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毎日新聞から。「国家安全維持法案に明記された４犯罪と想定される容疑例」と制限される行為。香港でとんでもないことが進行していると知ってはいたけれども、ここまで徹底しているとは。自由な香港は死んだ。ちょっと前に池澤夏樹さんが「資本主義にとって、社会主義は必須栄養成分なのです」と解説していて、なるほどと思ったのですが、中国とは一体何主義の国で、何を原動力として、どこへ向かおうとしているのかと思います。
https://mainichi.jp/articles/20200622/ddm/002/030/074000c?pid=14606

沖縄戦の「慰霊の日」のニュースが重い。当時のアメリカもアメリカで酷いと思うのだけれども、沖縄戦では日本軍が住民に自死を求めたことが一番やるせない。太平洋戦争はどこで止められたのだろうか。結局、色んなことを勘案すると、日清・日露戦争まで遡ってしまうことになる。ただ、この手の話になると、いつも異論を許さない、同調圧力の強い国民性（コロナでは上手く作用した）が大敗と数々の悲劇を招いたのだろうと思う。大義のために死ぬことは美しいことだろうか？と戦没者の話を読んだり、実家の墓石に刻まれた戦死した先祖の名と歳を見て思う。若くして戦争へ動員された祖父は、死ぬまで保守だったけれども、戦争を肯定したことは一度もなかった。

自分の不幸なんか、屁でもないと思わせる、とても深い記事。それでも、人間は生きていく。生きていかねばならない。

◾️ 西日本豪雨2年　妻よ子よ、前向くよ
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200706-00010001-chugoku-l34

毎日新聞の小国綾子さんのコラム連載記事がとてもいい。学生の頃から知ってるので（記者時代から名前が記憶に残るくらい眼差しの深い記事を書いておられた）、もう新聞社の顔みたいな人なんだろう。ぼくはこの人の記事が読みたくて、毎日新聞を読むことに決めたのだ。

あした元気になあれ：「屋根」を背負ったのは＝小国綾子 - 毎日新聞
https://mainichi.jp/articles/20200707/dde/012/070/031000c

毎日新聞の小国綾子さんの記事がいつものように素晴らしい（有料なのでリンク貼りませんが）。この人の記事を読むだけのために、新聞取ってもいいくらい読みごたえがあり、テーマの選出も、まなざしが温かく素晴らしい。調べていたら、こんな言葉を過去に残していた。

「迷うのは、自分で
選ぼうとしている証拠。
自分の頭で
考えている人だけが
得られる｢勲章｣
みたいなものだ。」

こんな言葉を、持っている人が書いた文章ならば、間違いないだろう。「迷う」ということは、自分の頭で考えている証拠なのだ。同じく「悩む」ということも、生きている証だ！

色んなニュースに疲れたので、しばらく情報源はNHKラジオと海外のラジオに限定することにした。よくよく考えると、去年ニュースはほぼロンドンのクラシック放送局経由で把握していた。実に気持ちのいい暮らしだった。スコットランドは今日も曇りで、ロンドンの今は交通渋滞が発生しているという話に癒されていたのだ。そのくらいの情報で、ぼくはたぶん充分なんだろうなと思う。

ナゴヤキャッスルホテルが一時休館のニュース。ぼくはわりとここの高級ホテル然としたホテルらしさ（本当にいいホテルだった）が好きだったのですが、改装で4年も休むらしい。テレビ塔もお昼に散歩で行ける距離だったので、名古屋も、抜本的に変わっていく時期にあるのだとよいほうに捉えたい。
https://news.yahoo.co.jp/articles/c07bf25aa8fbff2bf043fdff998950e305412172?page=1

スバルのレヴォーグが「カー・オブ・ザ・イヤー2020」に選ばれたって嬉しいなあ。スバルの車は、とにかく乗った時の安心感が違うのです。シートに包まれてる感、アイサイトに守られてる感、前方・後方部の視界の広さがいいのです。さらに新しいスバル車のシャーシ設計がすごく良くて、ハンドルを握って走ってる時の安定感が群を抜いてると思う。個人的にEV車の未来感も好きだけれど、本当にスバルだけには車らしい車を作り続けて欲しいなあと思う。

インドネシアって、なんかよく飛行機が落ちたり、行方不明になったりするよなあとぼんやり思う。いったい何があるのだろうか。

ぼくには生活と仕事がある。それだけで十分だよなあと、さっき思い立ってニュースアプリを試しに削除してみた。テレビはもともと置いてない。けど、新聞は取ってるし、ラジオも2台ある。ネットで世界中の番組も聴ける。8月末まで、何か不便なことがあるか、実験してみよう！

日本のカレーライスが、イギリスではカツのあるなしに関わらず「カツカレー」と呼ばれていて、人気なのがなんか嬉しい。インド→イギリス→日本→イギリスへの逆輸入なんだよなあ。

