これからの“法と臨床の協働”とは。現場(家庭・学校・職場)が依拠している法律・行政サービス等の知識や考え方。判断に迷うケースなど、リアルな典型事例を取りあげ、援助者の判断に関わる法律や、提供しうる制度・サービスなど具体的対応について丁寧に解説。
家庭医/プライマリ・ケア医のための総合誌”近年,医療現場においての働き方改革の重要性が認知され,医療者のメンタルヘルスの改善は必須の課題となっています.
今回の特集では,そもそも燃え尽き症候群とはどのような状態なのか,そして医師が燃え尽きないようにどのようにして働いていくべきか,指導医・当事者・産業医など,様々な立場の先生にご協力いただき,具体的な内容をまとめてもらいました.
ストレスコーピングやマインドフルネスなど実践的スキルから,医療者のメンタルヘルスを守る職場のシステムづくりまで,自身も周りも幸せに働けるヒントが詰まっています。
65歳定年、70歳までの継続雇用が視野に入る中、AIやロボット、ITの技術革新により、一部の職種では消滅や再編も想定される事態が現実味を帯びてきた。企業経営は人材がすべてといわれつつも、人事制度改革は手つかずの聖域に甘んじており、このような変化に対して人材の育成や活用をどのようにマネジメントするかが、企業にとって重要な戦略の1つとなっていることは間違いない。本書では、従業員満足度を高めることが顧客満足度の向上につながり、結果として企業価値の向上につながるというコンセプトを提唱する。
働き方改革関連法を受けた労務管理の見直しは急務!妊娠・出産・育児関連、パートタイマーの有給休暇、定年の取扱いほか、医療機関の実態に即した改訂第2版!
カミングアウトを受けた場合は?LGBTを知るための従業員への研修は?児童生徒・保護者への周知方法は?施設整備の具体的対策は?パワハラやセクハラにあたる言動とは?パートナーとの将来を見据えた手続とは?現行の法律・制度で、日々の生活での課題をどのように解決できるのか、弁護士がわかりやすく解説!
新入社員はどのような学びに遭遇し、どのような学びを展開して熟達していくのか。理論的手がかりと実例から、実践現場における人と職場と組織の接点を解明。
ヒューマンエラーとは、人間に起因する誤り、人為的なミスのことです。日常での事故も、生産現場での不良も、多くがヒューマンエラーを原因として起こります。生産での不良をなくすには、再発防止だけでなく、未然防止が必要です。そのためにはより多くのトラブルが想定されるところに対策を打つ必要があります。そのポイントが3Hです。品質トラブルは3H(初めて、変更、久しぶり)のときに多く起こる傾向があります。それは3Hがヒューマンエラーを生む危険性が高い状況だからです。本書では、3Hに焦点をあててヒューマンエラー対策を打つ方法について解説します。また、3H活動を取り入れ、成果をあげている企業の事例も紹介します。
組織や職場の現場で生じるさまざまなトピックについて、科学的な行動観察の視点と社会心理学の実証研究から明らかとなった知見を紹介。人間行動への深い理解と、よりよい組織や職場の構築に向けて。
欧米のIT業界が長く牽引してきたリモートワーク。そこで蓄積された膨大なメソッドは、他業種にも多くのヒントを与えてくれる。第一人者が初級者、中級者、マネジャーに伝える、最先端の方法論。上意下達・ピラミッド式の従来の日本企業像をそのままに踏襲する「テレワーク」ではなく、社員の自律性と快適さを重視する真の新しい働き方としての「リモートワーク」を、豊富な実例とともに提示する。
本書は、技術系課長層12名のアウトサイダー『辺境・何とかしなきゃ集団』による、「全社技術戦略」を中核とした企業変革の『戦い』の物語である。
国籍・民族、性別・セクシュアリティ、障害/非障害など、日常の差異とのかかわりの中でエスノグラフィーはどのように「使える」のか?!対象や課題を「束ね」「括る」ことの責任、そしてダイバーシティを推進・包摂することの落とし穴を自覚的に見据え、「現場」に接近し、向き合い、実行してみた、人類学者たちの格闘・奮闘の事例集!
業務の見直し、ICTの活用、保育補助者の活用、研修の充実、行事の見直し、メンタルヘルス支援…子どもや保護者、保育者から「選ばれる園」であり続けるための11の実践。
本書では、企業やNPOで働くミドルを対象に、職場のマネジメントに関するいくつかの重要なトピックを取り上げ、学術的な先行研究はもちろん様々な事例や実際の調査結果を踏まえ、活き活きとした職場作りのマネジメントを行うためのいくつかの提言を試みました。本書でミドル・マネジメントや職場に焦点を当てる理由の1つは、本来日本企業の強みは職場にあると言われてきたことと関連しています。もちろん、われわれは「以前はよかった」「昔に帰れ!」といった回顧主義を標榜するつもりはありません。現在の状況に合わせた職場の強化の方向性を探っていきたいと考えており、またそれは可能であるとも考えています。