本書は、代数的方法を強調した暗号理論の入門書である。暗号とそれに用いられる代数・整数論・計算機科学のそれぞれの基本概念、およびこれまで教科書の形では現れたことのない理論で、発展の初期段階にある“隠れ単項式”系、組合せ論的ー代数的系、および超楕円曲線系を解説する。
本書は振動積分を道具とし、ファインマン経路積分の時間分割近似の収束を論じる。特に停留位相法の剰余項に対し空間次元が限りなく大きくなっても有効な評価を与えることがキーポイントである。ヒルベルト空間論、フーリエ積分論の初歩の知識を前提としているが、基本的には予備知識を仮定しない。本文の議論に使われる技術的な事実は第2部の補遺にまとめて紹介し、読者の便をはかっている。細部まで省かず詳しく説明し、初学者にも配慮した明快な数学書。
合格に必要なすべてを網羅。本テキスト以外の知識は不要!決め手5つのポイント、条文や重要規則を記載、本試験問題を徹底分析、重要通達も十分に併載、学習優先ランクを明記、チェックシートによる条文キーワードの攻略。
不動産登記法を逐条ごとに、理論的かつ実務的な観点から、重要な判例・先例を引用しつつ解説を施し、条文の意味・内容および登記実務の取扱いを明らかにした画期的な逐条解説書。新編では、電子情報処理組織による登記実務処理の整備、民事保全法の制定、借地借家法の制定、建物合体登記の創設、金融再生関連法等、不動産登記法関連の最新の改正と法解釈を織り込んだ。2,100件余に及ぶ厳選した重要な判例・先例を掲載。重要な判例・先例を大幅に増補収録。
企業法務実務と理論の架橋。企業法務として国際的な法律問題に長年にわたり取り組んできた経験を踏まえ、日本企業の実際の国際ビジネス活動の流れのなかで生起する法律問題にかかわる、多様な法令・条約を横断的かつ実践的・理論的に解説する。
1993年11月に成立した行政手続法は、わが国の行政法学の理論的枠組の根本的再検討を促すこととなった。この法律が行政の法的過程を行政処分(申請に対する処分と不利益処分)を中心とする手続として整序し、自治体行政手続条例の制定を求めたことは、日本の行政法の手続法的な発展の基礎を定めた意義をもつ。本書に収録した論文は、この大きな画期を契機に、筆者が1993年以降に発表した論文等であり、いずれも広義の行政手続における住民の法的地位や手続への参加をめぐる問題を扱っている。
不動産表示登記に関する法令及び実務に必要な資料をまとめた法令集。土地家屋調査士の実務、土地家屋調査士試験の受験勉強、登記実務を担当する法務省(登記所)及び公共団体の実務、に役立つために編集された。内容は、1999年7月1日現在。法令172件、先例等413件、判例44件を収録。法令名索引、先例等索引付き。
法人申告所得上位の7000社の会社名、住所、TEL、代表者、売上高など基本情報を収録したハンドブック。そのうち2000社は最新の採用情報やホームページのアドレスなどを掲載。業種別に分類し、2000年4月入社内定者数の多い順に配列。
本書では、多種多様のバトンテクニックの中で、ともかく“曲を始めて終わる”ための最小限必要なテクニックを取りあげ、その説明と習得法を述べています。わかりやすいことをモットーに、練習曲には、そのテクニック(を使用する音楽の特徴)をイメージしやすい、小・中学校の教材として使われているような身近な題材を選びました。また指揮にあたってのちょっとしたアドバイスを“棒振りツボ”、(演奏家といわれる人たちにとっては常識的なことですが)演奏にあたっても同様に“演奏のツボ”、として別枠で取りあげています。「いまさらバトンテクニックを勉強するのはちょっと…」という指揮者、また(指揮者でない)一般の団員の皆さんは、このコーナーだけ覗き見してみてください。表現にかかわる何らかのヒントになるのではないでしょうか。
本書は、プロ、アマを問わず投資家にとって欠かせない会社四季報を、どう活用すればいいかをわかりやすく解説しています。会社四季報がなぜ「投資のバイブル」、また「三種の神器」の一つと呼ばれるのか。会社四季報を読みこなすためには、どんなことに気をつければいいのか。会社四季報で買い株、売り株を見つけ出すにはどうすればいいのか。誰もが抱くこうした疑問について初心者にもわかるように、やさしく解説しています。
1288社の採用データを収録したデータブック。内容は1999年8月現在。巻末に者名索引と業種別会社索引がある。
1476社の採用データを収録したデータブック。巻末に者名索引と業種別会社索引がある。
不動産登記法の過去問を一肢一肢分解、体系別に整理し、左頁に出題肢、右頁に正誤と簡明かつ端的でコンパクトな解説。短時間で過去問の択一の出題肢の論点を総チェックできます。
国際仲裁はこれまで一般に国際取引紛争の原則的な解決方法とされてきたが、本書は、国際仲裁をとおして国際取引法の世界を眺めたものである。国際仲裁においては国際取引紛争がいかなる実体法的な判断基準に基づいて処理されるのかという問題について、仲裁判断・学説・判例・立法の最近の動向を明らかにし、国際仲裁に対する国家(国家裁判所)のスタンスがいかにあるべきかという問題について、フランスの判例・学説・立法を紹介し検討することにより、フランスの極めてリベラルな姿勢を明らかにし、その意義を示唆した。