サラリーマン、年金受給者、個人事業者、不動産賃貸、さらに株式の譲渡をした人、居住用財産を譲渡した人、ゴルフ会員権の譲渡損失のある人など、さまざまな人に利用してもらえる内容。必要な書類の準備から、所得の計算、納付税額の計算や還付税額の計算、そして申告書をはじめとする各種書類の記入のしかたを順を追って説明し、そのつど記載例を示しながら、一つ一つていねいに解説してある。
本格的「財務会計システム」および「青色申告書システム」を収録。青色申告決算書の作成および帳簿制度、節税効果までをわかりやすく解説。
本書は、申告書の新様式等を用いて数多くの記載例を織り込むなどして、どなたでも容易にご自分で確定申告書が作成できるよう、所得金額の計算方法から書き方までわかりやすく体系的に解説しています。
本書は、まず、有価証券の保有(利子所得・配当所得)と譲渡に区分し、それぞれの税務上の基本的な取扱いを明らかにし、併せて、度重なる改正により、複雑となった上場株式等の譲渡に係る特例をなるべく分かりやすように解説しました。
本書は、納税者の皆様が、所得金額の計算や確定申告書の作成を容易に、しかも正しくできるように所得税の基本通達などを織り込み、また、税法改正事項や実際に使用する申告書の様式に記載例を示すなどして分かりやすく解説しています。
実際的かつわかりやすく、企業会計を基礎から解説。
平成16年度税制改正対応!もめない、あとで困らない…円滑に進めるための知識を満載。
最大支給額1000万円!キャリアアップしてお金をもらおう!子供を1人産めば30万円!子育てをバックアップしてくれる届け出。最大6年間税金がタダに!マイホームの購入や賃貸でトクする届け出。医療費全額補償!ピンチのときに助けてくれる届け出。トクする年金のもらい方!老後のくらしをサポートしてくれる届け出。
法人税に関係する法令通達等を体系的に収録した既刊書『法人税の決算調整と申告の手引』は単体納税向けの手引書と位置付け、連結納税関係の法令通達等はこれとは分離独立し、体系的に収録した手引書として連結納税制度の百科事典に相当する本書を編さんしました。
消費全般に広く薄く負担を求める税制として平成元年に導入された消費税は、その後15年を経過し、我が国の税体系の基本をなすものとして着実に定着してまいりました。この間、幾度から改正が行われ、本年4月からは、事業者免税点制度の適用上限の引下げ(3,000万円以下から1,000万円以下)、簡易課税制度の適用上限の引下げ(2億円以下から5,000万円以下)、総額表示の義務付けなど多くの事業者に関係する抜本的な改正が施行されます。本書は、実務に携わっている方々に消費税の取扱いについて、より一層御理解を深めていただくため、経理方式別に消費税及び地方消費税の納付税額の計算過程を設例により解説し、各勘定科目と課税売上げ、非課税売上げ、課税仕入れ等の関連を一覧できるように配慮しました。今般、新たに上記の改正内容や公益法人等の仕入れに係る控除税額の特例を織り込むととに、法人税との関連についても、図解や設例を用いて詳しく解説するなど、実務に密着した内容としております。
平成16年度税制改正についての解説はもちろん、所得税、不動産関係税、相続税などのしくみから年代別の税金対策まで、節税のためのポイント、アドバイスが満載。
本書では、「貯蓄体質」になるための「体質改善」の基礎知識を、できるだけわかりやすくまとめている。
ファイナンシャルプランナーが個人顧客からよく相談を受ける個人税務について、見開き2頁でわかりやすく、全体を理解しやすくコンパクトに解説した税金のハンドブック。本年度版は、平成16年度税制改正のポイント解説と新旧対照表を収録し、一目で改正点がわかるようになっている。
本書は、マイホームや不動産を取得・譲渡・贈与・相続・保有・貸借したときの税金で、損をしないためのトクする知恵と節税のコツが満載の実用事典。知りたいこと・疑問に思ったことがケース別にスグに引けるし、コンパクトに解説しているので、はじめての人でもスッキリ理解できる。
本書は「連結子法人の導入担当者」や「連結親法人のシステム開発担当者」を主要な読者に想定し、連結納税システムの構築及び導入時における問題点をQ&A形式で幅広く採りあげ、できるだけ平易に解説しました。
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