去年の夏の東電管内の電力使用制限令で大口需要家として制限緩和対象になったのは、鉄道・食品卸売市場・病院・上下水道・空港・半導体工場などなんすが、放送局は例外にならなくていちおう節電はしているはずで、事務部門は節電してたのではないかな、と思います。
でも今後、特に需要が逼迫するピーク時にすべての放送局が放送を維持する必要があるのか、といわれると「うーん」と考えこんじまうというか。送信施設から電波を飛ばすのにどれほど電気を食うのかわからないのですが、おっしゃるとおり一時間ごとに放送を止める、なんてのも場合によっては必要なのかなあ、とおもうのです。ハードル高そうなんすけど。