現代経済学をよく理解するためには、基礎的諸概念を徹底的に頭にたたき込むとともに、論理的思考によって、なぜその理論命題が成り立つかを理解しなければならない。このような学習のために最も有効なのが「演習問題」を自分で解いてみることである。
経営トップ、経営企画担当、情報システム部門、情報化予算に悩むすべての人に。350億ドルの経費削減に挑んだ「米国国防総省」の元・情報システム担当最高責任者が明かす投資効果測定の全ノウハウ。
田園調布の定借マンションを手掛けた3人がその経験と実践ノウハウに基づき、リスクを踏まえながら定借の基本的な考え方を具体的にやさしく解説。今般、改訂にあたり内容をさらに充実。阪神大震災における定期借地権の活用、事業用借地権、定借マンションのアンケート結果を追加。地主、不動産・建設会社、金融機関の関係者、また弁護士、税理士など専門家に必携の一冊。
本書は、経済学とくに近代経済学をこれから学ぼうとする学生および経済学に興味をもつ、その基礎を身につけようとする社会人のために、わかりやすい教科書となることを意図として編集された。
いよいよ日本もログハウスの熟成期がやってきたといえる。そして、その用途もセカンドハウスやファーストハウスを初めレストランやホテルなど多岐にわたってきている。夢のログハウスをこれから建てたいと思っている人のために日本で新しく建ち上がった素晴らしい建物の数々をたっぷりとご紹介しましょう。最新実例集。
本書の内容は第二次大戦後から現在に至る、ほぼ50年余にわたる鉄道建設、改良、保守、災害等における地質・土質に関連した問題を、著者の経験を主として書き下ろしたものである。この間、戦後の復興期から今日に至るまで実に多くの鉄道建設あるいは改良工事が行われてきた。ここに特に地質ならびに土質に焦点を当てて記述したのは著者の専門にもよるが、わが国は世界的にみて稀にみる地質の複雑な地盤よりなっており、鉄道土木との関わり合いが特に大きいからである。
本書は、政府と市場のあるべき関係、特に市場の機能とその欠陥是正を中心テーマとして取り上げて、そうした観点から政府にどのような役割が求められているのかを、経済学の初歩的な概念を用いて、説明している。その意味で、経済学を初めて学ぶ人を対象として、経済学の基礎的な概念を説明する入門書である。また、単なる経済学のテキストにとどまらず、官=政府と民=市場との役割分担について、わが国の現状をふまえながら議論しており、基本的な経済政策の啓蒙書にもなっている。
ヨーロッパならびに北アメリカにおける交通危機の悪化と多様性を報告しながら、とくに都市交通問題に対する公共政策に焦点をおき、7つの国と東ヨーロッパの詳細なケース・スタディを通じて交通問題に対する解決策を提示。
日本の高度成長期の発展要因を、共同体資本主義に見出した著者は、それがバブル崩壊前後から逆に日本経済にとって桎梏となっていった過程を解き明かす(とりわけコンピューター、通信、半導体といったハイテク産業を舞台に、日本企業の特質を根源から解明する)。今後の日本再生のために、長所と欠点を総点検し、21世紀の大変動を乗り切っていくための必読の1冊。高い組織能力を持ちながらも、日本がグローバル競争の中でなぜこれ程後退していったのかを、詳細な歴史データで描き出している。
「事業承継について知りたいけれど、いまさら人に聞くのも…」という経営者や後継者の方々の一助になることを願っています。改訂4版では、平成30年度税制改正により緊急の中小企業後継者対策として10年間適用される納税猶予制度の特例内容などを織り込んでいます。
ないものねだりの袋小路から脱出しよう!大企業とグローバルニッチトップ(GNT)の事例から、成長の要因を探る。
本書では、人口・食料問題と直結する農業に対する援助の役割の解明を目指した。われわりの食卓に結びついているアジアやアフリカの農業の現場で、日本のODAがいかなる貢献と影響をもたらしてきたのか、そして今後どのように改善すべきかについて問う。日本と密接な関係にあり、すでに多額のODA資金が投入されてきたインドネシアとフィリピンを主たる対象として、可能なかぎり現地調査にもとづく生の資料を手がかりとして問題の解明を試みた。特に「緑の革命」をもたらした多収穫品種と、それを支える技術的・社会的条件の分析に焦点を当てた。