人びとの自由・公平/公正・平等が確保される効率的な社会経済システムはデザインできるのか。人びとの生存に関わるさまざまな事項が民主的に決定でき、加えて人びとの尊厳を守ることのできる持続性を備えた社会経済システムはデザインできるのか。資本主義システムの多様性と市場機制との関連、その基礎にある人間行為に注目し、資本蓄積過程を軸にシステムの不安定性を検討して、理論的・実践的課題としての新たなオルタナティブを提示する。社会主義経済の歴史的経験をふまえつつ追求する“社会的なこと”の復権。
本書は、会計基準の国際的統一が進行している中にあって、依然として多国籍企業が公表する連結財務諸表の比較が困難である状況について、歴史的経緯と現状を明らかにしながら総体的かつ体系的に検討するものである。
「21世紀は環境の世紀」と言われる。河川法の改正や自然再生推進法の成立に代表されるように、行政や立法機関も過去に損なわれた自然環境を取り戻すべく方向転換を始めた。改修工事で直線化した川を再び蛇行させる試みや、野生動物と人間の共存をめざすワイルドライフ・マネジメントなど、保全と復元に向けて全国各地で芽生えつつある活動を追い、成果や課題を報告する。
本書は、経営組織論の基本的なテキストという立場から、組織論を基本的に伝統的組織論から近代組織論への発展という形で論述し、これらの組織論をめぐる諸問題を展望できるように試みている。
本書では、通常の「生物学・生態学・環境学」の範囲を超えて広く・浅く扱っており、理系・文系を問わず入門的知識をまず学んでライフスタイルを見直すきっかけにして欲しいという観点からまとめた。また現在、高校では、理系では生物学をほとんど学ばず、文系では物理・化学の基礎を学んでいない人が多くなっている。そこで本書では数式や化学構造式での表現は最小限にして、専門を問わず一般の方々でも抵抗なく理解できるように心掛けた。「環境問題がこのような危険な問題を起こしている」と提起するだけでなく、解決策の糸口もできる限り模索して述べた。
種々の霊長類を調べることによって、「人間とは何か」という命題に迫ること-「霊長類学」とは、簡単に言ってしまえば、このような研究を行うことを目的としている。本書では、世界をリードする京都大学霊長類研究所の社会生態学・脳生理学・比較認知科学・分子生理学・進化系統学などの様々な分野の第一線研究者たちが、これまでに蓄積されてきた研究成果を、具体事例(実験・フィールドワーク)を豊富に交えて興味深く語る。最適な入門書。
近年、爆発的な人口増加や大規模な土地利用の改変などによる自然生態系への人為的な撹乱が地球規模で進み、生命史上かつてない速さで数多くの生物が絶滅の一途をたどっている。それに伴う生物多様性の喪失は、自然生態系の機能の低下だけでなく、未来資源としてかけがえのない生命情報の消滅そのものであり、人類にとって計り知れない損失をもたらしているーこのような生物多様性の危機を踏まえて、生物多様性の創生・維持機構およびその生態系にはたす役割、さらに、生物多様性と人間社会の相互作用の解明をめざすのが、いま、注目を浴びる「生物多様性の科学」である。
本書は、「監査」について初めて体系的に理解されようとする方々を対象として、最新の理論に基づく基礎理論をできるだけ平易に説明することを目的として編集されている。今日、社会的に強く関心がもたれている監査は、バブル経済の崩壊に伴う大会社の倒産、粉飾決算、経営者不正による不祥事等に係る財務諸表監査(監査制度における代表的な監査形態)のあり方である。したがって、本書は、企業等の社会的責任として開示される財務諸表に対して、その信頼性を与える財務諸表監査に関する基礎理論を中心に述べている。
本書はドイツにおける未決取引会計の研究を追跡している。ドイツにおける未決取引会計の発展、未決取引会計の研究領域の確定、展望等を論じることが本書のテーマである。
本書は、異なる者どうしがキリストにおいて一致する感動的なプロセスを、教会員たちへの丁寧な取材に基づいてドキュメンタリー風に記した作品である。今後、日本の教会の課題を考える上でも不可欠の資料となるだろう。巻末の資料も貴重。
個体の生と死から、種多様性の保存まで生き物の世界の全てがここにある。ついに邦訳、生態学の「世界標準」。
本書は、閉塞状況にあって、労働組合としての新たな道を切り拓こうとしている最近の労働組合の動きを検討し、その今日的課題を解析しようとするものである。
本書は、時代のキーワード“共生”の視点から、雇用・就労双方における新動向や制度を取り上げる。
本書の第1部では、「人口減少、少子高齢化の進展など人口構造の変化に対応した国土交通行政のあり方」をテーマとしてとりあげている。人口構造の変化の動向とそれが地域や社会、経済に与える影響を分析するとともに、変化に対応して国土交通行政が今後目指すべき方向性について議論している。また、第2部においては、国土交通行政の各分野の動向を、横断的政策課題ごとに、報告している。