本書では、内部監査の基礎となる項目を網羅しつつ、経営に付加価値を与えるためのトピックについても幅広く取り上げています。
北朝鮮による拉致問題は日本だけの問題ではない。韓国やレバノン、マレーシアなど14カ国もの外国人が拉致された可能性が高く、世界的な規模の人権問題である。この問題を、米国の外交政策に影響力を持つ、ワシントンに本部を置く人権団体「北朝鮮人権委員会」が包括的にまとめた報告書。
核の研究と開発に関わった人びとは、戦時中の軍事開発と広島・長崎の原爆被災の経験を経て、どのように核エネルギーの問題を考えてきたのか。
IFRSで財務3表はどう変わるのか?サブプライム問題がIFRSに与えた影響は?外国人投資家がHOYAに注目する理由は?HOYA、住友商事、ダイムラー、BMWの決算書を使って、IFRS財務諸表のポイントをわかりやすく解説。仕事に使える会計の本、第3弾。
リサーチのプロが書いた、理論と実務がわかる基本&実践テキスト。リサーチャーの要件、作業手順、仮説構築、企画書作成、調査手法、対象者抽出、サンプル抽出、母集団設計、リサーチデータベースの構築、調査票の作成、質問文の作成、謝礼の決め方、実査、集計、分析、報告書の作成、プレゼンテーションの進め方などがわかる。グループインタビューの進め方、新製品開発・プロモーション・ブランド・市場シェアのリサーチがわかる。
未曾有の被害をもたらした東日本大震災から一年。ようやく生活を再建した人びとが、「希望」と「勇気」を抱いて「自立」に向けたさらなる一歩を踏み出すためには、地域産業・中小企業の再興が不可欠である。被災後一年を迎え、次のステージに踏み出しつつある東日本沿岸地域の主として水産関連産業・生活関連産業の現在に焦点を当て、復旧・復興の現状と課題を探る。
3.11から1年…福島原発災害は、政府の「冷温停止状態」という収束宣言がでたが、「見え透いた嘘」と世界の物笑いになっている。静かに拡大し、深刻化する汚染。遺伝的影響は何世代にもわたるのだ。除染も帰還もムリなのに、政府のウソをほとんどのマスコミがたれ流す。「国の責任において子どもたちを避難・疎開させよ!原発を直ちに止めてください!」-フクシマの女たちが子どもと未来を守るために立ち上がる…。
ノーベル経済学賞受賞の2人の経済学者(ジョセフ・E・スティグリッツ、アマティア・セン)とフランス経済学の権威(ジャンポール・フィトゥシ)が中心となってまとめた「幸福度計測の基準」。サルコジ・フランス大統領前文を掲載。
PR誌「未来」誌上にて現在も続く好評連載「沖縄からの報告」の、2010年から2012年までの2年間のレポートを1冊に収録。基地移転問題をはじめ、ケヴィン・メアや沖縄防衛局長(当時)の暴言をめぐり、そのときどきに渦巻いた沖縄からの反応をとりあげる。各執筆者の多様な視点による沖縄の「いま」が見えてくる。
わたしたちの人生は続くー記者たちが現場で出会った福島の人々の姿。福島大学・朝日新聞の継続聞き取り調査徹底収録。
6つのステップで英語の音が見えてくる!1日1項目、1カ月完成!簡単なトレーニング法で、読解スピードも身につく。
一般的なスタイルなのにExcelの基本機能では描けない多重円グラフや半ドーナツグラフ、2Y軸グラフ、階段グラフ、ファンチャートなどのほか、ヒストグラム、箱ひげ図、標準正規分布グラフ、スネークチャートなどの統計グラフまで、実践的なグラフ作成のノウハウを満載。
コンプライアンスという言葉が一般的に使われるようになり、さまざまな法令や制度が整備されたにもかかわらず、企業不祥事は後を絶たない。本書では、重要な経営判断の局面での選択を誤らないために、問題を嗅ぎ分ける“リーガルマインド”を身につけられるよう、間違いやすいポイントをわかりやすく提示。役員が最低限知っておくべき法律知識を、ビジネスの現場に即して50項目厳選し、基本からわかりやすく解説した。