上手く言えないけれども、ぼくは物事の批評や批判をしているのが嫌で、どうしたいですか？こうしたらどうですか？調べるとこうだから、こんな風に問題解決しましょう！ということで基本生きてる人なので、頑張った人には「お疲れさま」と言ってあげたい。たぶん、ぼくがまだサラリーマンだったら、「あの分からず屋のクソ社長が！」と何度も机を叩いてると思うけど、去って行く人を背中から蹴飛ばすようなことは言いたくないんだよなー。

気候変動に対する若者の怒りと切迫感を見てると、再生エネルギー開発に関わってきた身なので、問題はそう簡単じゃないと思いながらも、どうしたらいいんだろう？と思う。5つぐらいの解決の方向性があって、それぞれ細分化すると1億個以上の課題がある気がする。でも、切迫した課題って絶対にビジネスになるので、お前ら簡単に言いやがって！という態度よりも、ぼくはこの社会的課題を解決するためにどう自分は関わっていくか？という態度でいたい。21世紀の大きな産業は「持続可能な社会づくり」に貢献するものなのだ（と自分に言い聞かせる）。

Yahoo!ニュースを見なくなって3ヶ月。特に問題はないけれども、BBCニュースは記事が長すぎると、日本のニュースがほぼないので、NHK WorldとVoice Of America（一番分かりやすいラジオニュースなのだ）とJapanTimesのアプリを入れた。
ぼくの小学生の甥っ子は、海外駐在経験のあるおじいちゃんに英語を習っているらしいので、おじさんも負けられないのだ。世界ニュースを見てると、いかに世界は広く、日本が小さな国かが分かっていい。ぼくは小さな国の中でいがみ合うのではなく、未来と世界を見つめたいと思うのだ。仕事関係の重要なニュースはメールで入ってくるので、大丈夫だ。

トンガの自衛隊機お出迎えの記事が微笑ましすぎる。こういう風にお互いに「好きだよー」と言える国が増えたら、世界は平和になるんだろうな。ぼくもトンガのことが大好きだし、復興を頑張ってほしいと思います。
https://news.yahoo.co.jp/articles/fc4fd201a1984974cb7e07ccfd7bb599850976f6

世界がオリンピックに目を奪われそうになってる間に、ロシアのウクライナ侵攻の可能性が高まっている。ぼくは黒海周辺のジョージア、トルコ、バルカン半島の国々が好きなので他人事じゃない。しかし、知れば知るほど旧ソビエト連邦の国って大変な歴史を持ってるんだなあと思う。国際問題は複雑で難しい。だから興味が尽きない。
https://news.yahoo.co.jp/articles/9388a9044636b205cca9df4a7be705a3b7a71cc2

数日以内に戦争が始まる可能性が高い中で、テレ東の「『ロシアの論理』で読み解くウクライナ危機」という動画がめちゃめちゃよかった。第二次世界大戦で2700万人の死者を出していること含めて20世紀までのロシアについてよく分かった。

一方で現役のロシア将校たちが何を思っているかというと、断固として「ウクライナ侵攻反対」で公開書簡を出しています。この内容も、戦争のリアルを知る上で、今回最も心を揺さぶられた文章でした。
https://news.yahoo.co.jp/articles/1c2aed745c6a6ff05ac648bd75facca32c8a5577

ウクライナ戦争、開戦直前に色んな情報をみて思うのは「西側諸国は、ロシアとウクライナのNATO加盟だけを認めない条約を締結すればいいじゃないか」ということです。
理由は、①NATOのウクライナへの拡大がロシアの強行的な侵略の直接的な理由と脅威になってから、②ロシアはソ連崩壊時にワルシャワ条約機構を解散しているから、です。
前の投稿にリンクを貼っておいた全ロシア将校協会がプーチン氏にウクライナ侵攻ストップを要求しているように、ぼくもNATOに言いたい。
西側諸国は、NATOのために、大勢の人が死んだり、ウクライナ国土をロシアに破壊させることに賛成だろうか？
あと、ウクライナの政府にも、国土が侵略され、分断されてもNATO加入を望む必要があるのだろうか？
全部が簡単じゃない。でも、とりあえず戦争を止めるに必要なのは「ウクライナのNATO非加盟の合意」だけなんじゃないだろうか？

ウクライナ情勢に関して、自分の感覚に近い記事がないんだけど、先日のテレ東の動画とテレビ朝日の元モスクワ支局の人の記事がすごくよかったし共感する。今回の件はぼくはロシアという国が追い込まれた立場がよく分かる。西側諸国ははやくウクライナのNATO非加盟を明言して、事態の沈静化について話し合ってほしい。
https://news.tv-asahi.co.jp/news_international/articles/000245598.html