後者では、ドルコスト投資法をボッコボコに非難しているけれど、個人の場合でも、従業員持株会のように、インサイダー取引の嫌疑を避けるため、原則常に定額で買う体裁が必要とされる場合がある。それを無視しているのは、読者の対象から上場企業勤務者を外しているのかも知れない。