本書は、税理士事務所における確定申告の担い手である職員のみなさんが、早く正しく所得税の課税標準、所得控除及び所得税額の計算を行い、確定申告書を作成できることを目標とし、併せて、事業所得、不動産所得、譲渡所得を中心とした消費税の確定申告と贈与税の確定申告についてもその仕組みから申告書の作成までを解説しました。
本書は、昭和50年に初版を書き、その後改訂をしてきたものに、今回、平成9年3月の税制改正分を加除した平成10年申告用です。
税理士試験消費税法、計算対策用。業種別問題構成で本試験レベルに対応。
厳選した172項目をすべて図解。経理の仕事のすべてが見るだけでわかる。すべての項目が1ページ読み切り式。やさしくコンパクトにまとめられた解説。目次を眺めるだけで、経理の仕事の全貌が見渡せる。知りたい項目は、索引でカンタンに探せる。基礎的なことはもちろん、実務処理までが、便利な図解や一覧表になっているので、間違えず、しかもスピーディに処理できる。
本書は、所得税法を容易に理解していただくため、確定申告書の書き方を記載すべき項目に沿って解説したものであり、初めて確定申告をされる方をはじめ実務に携わっておられる方にも十分役立てていただける書である。
本書は、所得税の申告書等の書き方について記載順に分かりやすく説明するとともに、確定申告に際して質問の多い事項や間違いやすい事項について問答形式にとりまとめ、理解しやすいように工夫しています。また、個人事業者のため、消費税及び地方消費税の確定申告書の書き方についても、いくつかのケースに分けて、設例に基づいて具体的に説明しています。
本書は、地方税法の条文ごとにその内容を解説しており地方消費税の初めての逐条的解説となるものであります。
民主主義と市場経済の基盤は情報であり、政策決定に与えるメディアの影響力も大きい。電子メディアが拡大するなかで活字メディア、とりわけ新聞の存在意義をどこに求めるか。著者は三十年にわたる経済ジャーナリストとしての経験をふまえて、金輸出解禁から再禁止まで、バブルから住専破綻まで、消費税導入から税率アップまでの論調を時系列的に比較、検証し、新聞の社会的責任を問う。今や、メディアを格付けする能力が求められる。
勘定科目別取引の課税・非課税・免税・不課税の課否判定をひと目でわかる一覧表として編集。
平成10年税制改正に対応。所得税から源泉徴収税、法人税、相続・贈与税、消費税、地方税、節税方法、申告・納付までのノウハウ満載。
間違わない会計ソフトの選び方・使い方。徹底調査チェックリスト付き。
本書は、最新の法律、政令、省令、告示、更には関係通達などを網羅し、体系的に整理編集するとともに、必要に応じ分かりやすい計算式を挿入しているほか、第二編には、具体例による申告書の書き方と各種届出書などの記載要領及び他の法令の関係条文も整理した。また、今回の改訂に当たっては、特に平成10年4月1日に施行された改正法令及び消費税法基本通達の改訂事項についても、完全収録した。
目まぐるしく改正される税制も、基本を身につければ怖くない。源泉徴収、不動産売買、相続・贈与、確定申告など、私たちの暮らしにまつわる税金のしくみが、見開き1項目読み切り式で見て、読んで、わかる。
過去9年間の本試験問題ズバリ的中!平成10年4月現在の法令に基づき改訂。本試験問題が見えてくる、過去問題集の決定版!平成10年4月改正法対応。
本書では、消費税の基本的なしくみから説明し、消費税の全体が理解できるよう実務的な視点からわかりやすく解説した。また、解説にあたっては、図表をふんだんに活用し、計算例や申告書の書き方も示したので、立体的に理解できる。