本書は、経済学を学び始めようとしている経済学部の1年生に、「経済」と「経済学」についての道しるべを与えることを狙ったものである。
本書は、納税義務者の方やその実務に携わる方々に消費税の取扱いについて、より一層理解し正しい申告をしていただくため、最新の法律、政令、省令、告示、更には関係通達などを網羅し、体系的に整理編集するとともに、具体例による申告書の書き方と各種届出書等の記載要領のほか、参考として他の法令の関係条文も掲載したものとなっている。
自らリストラを体験した著者が体験を活かし、提唱する日本経済再生論。
本書では、経理の日常業務、決算業務、申告書作成業務について、それぞれの関連を示しながら、実務上の作成手順にしたがって解説した。特に、確定税額を決算書に表示することについて、別表4、別表5(1)、別表5(2)の関係を分かり易く解説している。さらに、個別編として、税効果会計やキャッシュフロー計算書の概要の解説、赤字法人や分割法人の場合の申告書の作り方などを加えた。
不動産の取得、保有、譲渡や相続、贈与、評価等の全般をQ&Aで解説。充実した図表や計算例により複雑な不動産の税金をわかりやすく表現。
本書は、法人税の実務を日常の経理・税務処理の要点、決算調整の仕方から申告書の書き方まで、総合的に解説した全科的実務書。
本書は、弁護士熊川次男と作新学院大学大学院教授田中久夫を中心として毎月1回開催される「21世紀日本企業経営懇話会」という勉強会において、そのグループメンバーのうち20名の論者が、毎月順次発表してきた内容を要約した論文集である。
本書は、実務に携わっておられる方はもちろん、事業者の皆様方にも活用していただけるよう、改正の内容や新たな事例を盛り込んで、消費税の仕組み及びその取扱いを問答形式で分かりやすく解説している。
税金はどのように課税するのがよいか?公共投資はどう行えばよいか?実際の政策を直視しながら、公共経済学の理論が体系的に学べるテキスト。
時代に合った新しい日本のシステムをつくるためにいま日本は何をするべきか。松本大が大胆に具体案を語る。
税理士試験消費税法計算対策用。条文理解に役立つ論点別の問題構成。
本書は、たえず開発される新商品や時価会計、ヘッジ会計を織り込んで、証券投資に関する経理・税務の正しい知識を、コンパクトにまとめたものである。
本書は、猫の手も借りたいほど多忙な確定申告期の事務処理をどうすれば効率よく、しかも、誤りのない処理ができるかを、永年の経験から得た結論をまとめたものである。とりまとめに際しては、類書のように各項目を網羅して記述することをせず、問題の生じやすい項目を抜すいして整理し、確定申告時の税務の取扱いのポイントを簡潔に表記した。
「本試験の答えは過去問にあり」この理念に基づき過去10年間の理論・計算項目を的中させたTAC税理士消費税法研究会が誇る過去問題集の決定版。平成14年11月現在の法令に基づき、過去問を改訂するとともに、試験委員の本音までも理解させる詳しい解説を付け、さらには、税理士試験の出題傾向、出題分析をも加味して、税理士試験に精通し尽くしたTACが自信を持ってお勧めする1冊。
会計・税務を軽視する経営者は失格である。小さな会社であってもすべてを会計事務所まかせにしないで、日頃からある程度の会計・税務知識は身につけておきたい。本書は中小企業の経営者・経理担当者が最低限知っておきたい基本事項を網羅的にとりあげ、やさしく解説したハンドブックである。
NPO法人に関する税制の包括的な解説。様々な分野に急速に伸びるNPO法人。NPO時代のすぐ役に立つ税の基礎知識。新版発行にあたり、トラブル事例など豊富な実例を収録。認定NPO法人の適用要件や問題点も解説。著者は公認会計士、シーズホームページ質問箱、常連回答者。
財務会計ソフトの定番、「弥生会計」最新版の導入から運用までをやさしく解説。「弥生会計03」の新機能、青色申告・白色申告や給与明細書作成にも対応した。
本書では、フリーランスや個人事業者の方に節税のコツを紹介している。経理や税金の専門知識がなくても節税のコツを身につけられるよう、基礎的な税金のしくみなどをわかりやすく説明した後に、具体的な節税手法を解説している。2003年確定申告に対応。
本書は、“難解な税法をより簡明に”というモットーのもとに、各税目にわたって、納税義務者、課税標準、税率そして申告手続等の必須事項を網羅編集し、役に立つよう工夫しています。平成14年度改正を織り込んだ新版。
本書は、主として商法上のすべての株式会社の会社経理を目的としているところから、商法計算書類別に基づいて解説するよう企図しており、財務諸表等規則は必要に応じて触れることにとどめている。ことに今回は、相い次ぐ諸法規の改正で企業の実務サイドとしてはやや混乱気味の状態ではないかということを鑑みて、取り敢えず現段階での最新法令に基づき、もっぱら実践的な面に重点をおくことを旨として解説している。