27年分(昭和57年〜平成20年)の本試験問題を収録。学習の目安となる重要度をABCランクで表示。学習の便宜を考え、本試験問題を体系別に編集。ポイントをおさえた詳細な解説。
16年分(平成元年〜平成16年)の本試験問題を完全収録。新不動産登記法・令・規則案対応。「書面申請」「オンライン申請」双方を考慮した最新の解説。
24年分(昭和57年〜平成17年)の本試験問題を完全収録。ポイントをおさえた詳細な解説!学習の目安となる重要度をABCランクで表示。
近年の出題傾向を踏まえ、先例等の理由も掲載。書式問題に対応するため、申請書の様式も充分。
問題・解説が表裏一体で効率的に学習できる!ポイントをおさえた詳細な解説。関連事項も徹底網羅。過去問分析はこれで万全!昭和57年〜平成15年の22年分の本試験問題を完全収録。
仕組債・デリバティブ取引の相談に必携。金融商品に関する最新の重要判決も幅広く紹介。2011年5月成立の改正金商法(未公開株への対応等)、2011年1月施行の商先法にも対応した第3版。
昭和57年〜平成11年の18年分を掲載!現行法に基づく完全解説。過去問を項目別に分類。関連事項も徹底網羅。
本書は、日本とアメリカの財団・社団の活動の実態を調査し、よって民法34条に基づいて設立された公益法人の活動の健全な発展のための望ましい税制はどうあるべきか、ということについて明らかにしようとするものである。
本書では、まず、各科目のはじめには各立法の仕組みから趣旨までが理解できるように基礎知識(総論)を投じ、各節または各項ごとに、そこでの学習上の重要項目をポイント…としてラインアップし、次いで各項目について要点解説を加える。また、ケアレスミスや盲点をフォローするため、各所にQアンドAを設けて、レベルアップが図れるように工夫している。
2次試験の要点を網羅した基本テキスト。ポイントで重要項目を表示、改正商登法に準拠。
平成15年、16年改正法を含む、最新の証券取引法ガイド。めまぐるしく変遷している証券・金融界の諸問題に対応して大幅に全体を見直し、証券取引法を中心に、関連する諸法令、重要判例等を網羅し詳解。
25年分(昭和57年〜平成18年)の本試験問題を完全収録!ポイントをおさえた詳細な解説!学習の目安となる重要度をABCランクで表示。
本書は平成18年6月7日に参議院本会議にて成立し、同6月14日に公布された「証券取引等の一部を改正する法律案」(平成18年法律第65号)により改正された「金融商品取引法」の全条文を収録しています。「金融商品取引法」は、現行の「証券取引法」と「金融先物取引法」などの投資商品に関する法律群をこの法律に統合したものです。本条文集では、現行の「証券取引法」と「新・金融商品取引法」との相違点をわかりやすくするため、現行の「証券取引法」と改正案である「金融商品取引法」を対照式で掲載しています。
26年分(昭和57年〜平成19年)の本試験問題を完全収録。
金融商品取引法の開示規制部分に関係する政令・府令等を収録。4月1日施行の改正を含む。