵は、鉄道・バスといった「公共交通」の見直しである。そこからコンパクトな街が再生される。日本でも注目を集める「交通まちづくり」というアプローチを紹介し、本当の地方創生の方法を提案する。
人口減少は、私たちのライフスタイルから、都市計画や経済まで、様々なことに関連する複雑な問題です。本書はデータとデザインの力でその本質を明らかにします。人口減少に対し、身近な地域レベルで何ができるでしょうか。デザイン思考を使ってそれぞれの地域の状況に合った問題解決の指針を示します。
本気で働きたい人、必見。デザイナー、公務員、ディベロッパー、コンサルタント、起業のススメまで。
AI、フィンテック、ブロックチェーン…内にも外にも行き場のなくなる人たち。生き残るのは「意外」な人材?
日本と世界の経済・政治・産業。マッキンゼー伝説のコンサルタントが分析!
国際人になるための300の遺産。日本の遺産22件と代表的な世界の遺産300件を紹介。
口をとじればインフルエンザにかからない!?インフル発生87%減!風邪をひかなくなる絵本。4〜5歳から。
一九八〇年代の新自由主義改革以降、民営化路線を歩んできた欧州の水道事業。しかし杜撰な管理や財務の問題にスポットがあたり、再び、水道を公営化に戻そうという大きな流れが市民運動を起点に始まっている。昨今、注目されている欧州の左派ポピュリズムのうねりの中核は、実は「水道の再公営化」を求める権利運動だったのだ。こうした水への権利運動から日本が学び、各自治体において民営化をストップさせるにはどうすればいいのか。日本人でありながら、欧州・民主主義の最前線に立つ著者が、日本再生のためのカギを明かす。