在宅勤務の課題を克服しながらそのメリットを最大限に活かし、新たなワークスタイルとして成功させるためのポイントを紹介。
2010年秋COP10(世界が集う第10回生物多様性締約国会議)が名古屋で開催。「生物多様性」って何?私たちの生活を支える大きな恵みの体系を知ろう。
研究開発型の企業を営む著者は、大企業家たちが多額の寄附をした世界各地の巨大天文台を訪れ、最先端の科学技術に対する企業家の役割に想いをはせる。過去の五大産業革命の推進原理やデジタル情報革命のインパクトを考察し、新しい産業革命を展望する。金融資本主義が崩壊した現在、経済力の基盤は科学技術力であるという信念のもと、好奇心と創造性を尊重して未知への探究の夢を抱きつづける社会の構築を提言する科学技術立国論。
圧倒的大多数の現地語といくつかのヨーロッパ諸語の織りなす重層的な多言語使用の実態。危機言語、母語主義といった西側世界による介入。それらがつくり出す複雑な言語状況を概観し、サハラ以南アフリカ14カ国の、ことばと社会をめぐる諸問題を具体的に論じる。アフリカ社会を理解するうえで、なぜ言語問題が重要なのかを明らかにし、アフリカ地域研究への新たな視点を提示。
大学法人会計は、企業会計と比較して極めて特徴ある会計方法を有している。とくに私立の大学法人と国公立の大学法人では、設立の趣旨並びに国や地方公共団体の対応の相違もさることながら、会計方法の重要なところにおいて大きな隔たりがあるために、比較可能性が欠落している。同一の大学事業を行っている限り、同一の会計基準を策定し、それに準拠して会計を行うべきである。さもないと大学法人が作成する財務に関する資料の有用性がなく、管理会計の視点からの利用価値が阻害されてしまうのである。
教育の質的向上は、OECD加盟各国の重要な政策的目標である。世界中で、あらゆる人々に生涯学習を利用可能にする機会を付与するための大規模な教育改革が進行中である。本書は、各国の豊富な実践の検討を通じて、それらから教訓を得られる機会を提供するものである。本書では、政策課題と、各国の動向の最新のレビューとその評価を収録している。
二〇〇八年六月八日、東京・秋葉原の路上で、二十五歳の男が通行人や駆けつけた警察官ら十七人を次々に殺傷した。いま、日本社会が抱える「関係性の危機」という問題が、さまざまな形で露出している。教育学は、このような状況にいかに対峙すべきか。本書は、井上達夫、ジルーら内外の教育学の議論を批判的に検証し、花崎皋平、岡真理らの思想を援用しつつ、豊かな「関係性社会」を切り拓く真の共生教育の構築をめざしている。個人のエンパワーメントを目的とした「被害者教育」から、自らの加害性を自覚し、他者を植民地化する暴力を抑制する「加害者教育」へ。秋葉原事件の当日に第一子を出産した、気鋭の教育学者が挑むポストコロニアル教育論。
自然環境・生態系と人間の経済活動の共生を図る環境経営の重要性が高まっている。本書では、環境問題と経済活動の因果関係を検証し、企業の環境責任を明らかにする。また具体的な事業の実践例を多く紹介し、今後の接続可能なビジネスモデルを提示する。
平成21年3月30日付けの労働安全衛生規則等の改正により、「安全衛生推進者養成講習」の講習科目及び範囲が新たに示されたことに伴い、改訂。安全衛生対策、関係法令等のうち基本的なものを取りまとめた安全衛生推進者養成講習用テキスト。