本書は、消費税の「入門書」ではなく、『入門の入門書』。特に、実務家のみなさんのために、消費税の基本的なしくみ、消費税がかかる取引、かからない取引、消費税の実務上の問題点、消費税の会計処理、特殊な取引と消費税、消費税の申告、納付・還付の手続について、最新の取扱いにもとづいて、説明している。
消費税法が2004年4月1日に改正されました。税率のアップこそなかったものの、表示方法の変更、事業者免税点の引き下げに、簡易課税制度適用条件の引き下げと、事業者にとって非常に大きな改正となっています。今回の消費税法改正の影響をもっとも大きく受けるのが(課税)売上げ1000万円から5000万円の事業者ですが、その事業者が対象となる事業者免税点と簡易課税制度適用条件の引き下げについては、きちんと理解をしておかないと、とんでもないことになりかねません。消費税法改正に関する理解を深めるのに最適の一冊です。
本書は一般企業の経理担当者をはじめ税理士、公認会計士、税務担当者、税理士事務所職員などのみなさんを対象として、消費税の基本から実務まで消費税法基本通達の改正部分及び改正消費税法を網羅して実務の視点から解説しました。
法人税と消費税は本質的に性格を異にするもので、そのしくみの違いのため取引によって取扱いが同じであったり、まったく異なったりします。そこで本書では、両者の取扱いの違いを理解するため、取扱いが共通する部分を「接点」、異なる部分を「相違点」としてとらえて事例別に解説しており、また、第3章では税務調査への対応策についても言及しています。
本書は、納税者や税の実務に携わる方々が、消費税法をより一層理解できるよう、その基本的仕組みを分かりやすく解説するとともに、図表やフローチャートをできるだけ多く用いて編集し、平成3年の刊行以来、改訂を重ねてきました。今回の改訂に当たっては、商法の会社分割制度の改正に伴う「分割等に係る納税義務の免除の特例の改正」等の内容を盛り込むとともに、読者から寄せられた意見を基に内容の充実を図り、平成13年版として刊行しました。
改正消費税法(平成16年4月1日実施)小規模事業者の納税義務免除制度及び簡易課税制度等の抜本的な改革をわかりやすく解説。
本書は、消費税の納付税額を正確に計算し、適正な申告を行うためには、日常の経理処理を的確に行うことが重要であるとの認識の基に、勘定科目に着目して留意すべき事項を抽出し、法人税等の取扱いとの対比、消費税の税務上の取扱い及び経理処理について解説しました。
本書は、数多くの設例により消費税の仕組みやその経理処理を分かりやすく説明するとともに、法人の決算から消費税の確定申告書までの作成手順なども掲げています。
本書は、消費税の経理処理における法人税の諸問題解決のため日常取引はもとより期末処理や申告調整、税務調査による認定課税を含めた適正な経理処理方法をQ&A式により体系的にまとめた実務家必携書。
非営利法人に関する消費税は、「特定収入」の扱いが複雑でわかりにくいものになっています。本書は、ワークシートとフローチャートを用いて、消費税計算の一連の流れを解説したものです。全訂版にあたり、非営利法人特有の消費税計算の説明を整理してわかりやすくするとともに、消費税の会計処理や税額調整計算についても、新たに章を設けて解説しています。
本書は、新規の課税事業者の方々がとまどわずに読み進められるよう、わかりやすくするための工夫を随所に盛り込みました。まず、「プロローグ」には、ふんだんに図表を使っています。PART1とPART2では、「消費税のしくみと計算」をガッチリ押さえます。PART3は、消費税の届出書類の種類と書き方です。「届出書類のチャート図」などで、迷いやすい例も一発解決!です。PART4とPART5は、それぞれ簡易課税と原則課税による消費税の計算です。PART6は消費税の申告書の書き方です。
数多くの事例に基づき申告書の書き方を説明。勘定科目別チェックポイントを収録。簡易課税制度の事業区分の判定を日本標準産業分類に基づき具体的に説明。
本書は、消費税に対する色々な心配事や不安を解決するための1冊です。消費税法改正のポイントと対応策はもちろんのこと、消費税の基本のキホン、知っている人だけが得をする消費税のカラクリなど、大切な部分をすべて分かりやすく解説しました。
本書は、納税者や税の実務に携わる方々が、消費税法をより一層理解していただけるよう、その基本的な仕組みを分かりやすく解説するとともに、図表やフローチャートをできるだけ多く用いて編集したものである。