所得税法のみならず関連法令、通達を分かり易く体系的に理解できるように、図表やフローチャートで解説。今回の改訂に当たっては、所得税についての恒久的な減税の実施、住宅建設及び民間投資の促進、経済・金融情勢の変化への対応等の観点から適切な措置を講じた平成11年度の税制改正事項を織り込んでいる。
本書は、できるだけ多くの方々に所得税法のみならず関連法令、通達を分かり易く体系的に理解していただけるように、図表やフローチャートで解説したもので、“図解による所得税のガイドブック”です。
本書は、「青色申告かんたん帳簿」を作成するための解説書です。簿記の知識がそれほどなくても、青色申告の要件を満たす帳簿を記帳できるように、難しい専門用語を使うのを避け、予想される取引事例を示しながら記帳方法を、説明しています。
マイホームや不動産にかかわる税金には、所得税、住民税、相続税、贈与税その他があり、税法もわかりにくく難解なところがあります。マイホームや不動産の取引は、金額も大きくなりますので、事前に税金にかかわる知識を持っておくことが大切になります。取引や登記が終了してしまってからでは、取扱いに困ることもあります。そのため、無駄な税金を納めているケースも見受けられます。著者らが、実際にいろいろな場所で受けた質問と、それに関連した事項を集めてまとめたものが本書です。本書では、事例を多く取り入れるとともに、税法の用語にとらわれず、できるだけ日常用語でわかりやすく説明しています。また、税法だけでなく、それにかかわる簡単な登記などの関連事項も説明に加えてあります。
パソコンで楽々青色申告。わかりやすい解説+財務会計システム+青色申告システム。これ1冊で帳簿付けから申告までが自分でできる。最新版申告書に対応。
付・平成8年分消費税のあらましと申告の仕方、全申告書様式の記入例つき。
本書は、納税者が誰でも自分で確定申告書を作成できるように、確定申告書の記載順序にしたがって、所得金額の内容とその計算の仕方、各欄の記載方法について最新の法令、通達に基づくことはもちろん、質疑応答の形式を適宜盛り込むことにより分かりやすく解説したもの。また、個人事業者の中には、所得税の確定申告書のほか消費税及び地方消費税の確定申告書の提出が必要な方もいる。そこで、本書では消費税及び地方消費税の確定申告の前に、注意していただきたい事項の説明とともに、所得税の青色申告決算書等からどのように消費税及び地方消費税の確定申告書を作成すればよいのか、いくつかのケースに応じて具体的な記載例をもとに説明してある。
副収入1200万円、損保会社現役サラリーマンがあなたに伝授!さあ、今度はあなたが「金持ちサラリーマン」になる番です。
本書は、納税者の方々が誰でも自分で確定申告書を作成できるように、確定申告書の記載順序にしたがって、所得金額の内容とその計算の仕方、各欄の記載方法について最新の法令、通達に基づくことはもちろん、質疑応答の形式を適宜盛り込むことにより分かりやすく解説したものである。
医療費控除から損益通算まで確定申告のあらゆるケースに対応。
一昨年の申告から所得税の確定申告書が新しくなり、これまでの6種類から、A様式とB様式の2種類に統合するとともに、従来の分離課税用申告書、損失申告書及び修正申告書は、B様式とともに使用する別表となった。本書では、毎年確定申告をされている納税者の方や税の専門家の方はもちろんのこと、初めて確定申告をされる方でも、新様式の記載の方法などについて正しく理解できるよう、第1部、第2部及び第3部に分けて編集し、第1部では新様式の使用区分や記載に当たっての注意点を、第2部では簡単な設例に基づく具体的な申告書の記載方法を解説した。
本書は、経理と税務の実務処理の領域にあえてトライし、(1)法人税申告書の各欄に記入すべき金額の導き方はどのようにするのか、(2)内訳書の記入がどのような課税問題に派生するのか、などの実務ポイントについて、わかりやすく解説しています。
個人投資家、住宅ローン、医療、保険など、個人でも確定申告が必要なシーンが増えています(その他、アフィリエイトやネットオークション、証券先物、不動産投資…)。本書は、国税庁のホームページにある「確定申告書作成コーナー」を利用した、確定申告書の作成方法をわかりやすく解説しています。このサービスは、質問に答えながら、源泉徴収票などの情報を入力していき、プリントアウトすれば、あとは提出するだけ、という手軽さです。もちろん、手書き不要で、面倒な税額計算は自動で行ってくれます。確定申告が初めての人、毎年書きかけの申告書を持って税務署に行く人には特にオススメ。本書+インターネット環境+プリンタでらくらく、そして確実な申告が実現します。
確定申告をして税金を取り戻したい方、または確定申告をしなければならない給与所得者の方に向けて、自分で確定申告書を書くことができるように説明。医療費控除、住宅ローン控除、不動産所得、会社を転退職した場合や副収入がある場合など、給与所得者が確定申告することが多いケースを設定し、申告書の書き方を具体的に解説。
ネットでやれば手続きも簡単。節税のツボもすぐわかる・