本書は、昭和50年に初版を書き、その後改訂をしてきたものに、今回、平成9年3月の税制改正分を加除した平成10年申告用です。
本書では、素人でもできる節税の“知恵”をわかりやすく解説している。
記帳から申告まで、見開き解説によるわかりやすいレイアウト。本書は、瀬田裕二なるバーチャルな保険外交員の一年間の営業活動(取引)をベースに記帳と申告書の書き方を具体的にわかりやすく丁寧に記述してある。
個人・個人事業主との相談外交のためのハンドブック。土地・住宅税制、所得税、金融関係税制ならびに法律などの平成10年度税制の改正に対応。長期譲渡所得の税率軽減・買換特例等の不動産の売買と買換問題と外国為替管理法の全面改正による、資産の運用と税金の問題に着眼して改訂した。収載項目384ケース。
本書は、日本の税制を英語でやさしく解説した入門書です。総論、個人編、法人編、と3つに分けて、構成しました。日本語と英語の対訳になっています。
本書は、平成10年度法人税抜本改革を完全収録した。
所得税法は、税法のうちでも特に複雑でわかりにくいといわれています。本書では、はじめて所得税を勉強される方のために、その「手引」としていただくようにできるだけ平易に、しかも、所得税のしくみが理解できるようにまとめてあります。平成10年度版においては、平成10年2月から実施される2兆円規模の特別減税をはじめ、法人税制改革(税率の引下げ、課税ベースの適正化等)に伴う各種引当金・準備金、減価償却制度の大幅な改正、収益及び費用の見直し等が行われたほか、土地税制について、長期譲渡所得に対する税率の引下げや土地等の譲渡、媒介等に係る事業所得、雑所得に対する重課制度の3年間停止及び超短期重課制度の廃止その他居住用財産の買換えによる特別損失の3年間繰越控除制度の創設、特定の事業用資産の買換え制度の大幅な緩和など相当広範囲に亘る改正が行われましたので、加筆改訂しています。
税理士試験所得税法理論対策用。条文に準拠した規定をグループ別に収録。重要論点をすべて押さえ、完璧にマスター。
家計に直結!これからどうなる、日本の税金。気になる減税の話から、税金をめぐる政治・経済の動き、脱税事件の裏側まで、生活に密着した税金のニュースをやさしく読み解き、揺れ動く情勢を的確につかむ知識を満載。
決算処理から申告までを、実務の流れにそって完全解説。申告書作成のカギとなる別表四・五の仕組みと構造を明らかにした経理担当者必携の書。
本書は、法人税の規定のうち会社に関係あるものを、小規模な法人の担当者でも容易に理解できるように解説するとともに、法人税申告書の書き方については、設例によって記載方法を詳説し、あわせて修正申告書の書き方の概要についても記述しました。
「法人税の決算調整と申告の手引」の姉妹編。経理方式別に消費税及び地方消費税の納付税額の計算過程を設例により解説し、各勘定科目と課税売上げ、非課税売上げ、課税仕入れ等の関連を一覧できるように配慮。消費税と法人税及び源泉所得税との関連、消費税額の異動等に伴う法人の所得計算についても、図解や設例を用いて詳しく解説。
本書は、このような控除のうちでも最もポピュラーであり多くの方々に関心の深い「医療費控除」を巡る質疑をマルバツ方式で、文字通り「一目でわかる」ようにお答えしました。また、医療費控除を受けるための確定申告書の具体的な作成方法を、「一般用」及び「給与所得者の還付申告用」の2種類の申告書について、具体例を用いながらわかりやすく説明していますので、初めて医療費控除を受けるための確定申告書を作成される方にでも活用していただけます。
青色申告に必要な帳簿の記入の仕方を、消費税まで含め簡単な計算例によって、誰にでもできるように、やさしく説明した手引書。
本書は、「租税債務確定手続」をどのように再構築されるべきかとの視点から、検討を加えたものである。まず、早急に行政手続法の特別法が国税通則法に盛り込まれる必要があるが、そこでは「租税債務確定手続」全体を見通した立法がなされる必要があろう。本書が「租税債務確定手続」において、納税者の権利保護のための解釈論、立法論への一助になれば幸いである。
本書では、瀬田祐二なるバーチャルな保険外交員の一年間の営業活動(取引)をベースに記帳と確定申告書の書き方を具体的にわかりやすく丁寧に記述している。
決算から申告までの流れを基本から解説。実際に記載する順序にしたがって構成。実例をみながら記入・計算のポイントを提示。複雑な法人税申告書が誰にでも書けるようになる法人税申告入門書の決定版。