従来の租税手続法が専ら国の税収確保を中心として組み立てられていたのに対し、租税民主主義確立のため申告納税の原点を解明し、参政権と納税権の融合をはかることにより納税者のあるべき地位を提言。
本書は、ドイツ人が日本について知りたいと思うこと、また、日本人がドイツ人に教えたいと思うことがらをいくつか選び、その質問と答を想定して、のせています。
協働的パートナーシップの基礎を理解してもらい、その考えを実践に移すときに適用できる具体的な方法を数多く示したのが本書である。本書では、実際に現場で活躍しているエキスパート看護師から意見や経験談を聞き取り、本文の随所で引用している。また、看護師と患者またはその家族との協働に関する話題を広範囲に取り扱っている。本書は、現場の看護師や看護学生だけでなく、ソーシャルワーカー、心理学士、保育士、医師、理学療法士、作業療法士などのあらゆる保健医療および精神専門職者、患者やサービス利用者と協力して仕事を行うことに興味をもっている学生の方々にとっても利用していただける内容になっている。
本人の力を引き出す治療のアティテュード。摂食障害の治療を効果的に進める「セルフヘルプ援助」。その理論と臨床での使い方を、9つの創作症例をベースに、具体的かつポイントを押さえて解説。
好評の「システム開発取引の共通フレーム-SLCP-JCF94」を基に、95年に国際規格となったソフトウェアライフサイクルプロセス(ISO/IEC12207)と日本のソフトウェア産業の特性を加味した、システム開発・取引に関する世界規模の市場ルールを確立した業界唯一の定義書。システム開発や取引のガイドのみならず、社内標準の整備、人材育成、プロジェクト管理等にも利用可能。
本書は、独立学派の精神分析家クリストファー・ボラスによる、無意識を聴く技法書である。著者は、自らに質問を発し、それに対する答えを求めるという形で無意識が活動することを、実際の臨床素材を用いて示している。フロイトが見出した自由連想法は、まさにこうした質問を発する衝動に基づいたものであると、著者は主張する。本書は、精神分析に関心がある人はもとより、無意識に興味を持っているすべての臨床家に有用である。
「でんさい」利用者、参加金融機関必携!これまで寄せられた照会等を踏まえながら、でんさい取引の特長および留意点等はもちろん、でんさいネットの利用について網羅的に説明する、電子債権記録機関である全銀電子債権ネットワーク(でんさいネット)自らが書き下ろした定本的解説書。根拠法令である電子記録債権法制の3段表、でんさいネット業務規程の2段表も所収。
そのまま使える指導ツールが32種類入っています!指導者の悩み・リクエストにおこたえした、わかりやすくて使いやすい!イラスト&写真満載の指導ツール。
脳神経外科看護の要点を簡潔にまとめています!患者・家族へ 自信をもって対応するために!原則として, 読みやすい2ページの読み切りのQ&A方式!『エビデンスレベル』を明記して, EBMに配慮!
被災企業はどのような復興活動を行ったのか?東日本大震災における企業の経験と知識を共有化して今後クライシスに直面した際のガイドラインを提示。
臨床歴50年・来日30年の中医師が、鍼灸師の悩み・不安に答えます。
自己・身体・外界の体験からリアルさが失われる離人感の奥に、逆説的に、新たな潜在的主体がうごめいているー。離人感それ自体を個々人が体験している心的リアリティと捉え、独自の心理尺度や風景構成法を用いた研究を通じて、一人ひとりのクライエントの心が生きている次元に迫る新たな視座を提示する。
「事業性評価のクオリティを上げるポイント」「企業価値とは何か」「企業価値向上の具体的な着眼点と方法」を一気通貫で体系的に説明。企業価値を5つの多面的アプローチで明確にしたうえで、企業価値を高めるために「財務」「キャッシュフロー」「インタンジブル投資」「事業再生」「DX、D&I、SDGsなど多面的テーマ」から着眼点や方法を示す。現場にうれしいQ&Aもおさめた、銀行員必携のテキスト。
新規顧客獲得、顧問先の活性化、売上げアップにつながる営業手法、提案の実践ノウハウを伝授!厳選した8つの助成金の提案から申請・受給までを徹底解説!
本書は、著者の近年のマネジメント・コントロール研究の集成である。本書を貫く考察の主眼は、日本企業におけるマネジメント・コントロールをどのように捉えるのか、どのような枠組みで考察するのか、そして新しいマネジメント・コントロールを構築するための重要な概念とは何かという点である。本書では、フィンランドにおける日系企業と現地企業の実態調査から、マネジメント・コントロールの要素が「自律」と「信頼」にあることを明らかにした。またイノベーションを推進する国であるフィンランドの調査結果や、Googleをはじめイノベーションを重視している組織や製造業以外の組織の調査結果から、「イノベーション」に結び付けるためのマネジメント・コントロール・システムの要素の検討を行い、これからの日本企業において必要とされるマネジメント・コントロールとは何かを検討している。