本書は、「弥生会計Pro2000」について、簿記会計の知識がない経理初心者から会計事務所までの幅広い方々を対象に、操作方法やその機能について詳しく解説しています。
新会計制度に対応した仕訳を重視。例題中心なのでイメージしやすい。会計業務のグローバルな知識が得られる。個人事務所から一般企業までOK。
資本充実・リストラ・国際化対応など、いま企業が知っておきたい税務問題を500余の事例で徹底解明!ハイレベルな内容を極力かみくだき、実務に即して解説。法人税中心に、資産税、消費税などオーナー経営者に必要な他の税目も積極的に収録。
平成11年改正を盛る最新版。改訂版刊行から15年を経過し、租税をめぐる環境は大きく変化した。今回、読者からの要望にも応えて全面的な改訂を加えるとともに、渡辺充教授が新たな共同著者として「消費税の仕組み」を書き下ろした。
個々のリース取引が税務上どのカテゴリーに分類されるかは、必ずしも簡単に判断できるものではありません。そこに納税者と税務当局との間での見解の相違が生じ、課税上のトラブルが生じる余地があるわけです。一方、ファイナンス・リース以外のリース取引としては、メンテナンス・リース、オペレイティング・リース等があります。さらに、同じく平成10年の税制改正において「国外リース資産」に係る減価償却の取扱いが定められました。これらとは別に、電子機器利用設備を取得した場合等の税額控除の特例もあります。本書は、これら法人税の取扱いとともに、消費税の取扱いについても合わせてまとめたものです。
本書は中・高級用テキストである『演習所得税法』及び『演習法人税法』と姉妹書になっており、初級テキストとして作成しております。各所に練習問題(4級レベル)を配置しました。
消費税に関する勘定科目別取引の可否判定早見表。損益計算表、貸借対照表等の勘定科目に沿った項目ごとに課税、非課税、免税、不課税区分の可否判定を行い、あわせて根拠法令・通達、アドバイスや誤りやすい事例等を掲載し解説をしている。今回の改訂では介護保険法の導入及び有価証券取引税法の廃止等に伴う消費税法の廃止をふまえて項目の見直し、追加をおこなった。巻末に五十音順の事項索引を付す。
本書は、大学で税法、税務会計を受講する学生、税理士試験や公認会計士試験の受験者、税金を総合的に理解することを望んでいる方達のために税務会計(法人税の算定)並びに、税金の基本的原理(租税原則、租税法律主義、税法の適用等)、現行のすべての税金(国税と地方税)の計算や申告手続などについて述べたものである。
本書は、源泉所得税の取扱いをできるだけ分かりやすく解説するために、源泉徴収事務に携わっておられる方々から寄せられた具体的な事例などを基にして問答形式に取りまとめたものです。また、本年の改訂に当たっては、平成12年度の源泉所得税関係の改正事項の概要を収録し、また、中小企業退職金共済制度等、持家対策としての課税の特例制度及び住宅借入金等特別控除制度などにつき具体的な取扱いの収録を従実させたほか、既に収録してある事例についても内容を検討し、新たに発生した課税上の問題や重要と思われる事例を追加して登載しました。
本書は、最新の法律、政令、省令、告示、更には関係通達などを網羅し、体系的に整理編集するとともに、必要に応じ分かりやすい計算例等を挿入しているほか、特に第二編には、具体例による申告書の書き方と各種届出書等の記載要領を掲載し、他の法令の関係条文も整理するなど、納税義務者の方やその実務に携わる読者が消費税について正しく理解し申告するよう工夫した。今回の改正に当たっては、平成12月4月1日施行の介護保険法創設に伴う法令及び消費税法基本通達の改正事項についても、完全収録している。
本書は、当会通信教育『税金基礎講座』をコンパクトにまとめ、税務を効率的に学習することを目的としたものです。本書は、平成12年度の税制改正を織り込んで改訂していますから、最新の税務知識の修得はもとより、日常の相談業務や渉外活動にも十分活用できるものです。
実績のTACが誇る“究極の直前対策”。「新会計制度」と「法改正点」の主要ポイントを反映。本試験対策を十分に考慮した「作問」と「解説」。平成12年度の改正点概要や出題傾向分析も併載。使いやすいB4判「解答用紙」を巻末に合本。
厳選した近年5回分の問題を平成12年度の改正税法を適用して解答できるように修正!!理論・計算それぞれ過去11年間の傾向分析、理論答案の作成の仕方等,受験者の実力をあげるためのデータが満載!!本試験と同形式の実物大の答案用紙が綴込み!!自己採点ができるように、予想配点を付け、目標ラインを設定。
この冊子では、主要な税制を「取得」「保有」「譲渡」の3章に分類し、各章毎の税制について改正のあったものは、まず最初にその改正のポイントを『改正点』として簡潔に何がどう変わったかを分かり易くまとめています。それぞれの税制の『概要』と『適用要件』、税の『計算方法』と『計算例』、『申告に必要な書類』、『税額表・早見表』、その他税の適用や計算に当たっての『留意点』『特例』などを実務に則したかたちで編集し、改正のあったものについては、『計算例』や『税額表』の中で新旧を対比させ、改正によるメリットが十分分かるように工夫しました。
様々な税を、所得に対するもの、消費に対するもの、資産に対するものの3つに分類して解説。申告・納付の方法や、更正・決定、救済などの税務の執行についてまでも紹介。ベンチャー企業の振興のための税制、確定拠出型年金に対する税制の整備、固定資産税の評価替えに伴う負担調整など最新の税制改正の内容を完全にフォロー。
法人・所得・資産・消費・地方税の税額計算方法と留意点を、設例を用いて解説した税務便覧。